2020年12月13日

ハリマオ: 第二の南北戦争



ハリマオ: 第二の南北戦争
ハリマオ: トランプ再選>>バイオテロ>>米中戦争>>
「トランプ逆転勝利」の後のバイオテロと食料不足@
陰謀
2020/12/0512:43 
2020/12/0808:27
2020/12/1200:15
■米不正選挙
トランプは「戒厳令も辞さず」の覚悟でいるようだ。私が、トランプ政権が発足する前から言ってきたように、彼は間違いなく大統領令を出して非常事態宣言を発動するだろう。
中国の人民解放軍は大挙して米国に入り込んでいる。中国は金で買収した民主党を通じて、米国内で共産主義を焚き付けて内戦を惹起させようとしている。
米国の有権者が、「この壮大な不正選挙が米国内の問題にとどまらず、国境を超えて多くの国々の選挙に浸蝕している共産主義との戦いである」と理解し、これに賛同すれば、最終的には「法の縛りをかなぐり捨てでも、米軍頼み」とばかり、戒厳令が発動されるだろう。その結果、トランプの権力がいっそう増して米国は軍事政権が支配することになる。
バイデンは「自分が大統領になれない」ことを悟っており、とっくに白旗を上げている
おやっ?
「米の分断、元凶はトランプ氏にあらず 格差で信条極端に」・・・
「米民主党、トランプ政権にクーデター?」・・・
12月2日まで、「すべては、トランプが悪い」のではなかったのか。それでも、日経と姉妹関係にある朝鮮の中央日報は、今日も「バイデン氏「当選確定」…選挙人団270人以上を公式確保」とデマを飛ばして頑張っている。CIA(米・民主党寄り)のプロパガンダ機関に成り下がった読売も、生き残りをかけて「バイデン氏、選挙人の過半数獲得…各州で認定進む」などと、まったく事実と正反対のことを報じている。涙ぐましい。すべて「大嘘」である。凄まじい売国奴、菅義偉よ、「どうぞ、どうぞ、尖閣へ」か。
やがて、国際金融資本の走狗、竹中平蔵や、シティーの工作員、デービッド・アトキンソンに洗脳された日本の情けない「主観政治リーダー」と書き立てられるだろう。そんなに利権が欲しいのか。ここまでの売国行為を働くのでは、内閣総辞職では済まされない。
相変らず、ドミニオン社の自動集計機械や、ドイツのフランクフルトでCIAが管理していると言われているサイトル社のサーバーが米軍によって押収されたというリークは「デマである」と書きだした。「ファクトチェック」を謳うメディアのほとんどに、民主党から工作資金が入っていることが判明している。米国メディアの日本人特派員は、いったい何のために大嘘の記事を書いてディスインフォーマーをやっているのだろう。なぜ、ニューズウィークやCNNの日本人特派員は、バイデンの収賄容疑や数えきれないほどの性犯罪についてはスルーしてしまうのだろう。なぜ、彼らは、息子のハンター・バイデンが中国共産党から10億ドルの資金があてがわれている事実には触れないのだろう。犯罪者が、大統領になってはならないだろうに。何を考えているのか、非常に薄気味の悪い連中だ。いえいえ、大した理由などない。日本のマスコミ人の中には、中国共産党のエージェントが多数いるだけだ。彼らは、勝馬に乗って、明日もうまい酒が飲めれば、それでいいのだ。共産主義になって、アルコールを禁止する法律ができるまではね。
ブラジルの大統領は、「バイデンが不正手段で大統領になっても、私はバイデンを米国の大統領とは認めない」と言い切っている。テレ東が報じた。正常な感覚を持っている大統領もいるにはいる。ちなみに、米軍がフランクフルトのサーバーを押収する際に、CIAと戦闘になって米軍兵士5名が殺害され、CIAの傭兵1名が死亡したという「噂」が流れている。米軍情報を専門に報じているサイトは、「米軍がサーバーを押収した事実はないし、CIAとの銃撃戦で死亡した事実もない。米軍のヘリコプターが狙撃されて墜落した、という情報も確認していない」と述べているが、なんらかの動きがあったことは否定できない。
このとき、現場にはCIA長官のジーナ・ハスぺルがいて、この銃撃戦のとばっちりを受けて負傷したという情報も流れている。さらには、彼女はグアンタナモに連行されて死刑になったという噂まで。ジーナ・ハスぺルのツイッターが、この日を境に停止していることから、こうした陰謀説が流れたのだろうが、死刑にされたというのは考えづらい。
日本は、どうだろう。間もなく、人民解放軍がバックに控えている漁船団を出して尖閣を乗っ取ろうとしている習近平を、まだ国賓として招こうとしている。中国は、国際ルールを無視するテロ国家以外の何物でもないことは世界中が認知している。習近平は、まともな国の政治リーダーではない。粗野で野蛮な単なる盗賊の雇われ親分に過ぎない。しかし、自民党、公明党、維新は、中国さまさまだ。日本の有権者は、これらの政党内に息をひそめている多数の“隠れ半島勢力”に乗っ取られてしまったことにまだ気が付かない。やがて、日本人も法輪功信者のようになるだろう。
バイデンは、CNNに出演してなんと言っているのか・・・
「副大統領候補のカマラ・ハリスと意見が食い違った場合、私(バイデン)は、大統領の座をハリスに譲るつもりだ」
と言っている。バイデンは不思議な奴だ。いったい、誰に向けて言っているのだろう?彼は来年1月20までは、大統領ではない。膨大な証拠を持っているシドニー・パウエルは、軍事法廷にバイデンを引きずり出して、国家反逆罪で罰して極刑を与えたいと思っている。バイデンは、11月3日の投票日の前から「私は途中で降りる」旨のことを言っている。バイデンは知っているのだ。自分が死刑になるかもしれない、ということを。
「大統領を辞退するから、私の罪を見逃してくれ」とテレビ番組を通して、誰かに懇願しているのである。しかし、こうまで腰抜けでは、米国を乗っ取ろうとしている共産主義陣営にとっても、バイデンは危険人物になる。命乞いのために、いつペラペラしゃべってしまうか分かったものではない、ということだ。バイデンの運命は、最高に運が良くても懲役刑。最悪のケースでは、自分の共産主義陣営のヒットマンによって、口封じのために「始末」されるだろう。バイデンが、唯一生き残る方法は、極度の痴呆老人を一生涯演じ続けることだ。バイデンは、犬の散歩で足をねん挫したといって、大きなギブスをはめている。SNSでは、あくまでも可能性としながら、足に装着されたGPSを隠すためではないかと言っている。私は、バイデンが「足の怪我の状態が良くない。したがって、私は大統領職をまっとうできないので、カマラ・ハリスに譲る」と言うための口実に使うだろうと見ている。少なくとも、カマラ・ハリスが、今でも議員を辞職していないことから、彼女が、最悪の場合、バイデン陣営が吹き飛ぶことを想定していると見ることができる。
また、歴代の大統領は、ウォール街から財務大臣を迎えることになっているが、今回は、ウォール街の顔触れが見えない。ウォール街は、「バイデン政権は、形式的にできたとしても、すぐに崩壊する」と見ているので、触らぬ神に祟りなしの様子見だ。その代わり、命知らずのブラックロックが接近してきた。ブラックロックは、太子党に超接近している。スマートマティック社の選挙投票システムは、南米だけでなくフィリピンでも使われていた。世界20か国以上に輸出されていることがわかっているが、実際は、もっと多いだろう。つまり、世界中の国々の選挙で不正が行われてきた可能性が濃厚であるということである。これは、米国の大統領選だけの問題ではない。世界中の国々の民主主義が、共産主義に食い殺されようとしているのである。
問題は、この不正選挙システムの実質的なオーナーは誰なのか、ということである。すでに中国共産党の太子党やジョージ・ソロスの名前が挙がっているが、これらはフロントに過ぎない。その奥にいる人々こそが、共産主義を兵器として使いながら、世界を乗っ取ろうとしている勢力であるということなのだ。唯一、「大紀元エポック」や「張陽チャンネル」「薇羽看世間」などの反共メディアが「そこ」に迫りつつある。
11月28日、「ウェイ・ウは世界を見る(薇羽看世間)」の中国語版のツイッターに、中国・広東省にある印刷工場で郵便投票用紙のレプリカを印刷している現場を捉えた映像が投稿された。動画の他にも、印刷所内の様子を写した多数の画像がアップロードされている。これらの動画や画像は、(おそらく)この印刷工場で働いている女性が撮ったもので、彼女の夫が、この不正選挙に中国共産党が深く関わっている証拠として「薇羽看世間」に送ったものとされている。
「薇羽看世間」のユーチューブ・チャンネルにアップロードせず、ツイッターのみに投稿したのは、「薇羽看世間」がツイッター社に収益化の対象外とされた上、表示制限を受けているからで、この動画を上げれば即刻、チャンネルを削除されることがわかっているからだ。この短いビデオでは、米国に船便で出荷するための偽の投票用紙を一括注文する「発注者」が印刷工場に指示を与えたときの音声が入っている。この動画は英語圏では出ていないが、すでにトランプ陣営に状況証拠として送られていることは確実だろう。米軍のIT担当者が分析すれば、この動画がどこで撮影され、偽の投票用紙を発注している声の主まで特定できるだろう。というか、すでに、その作業は終わっているに違いない。
12月2日に、トランプが「今までで、もっとも重要なスピーチだ」と言いながら、ホワイトハウスで45分にわたる演説を行った。フロリダ州に住む日本人主婦が、トランプのスピーチを、前編と後編に分けて翻訳してくれている。この主婦は、後編の最後で、気になることを言っている。
「あれっ、トランプさんの顔が変わったと思ったのは、私だけでしょうか」
と・・・確かに、トランプの表情は、つきものが落ちたようだ。
(※現地で取材していた我那覇真子氏が、12月5日、 「【日本語字幕】12/2トランプ大統領声明「自分の人生の中で一番大事なスピーチ」をアップロードしている)
トランプは大統領になることに拘泥していないので性根が座っている。米国市民の間に事実を浸透させて、バイデン陣営と中国共産党の言論工作にもびくともしない信頼という城壁を築き上げようとしている。じわりじわりと、真綿で首を締め上げられているバイデン陣営は、これから眠れない夜が続く。トランプは、最終的には、マイケル・フリン元陸軍中将やトランプ弁護団のリン・ウッドから提案されたように「戒厳令の発動」を考えているのだろうか。おそらく、そうだろう。
ウィリアム・バー司法長官が、3日前に「大規模な不正選挙の証拠は見当たらない」と言い切った。これが、FBIを管轄する最高の捜査権限と法執行権限を持っているウィリアム・バーの口から放たれたことで大きな動揺が起こっている。
(司法省は、これはマスコミの不正確な報道で、現在選挙不正を調査中と発表しているが・・・)
ウィリアム・バーは、抜け目なく「大規模な」と断りを入れている。百歩譲って、バーが言っているのは「小規模な不正はあった」と言っているのである。「小規模ではあっても不正があった」のであれば、司法長官として、不問に付すことなどできようはずがない。トランプ陣営と米国の有権者の7割以上が「不正があった」と確信しているのに、いったい、どうしたことか。ウィリアム・バーは、不正があっという最初の証拠が出てきたときに、FBIを動かすべきだったのだが、彼は逆にFBIに捜査をさせなかったのである。確かにバーは、今日にいたるまで何一つ捜査していない。これは「ありえない」ことだ。ウィリアム・バーはトランプが任命したが、「ブルータス お前もか」ということなのだろう。
トランプ陣営は、最高裁でスマートに決着をつけることを考えていたが、州裁判所の判事だけでなく司法長官まで買収されているとなると、どうもそれも怪しくなってきた。マイケル・フリンが言うように戒厳令を発令して、米軍監視の下で再々集計を行わせるかもしれない。あるいは、厳戒態勢の中で州議会の投票を見守るかもしれない。どちらにしても、民主党は方々で暴動やテロを仕掛けるだろう。それを鎮圧して晴れてトランプが勝てば、実質的な軍事政権が誕生する。
■コロナウイルス・バイオテロ
さて、このニュース・・・「在日米陸軍、関東平野150キロ圏内での外食禁止――1都3県の人口密集地は「立ち入り禁止」」をどう考えるべきだろう。言葉どおりに受け取れば、年末年始の行事が集まっている日本の都市部で、コロナの蔓延がとんでもないことになる、と米軍が見ていることになる。それとも、都会に潜入している中国の「超限戦」の民兵やスパイが、別のウイルスをばら撒く可能性があるということなのだろうか。そのとおりだ。日本に潜入している中国人スパイによる「コロナウイルス・バイオテロ」に対して警戒を怠ってはならない。
トランプは、日本の共産主義者(中国、朝鮮半島)に対する懸念を表明するツイートを投稿している。ホワイトハウスは、11月15日、「日本の人々は、日本政府への調査を望んでいる」との署名の募集を出した。10万人に達すれば、ホワイトハウスは、日本政府に中国共産党のエージェントが入り込んでいるか調査を促すことのようである。つまり、2012年のムサシの暗躍によって安倍晋三が圧勝した選挙、また、それ以外の選挙でも、中国や朝鮮をはじめとする「ディープステート」が介入しているかどうか、この際、はっきりさせたほうがいいと言っているのだ。
トランプは「私が大統領でいる限り、あくまでも日本国民の民意を受けてのことではあるが、選挙に不正があったかどうか日本政府を調査する」と言っているのだ。どういう意味か分かるだろうか?どこの国の政治指導者も、バイデンに祝辞を送っていない段階で、菅義偉はバイデンを新大統領と認めるツイートを投稿して対中国政策を持ち掛けた。バイデンが、習近平との密約において「中国軍による尖閣の乗っ取りを容認していた」ことを知らなかったのだろうか。
大統領は、まだトランプだ。つまり、絶望的な反知性の菅義偉は外務省のチャイナ・スクールの官僚たちに、まんまと騙されて日米安全保障を破壊してしまったのだ。これで、日本は中国の人民解放軍の前に丸裸で投げ出されたも同然だ。菅義偉は極刑に値する犯罪者である。外務大臣の茂木敏充などは、尖閣問題を問われると「答える立場にない」と逃げ一辺倒のグロテスクさをさらけ出している。日米安全保障を取り戻すには、菅義偉、二階俊博の首に縄をかけ、反日官僚たちを吊るし上げなければ不可能だろう。
バイデンが、このまま逃げ切って、1月20日、米国の大統領になれば、すでに習近平との間の「尖閣を中国に差し上げる」との密約が実行される可能性がある。そうなれば、習近平は、台湾に軍事攻撃を仕掛け、次は日本の占領に着手するだろう。米軍は、それを見越して台湾防衛のための陣形を整えている。
青い目をした工作員と日本を売る反日ユーチューバーたち
こうした事実をまったく報じないのはメディアだけではない。精神に障害があるとしか思えない支離滅裂を繰り返す上念司は、早くも日本売り・中国へり乗り換えを決めたようだ。ここまでくると、国家反逆どころか、この男は日本人を踏み台にしてのし上がりたいとしか思えない。いい加減に、この人間のクズを日本から叩き出せ!
ケント・ギルバートというモルモン教(フリーメーソン)の宣教師は、11月3日までは、バイデン陣営は不正だ、と言っていたのに、米国の主流メディアがいっせいに「バイデン勝利」と言い出すと、180度態度を変えて、バイデン勝利を認める動画を出してきた。これには、ケントのファンも驚かされた。だから、日本の芸能界に潜入している「青い目をした外国人タレント」の工作員に洗脳されるな!と警告してきたのだ。CIAのエージェントをやっていると噂されているデーブ・スペクター、ハードード出身が売り物の「ぱっくん(パトリック・ハーラン)」同様、ケント・ギルバートらを決して信用してはならない。KAZUYAなどは、知識がないにも関わらず、すり替えのテクニックだけは一流の小僧だ。今日も事実でないことを垂れ流してユーチューブで小銭を稼いでいる。彼らは、あまりにも頭が悪いので、自分たちこそが、いつの間にか欲望に負けて、反日勢力に取り込まれてしまったことに気が付いていないのだ。KAZUYAなどは、東京地検特捜部が安倍晋三への聴取を始め、安倍が逃げ切れないと悟ると、早々と菅義偉に乗り換えようとしたが、こちらも短命内閣になることが確定。「次はどこの保守とつるんで生き延びようか」と暗中模索している。彼は、乞食似非保守であり、やっていることは反日そのものである。この男は、自分の醜い自己欺瞞に気が付いて破滅するだろう。上念司などは、生き残りのために、破廉恥にも今度は中国に取り入ろうとして米・民主党のバイデンを応援し出したのだ。彼らは言論人を装いながら、実は、その場その場で、どちらが勝馬なのか見定めて、この国を食い物にして生き延びようとしている愚劣な人格破綻者なのだ。にもかかわらず、日本を共産主義に塗り替えて破滅させようとしているこうした連中をまだ応援している若者たちが多数いる。「馬鹿げた」というか、白痴そのものが日本の大半の若者なのだ。「では、口から吐くことのすべてがデマのオンパレードのフジの解説委員、平井文夫はどうなんだ」ってか。平井は上念司と違って、チンケな極悪人ではない。絶望的な白痴なのだ。面白いから、彼には、これからも自由に発言させておいてやれ。ほとんどの似非言論人と、NHKを含む反日主流メディアが消えていくだろう。不良品のデマ情報を流し続けながら、高給を得てきた彼らの何割かはホームレスになるだろう。
代わって台頭してくるのが、今まで弱小と言われてきたオールターナティブ・メディアだ。残念ながら、日本のオルタナ・メディアは、ごく一部を除いて、その水準に達していない。ただし、言論人の中には、質の良いのが何人か出てきたので希望が持てる。プロジェクト・ヴェリタスは、CNNの朝会の録音ファイルを大量に入手。これから、毎回、トランプを嵌めるための会議で何が話し合われていたのかをネットで流すという。CNNの幹部たちは、怒りと恐怖に震え上がっているという。これら「左派」あるいは「極左」の米主流メディアを信頼する米国人は、ほぼいなくなった。それでも、こうした犯罪的な主流メディアの記事を、そっくりそのままコピーして、連日反トランキャンペーンを展開している日本のメディアは、「保守だ」と言いはっている。日本を破滅させようとしているコピー・メディアが保守だとは、聞いてあきれる。
ツイッター、フェイスブック、ユーチューブなどは、まさに共産主義を世界中に広げようとしている犯罪的なSNSだ。なぜ、ツイッターがトランプや他の共和党員、パウエルなどトランプ弁護団を狙い撃ちするようにして投稿制限をかけたり、フェイスブックが、バイデン親子の犯罪を隠蔽するために告発者のアカウントを有無を言わさず削除できるのかというと、これらIT企業に免責を与える企業特権を許している第230条があるからだ。この第230条は、対中対抗策が盛り込まれている「国防権限法」に含まれている。トランプは、12月2日、米議会が「真実の敵」となっている第230条を存続させ、これら犯罪的なSNSをのさばらせておくなら、大元の国防権限法に対して拒否権を行使すると言明した。そうなれば、なにが起こる。ツイッター、フェイスブック、ユーチューブなどの経営幹部の犯罪が白日の下に晒され、彼らによって非合法な言論統制が行われてきたことが法廷で明らかにされるだろう。犯罪マスコミ人や詐欺的言論人の大粛清を呼び掛ける大きなうねりができるだろう。一気に形成が逆転することを知らない呑気な日本の反日言論人としての命は、風前の灯火となるだろう。といっても、ここに書いたことは、まだ世迷言であると耳を塞いでいるのが、平和ボケのうちに、間もなく殺されるであろう大半の日本人なのだろうが。
■米中戦争
まさに、米中戦争の火蓋が切って落とされようとしている。対中NATO軍は組織された。ロシア軍も加わりそうだ。
トランプには、強力な何人かのサイキックが寄り添っており、霊的なアドバイスを与えている。時期はいつか・・・星の配置がととのったとき・・・年明け間もなく。
このとき、腐敗と反知性の極にある菅義偉の媚中内閣はうろたえて、「自助 共助 公助」をお題目のように繰り返すだろう。この上なく冷酷無慈悲で反国民的な菅義偉と彼の非人間的な閣僚たちは、中国から逃げ遅れた日本人を何の痛痒も感じることなく見捨てるだろう。
経済崩壊が待ったなしの中国の習近平は台湾海峡で火の手を上げることで国民の批判をかわそうとしている
トランプは、中国のグレートファイアウォールを突破すれば、ソ連が崩壊したときのようなグラスノスチとペレストロイカが起こる可能性に賭けている。中国の国民が真実を知れば、内部から習近平政権崩壊のエネルギーが高まっていくと考えているのだ。彼が北朝鮮の非核化外交に着手するときに、ホワイトハウスで、横田めぐみさんをはじめとする拉致被害者の家族の悲痛な思いを公衆に伝えた。そして、横田滋さんが亡くなった時、トランプは妻の早紀江さん宛てに書簡を送った。トランプは、最後まで薄汚れた政治家ではなく、ビジネスマンでありたいと思っている。本当のビジネスマンは、自分が倒れると分かっていても、約束を果たすために現場に行く。そして、そこで倒れる。だから、些細な約束でも果たそうとする代わりに、うかつに約束などしない。日本の政治屋どものように、あの時は、つい口が滑っただけのことであって記憶にございません、なとど言い逃れをするつもりもない。ビジネスマンだからだ。
だから、トランプは12月2日のスピーチで示唆したことを実行するだろう。「刀折れ矢尽きても、約束は実行する」のが彼の美学だからだ。トランプは、北朝鮮の金正恩が初めて信頼した外国人だ。目覚めつつある北朝鮮は、さんざん利用されてきた中国と袂を分かとうとしている。北朝鮮は、もはや米国に敵対するテロ国家ではなくなった。米軍とNATO(これにはプーチンのロシア軍も加わっている)は、中国の領土内にある3700の軍事基地と軍用施設、軍需工場などにピンポイントで焦点を当てている。天津の化学工場の謎の大爆発のようなイベントを発端として、「世界は想像もできない第三次世界大戦に向かいつつある」のだ。ひょっとしたら、初めて本格的に宇宙兵器が使われるかもしれない。習近平は、狼狽して平静さを失っている。
トランプが初の内閣を組織するときに、台湾出身のイレーン・チャオ(趙小蘭:英語名 Elaine Lan Chao)を運輸長官に任命した。彼女は、トランプ政権発足の一ヵ月前、米国の経済界の代表団を引率して台湾を訪れ、蔡英文総統に表敬訪問した。
新天皇の即位礼正殿の儀にも参列している。イレーン・チャオは、江沢民と家族ぐるみの付き合いがある。ここに、これから始まる米中戦争、そして、それに巻き込まれる日本の命運が見えてくる。このことについては、今の段階ではあまり書かないほうがよいと判断している。
確かに世界は戦争の準備をしている。これをまったく報じないどころか、蓋をして「見なかったことにしようとしている」やるせないほどノーテンキで邪悪なマスコミ人が次々と淘汰される日が迫っている。それまでは、日本の新聞・テレビほど国民の命を危険に晒す有害なものはない。日本のマスコミ機関は、犯罪集団以外の何物でもない。だから、自分で情報を収集して、危機に備えなければならない。
■ペンタゴン(国防総省)はCIAと袂を分かつ
今まで、有能なジャーナリストと評判の高かった言論人が、ディープステートの闇の世界を暴こうとすると、新聞・テレビといった腐敗の極に達した有害組織メディアで「メシをくわせてもらっている」自称ジャーナリストたちから、たちまちのうちに「陰謀論者」のレッテルを貼られて排斥されそうになる。しかし、もうすぐ、それは逆転する。彼ら組織メディア側の自称ジャーナリストたちは「不毛論者」のレッテルを貼られ、やがてはホームレスになるだろう。絶望的に頭が悪い彼らは、因果応報、その運命を甘受しなければならない。
米・特殊部隊「デルタフォース」による電光石火の早業によって、ドイツ・フランクフルトの米国領事館内に置かれていたサイトル社(scytl)のサーバーが押収された。その際に繰り広げられた銃撃戦によって、デルタフォースの隊員5名が死亡し、CIA側にも民兵1名の死亡が出たと、複数のオールターナティブメディアが報じた。最初は、デルタフォースの5人が米国領事館を急襲するときに乗っていた軍用ヘリが、CIAの銃撃によって撃墜されたことによる不慮の死であると報じられてもいた。その他にも、何通りもの報道があるが、デルタフォース側に少なくとも2名以上の死傷者が出た模様だ。
デルタフォース隊員が、フランクフルトの米国領事館に突入したとき、そこに居合わせたCIA長官、ジーナ・ハスペルが逮捕され、現在、キューバのグァンタナモ収容所で傷の手当とともに取り調べを受けていると、こちらもまた不確かな情報が流れている。が、どうも、逮捕の状況は異なっているのかもしれないが、この情報も事実のようである。この銃撃戦以来、ジーナ・ハスペルの情報発信は止まっており、依然として彼女の行方は杳(よう)として知れない。また、トランプは、ジーナ・ハスぺルをすでに解任していると言われているが、おそらく、それが事実であれば、デルタフォースが米国領事館内に突入する直前のことだったに違いないと推察する。でなければ、特殊部隊といえども、躊躇なくジーナ・ハスぺルを逮捕・拘留することはできなかっただろう。
■第二の南北戦争
12月8日、ジョージア、ペンシルベニア、ウィスコンシン、ミシガンの4州で不正選挙が行われたとして、テキサス州のパクストン司法長官による提訴を米連邦最高裁が受理した、というニュースが流れた。さらに、17州がテキサス州の訴えに加わる形で、ジョージア、ペンシルベニア、ウィスコンシン、ミシガンの4州に不正があったと声を上げている。テキサス州は、過去3度にわたってドミニオンから売り込みあったとのことであるが、そのたびに導入を断ってきた。ドミニオン票集計機のシステムにバックドアが設置されており、(中国からでも)遠隔操作ができる上に、システム自体が不安定で、とてもではないが信頼のおけるものではないと判断したからだ。このことは、何年も前から指摘されており、「ドミニオンには注意」が合言葉だ。
なぜ、多くの州が選挙のたびにドミニオンのシステムを導入してきたのだろう?今日現在、このテキサス州にさらに3州が加わって計21州が、ジョージア、ペンシルベニア、ウィスコンシン、ミシガンの4州を提訴する側に回った。ところが、今日になって、被告の4州が不正選挙同盟18州を集めて、計22州がテキサス州に対して逆提訴する可能性が出てきた。不正選挙を追及する21州と、不正選挙を隠蔽しようとする22州の対立が鮮明となり、いよいよ「第二の南北戦争」の様相を呈してきた。「連邦最高裁が受理した」というニュースも、「まだ受理していない」に変わった。
(以下は12日夕時点の加筆部分)
正確には「受理」ではなく「受領」したというのが正しい。つまり、「受理」=「合法かどうかを諮る審理に進む」ことを前提として「受け取った」のではなく、形式的に「受け取っただけ」ということになる。連邦最高裁は、テキサス州の訴状を「受領」すると同時に、被告の4つの州に対して「数時間だけ異議申し立ての時間」を与え、その期限が過ぎた後、審理に値する事案かどうかを精査する、という手順を取った。結果は、同じ州であるテキサス州が他の州を訴えるのは、「法的に適格性を欠く」との判断により、テキサス州の訴状を「却下」した。ただし、これは連邦最高裁が「4つの州に不正がなかった」という判決を下したわけではなく、「州が州を訴えるなどは前代未聞で適切とは言えないので、このままでは審理に進むことができない」と判断して、訴状を突き返したというのが正しい。であるので、あくまでも法的手続き上の問題で、原告を「州」ではなく、原告として「適格性」を持つ第三者に変更するなどの「仕切り直し」が必要になるということ。最高裁の9人の判事たちのうち、数人は「受理すべきだ」と主張したものの、残りの判事たちの反対によって、最高裁判所の総意としては「却下」という無難な道を選んだのである。
不正があったと主張する21州、不正はなかったと主張する22州の真っ二つに分断されてしまったので、最高裁の判決次第では本当に第二の南北戦争が起こって、多数の血が流されることがわかったので、最高裁の判事たちは、恐怖して責任を回避したというのが真相。つまり「州レベルでも、別の方法で解決できそうなやり方があるはずなので、拙速に州同士で分裂するのではなく、もっと真剣に議論しろ」と各州に突き返してきたということ。
この辺りを少し説明すると、通常は、連邦最高裁が速やかに判決を下すことができるようにするために、最高裁に提訴する前段階として、巡回裁判所で「あらいざらい出し合って」議論を収斂するという手順が必要となるが、今回は同じ事案で被告が複数になるため、巡回裁判所を通すと、かえって混乱が生じて時間を浪費することを危惧したテキサス州が、このプロセスを省いて一気に連邦最高裁における審理を要求したため、最高裁は「まだ1月6日までは時間があるので、もう少し揉んだらどうか」と差し戻しをしてきたということなのである。最高裁判事ともあろうものが、今まさに米国が崩壊するかどうかの瀬戸際。判例主義にこだわっている余裕はないはず。なんとも情けない。この判断によって米国民の司法全体に対する不信感が募り、かえって国家の分断を早めてしまうのではと憂慮する。
とにもかくにも、12月14日の選挙人による大統領選の本選はなくなったので、次の展開は1月6日から1月20日までに各州の議会が選出した1名ずつの選挙人によって、大統領と副大統領が決められる、という流れが見えてきた。とりあえず、ウィスコンシン州最高裁がトランプ陣営の提訴を受理して審理が始まる。しかし、ウィスコンシン州は、テキサス州が提訴した4つの州のうちの一つで「被告」の立場にある。「審理したが不正の証拠など見つからなかった」と言うだろう。
現在、米軍が押収したドミニオン(Dominion)社のサーバーのデータ解析が進められているとのことだが、どうも、この解析結果が、シドニー・パウエル弁護士が言った「クラーケン」になるかもしれない。ちなみに「Dominion」の意味は「支配」「統治」だ。つまり、詐欺選挙によって世界を乗っ取る、という意味である。このオーナーは中国資本だ。その先には誰がいる?CIA長官のジーナ・ハスぺルは確かに消息不明のままだ。解任されたのであれば、後任が決まっていなければならない。
トランプには、後任を指名するつもりがないようだ。
「ペンタゴンは、CIAのテロ対策任務への支援をほぼゼロにしようとしている」・・・
この記事は、ABCニュース(12月11日付)の最新ニュースのヘッドラインだ。つまり、トランプ政権は、CIAには金輪際、予算を与えないつもりでいるということである。極左の共産主義メディア(・・・つまり、米国を内部から崩壊させようとしている)のニューヨークタイムズ(12月10日付)でさえ、控えめながら「ペンタゴンは、CIAを支援する上で問題点があると考えている」と報じている。トランプが、というより、ペンタゴンの愛国軍人が、今回の不正な大統領選をきっかけとして、CIAの陰謀が炙り出され、米国を破壊しようと陰で工作している実体こそがCIAであることが確定したために、今後はCIAと袂を分かち、この組織を切り捨てようとしているということである。
今回、4つの州を最高裁に提訴した原告であるテキサス州のパクストン司法長官(共和党)に、FBIが召喚令状を出した。FBIは米司法省の管轄なので、この令状は、ウィリアム・バー司法長官の許諾のもとに出されたのだ。要するに、いよいよ追い詰められたウイリアム・バー司法長官は、任期満了前の来年1月がくる前に、トンズラして逃げようと辞職を検討しているというが、これで米司法省そのものがディープステートと中国共産党に乗っ取られていたことが明らかとなったわけである。
先ほど、主流メディアがいっせいに「ウィリアム・バー司法長官が、数ヵ月前からハンター・バイデンの犯罪を知りながら、大統領選でバイデンを勝たせるために隠蔽してきた」と報じている。ウィリアム・バー司法長官は本日付で解任される。この男も中共のマネートラップに嵌められて米国を売り渡したカドで、国家反逆罪によってキューバのグァンタナモ収容所行きが決定した。米国の有権者の7割以上が「不正選挙は確かにあった」と信じており、民主党支持者でさえも、この流れに合流している。最近のバイデンは、側近に「全米の7割が私を疑っている。これでは大統領を務めることはできない」と弱音を漏らし始めているという。ワシントンのあらゆる政府機関が、邪悪な中共の汚れた金によって汚染されている。こうなると、最終手段として戒厳令が発動されるだろう。これはトランプのシナリオである。
トランプが2017年1月20日、大統領就任演説を行った後で、最初に行ったのがCIA本部だった。そこでトランプは、CIAの大ホールにCIA職員たちを集めてスピーチを行った。スピーチというよりは、CIA職員に対する苦言だった。
「あなたがたに国を愛する心があるのか胸に手を当てて、しかと考えてほしい」という内容だった。
つまり、あのときのスピーチが最後通牒だったのだ。トランプの陽動作戦は成功した。それは、世界支配層のCIA、バチカンのCIA、その上の・・・のCIA。まさに、世界中の悪魔崇拝者のネットワークのハブになっている「越境するサタニズム勢力」のCIAだ。第一、フランクフルトの米国領事館内に置かれていたドミニオン・サーバーを、なぜCIAが管理する必要があるのだ。なぜCIAはアフガンで非合法の薬草栽培事業を管理しているのだ。なぜ、その一大ビジネスの元締めがキッシンジャーであり、なぜソロスがマリファナ解禁のために活動家に金を配っているのだ。なぜCIAは、米国に敵対するテロリストに武器を与えてきたのだ。なぜCIAは、ヨーロッパでリーマン・テロリスト、ISIS(ダーイシュ)戦闘員を堂々と募集し、彼らをテロリストとして訓練し、湾岸諸国を通じて「月々のお手当」を与えてきたのだ。なぜCIAは、ISIS(ダーイシュ)戦闘員が捕虜の首を切り落とす動画を作らせたのだ。
(これは、米国で始まるギロチン処刑の教育的指導のために使うビデオだ) すべては、警察と軍を無力化して、FEMA(アメリカ合衆国連邦緊急事態管理庁:Federal Emergency Management Agency of the United States)を呼び起こすためである。その後は、全米数百ヵ所にできあがっているFEMAキャンプ(強制収容所)と、野ざらしになっている数百万人分のFEMA棺桶、そして、バージニア州マウント・ウェザー(お天気山)山中にあるFEMA地下巨大施設のお出ましだ。ここが世界政府ができるまでの暫定政府で、ワシントンの代替機能となる。FEMAが何かを知らないにも関わらず、日本の民主党も自民党も、オバマに言われるまま、「日本版FEMAの創設」に動いていた。日本の政治家は、どれもこれも、とんでもない反国民的はクズばかりだ。FEMA地下巨大施設は、マウント・ウェザー以外にも数十ができ上がっている。世界支配層のこの先のシナリオも確定しているが、素人から質問が殺到すると厄介なことになるのでメルマガでしか書かない。初心者に、いちいち手取り足取り教えている段階は、とっくに過ぎたのだ。
日本人は、いつまで惰眠をむさぼっているつもりなのだろうか。「大マスコミが報じてくれない」「誰も教えてくれない」「誰も助けてくれない」・・・「くれない」「くれない」「くれない」・・・いつまでも他人をあてにして「くれない族」をやっている間に、日本人は、ことごとく淘汰されてしまうだろう。私は、この10年間、それを言い続けてきたのだ。
トランプとペンタゴンは、すべて知っているが、相手は、世界中のあらゆる組織に浸透している。もちろん日本にも・・・ホワイトハウスは、日本国民の要望があれば、「日本政府の中に潜入しているディープステートの調査」を行うとしている。
12月15日までに10万筆の署名が集まれば、ホワイトハウスが何らかの回答をすることになっている。必要なのは名前とメールアドレスだけ。(下記 日本語翻訳) 
あなたも、2012年12月16日の衆院選で不正があったとされている「ムサシ」の名前を憶えていることだろう。ディープステート・・・ある段階までは中国を道具に使いながら、世界を共産主義化した後は、世界政府によって、あなたが何も言えなくなるどころか、キーボードのキー一つ叩くだけで処分されるような世界のこと。アメリカのディープステートだけを一掃しても根治できない。刈っても刈っても生えてくる雑草のようなものだ。これは「米国大統領選の詐欺を追及する」といった小規模な戦いではない。
トランプは、全地球的な戦いに挑もうとしているが、人々がこの陰謀に気付き、総力戦で戦う態勢がととのわなければ、このチャレンジは成功しないとトランプのホワイトハウスは言っているのだ。これは、定評のあるグラフ誌「TIME」最新号の表紙だ。コレクター垂涎の的? 今買っておけば、プレミアがつく?ただし、トランプが勝って、自由市場がこれからも続けばの話だ。トランプは、個人的に、この二人を訴えている。うーん、私の見立てでは、二人ともホワイトハウスには入れないように見えてしかたがないのだが・・・いずれにしても、日本も都市部では中共のテロに要注意だ。
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カレイドスコープ
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米最高裁がテキサス訴訟を棄却
2020年12月12日22:08  
国際情勢 
アメリカ分裂の危機
米最高裁が不正選挙を訴えていたテキサス州の訴訟を棄却し、司法の場でのトランプ逆転はほぼ絶望的となった。
テキサス州はこれを不服として、トランプ支持の諸州連合の結成により、米連邦からの独立を叫ぶ声も出始めた。こうなると、米国がトランプ支持州とバイデン支持州とに分裂して、南北戦争のような内戦に至るのかもしれない。
もしや、テスラ・オラクル・HPなどがカリフォルニアからテキサスへの移転を発表したのは、その兆候だったのかもしれない。これを機に、ソ連邦解体時のような、米国の分裂と解体が始まれば、トランプは最後の大統領となってしまうのだろうか。
野崎晃市(46)

文殊菩薩
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アメリカ内戦、米中開戦、テキサス州独立情報スレッド
2020年12月12日23:05 カテゴリ:ニュース全般
アメリカ大統領選の不正選挙に端を発する「テキサス州独立、内戦、米中開戦」を暗示する動きについて、ツイッター上でスレッドにまとめてみることにしました。仮にアメリカで内戦が起こったら、横田基地に首都圏の首根っこを抑えられている、我が「属国日本」も、決して無関係では居られないでしょう。
◎>
最高裁がテキサス州の不正選挙の訴えを却下、🇺🇸内戦の恐れが高まった😱
https://t.co/RWMq8mryWi
今後はトランプ大統領、2018.9.18「米国の選挙で外国の干渉が発生した場合に特定の制裁を課す大統領命令」発動
→習近平が「大統領令による在米中国人の資産没収は宣戦布告とみなす」と米中開戦も⁉️
− いいげる(7/29以降、断続的にサーチバンされて検索結果から除外。言論統制から逃れParlerへ) (@igel_jp) December 12, 2020
◎>
「テキサス州独立を求める住民投票 #Texit 」だの
「Union of States(諸州連合)の結成」だのと米最高裁の却下でキナ臭い動きが。藤原直哉氏曰く「アメリカは社会主義国と共和国に分かれる」。民主党が嫌で独立宣言したニューネバダ、ニューカリフォルニアは共和国側?https://t.co/1sGnkPVZID pic.twitter.com/86yT59az47
− いいげる(7/29以降、断続的にサーチバンされて検索結果から除外。言論統制から逃れParlerへ) (@igel_jp) December 12, 2020
◎>
「ジョージア州開票所、スーツケース持ち込み動画」が出た時は『 #アメリカ大統領選2020 は #不正選挙 と最高裁で確定。それを不服とする賣電側が、内乱を起こす』だと思ったが、逆に、トランプ支持派の州が(多数派なのに)独立する形の内戦になるのか⁉️#StormIsComingpic.twitter.com/WNyU9itPXI
− いいげる(7/29以降、断続的にサーチバンされて検索結果から除外。言論統制から逃れParlerへ) (@igel_jp) December 12, 2020
◎>
中国は闇市場で14億バレル原油爆買い。アメリカ海軍は12/10から空母と攻撃部隊を配備。
🇺🇸陸軍第82空挺師団はFacebookに「嵐が来る #CombatReady 」等と意味深投稿。皆、戦(いくさ)する気満々に見える。
内戦から米中開戦⁉️#StormIsComing #CivilWar2020 #CivilWar2 https://t.co/qI3butoqN8 pic.twitter.com/SexDybY4g4
− いいげる(7/29以降、断続的にサーチバンされて検索結果から除外。言論統制から逃れParlerへ) (@igel_jp) December 12, 2020
◎>
我が国の自衛隊も #CombatReady なのか? 単なる日頃の訓練の一環かもだけど、一応情報追加。日本本土で行われたフォレストライト2021演習でのドローン戦術交流で、第3海兵師団・第8海兵隊と、陸上自衛隊の兵士らが無人機のISRプラットフォームを使用https://t.co/iqBSvCNFTK#USJapaneseAlliance
− いいげる(7/29以降、断続的にサーチバンされて検索結果から除外。言論統制から逃れParlerへ) (@igel_jp) December 12, 2020
◎>
「連邦最高裁がテキサス州の訴訟を棄却した理由は外国干渉の反逆罪は最高裁の管轄に入らない(FISAか軍事法廷)から」という情報https://t.co/LtK1Ncpvnv
もともと「訴えを却下させることで最高裁に国家反逆罪の存在を認定させ、2018年の大統領令の発動を正当化すること」が目的だった?
− いいげる(7/29以降、断続的にサーチバンされて検索結果から除外。言論統制から逃れParlerへ) (@igel_jp) December 13, 2020

いいげるブログ
http://igelblog.blog15.fc2.com/blog-entry-977.html










解明されつつある米大統領選の不正のメカニズム
FEMA
2020/11/2416:49 - 
トランプは、確かに「米国を再び偉大に国にしようとしている」が、彼の“雇い主”と、一部手打ちをしたように見える。それはワクチンであることは言うまでもない。そして、彼が大統領になったとき、今度もまた寝返って、それを反故にすることを期待する。
この記事は、さくさくスムーズに読めるウェブマガジン、またはメルマガの最新記事「トランプ勝利は近い!解明されつつある米大統領選の不正のメカニズム」の導入(プロローグ)です。本文ではありません。全文は、ウェブマガジン、またはメルマガでお読みください。
アトラスシュラッグドの世界・・・最後の大統領、最後の民主党、最後の民主主義、最後の米国経済
ドミニオン社は、キューバやベネズエラなどの中南米の共産主義勢力によって動かされており、このドミニオン社の投票機によって集められた投票データは、サイトル社(スペイン・バルセロナ本拠)のドイツにあるサーバーに送られます。そして、ここで「(バイデン票への)付け替えと(トランプ票の)消去」が行われた後、再び米国に送り返されて世界中の人々は、PCやスマートフォンなどの各種端末機器上でリアルタイムの開票情報を見ることができるのです。私が繰り返し言っているように、「見ている」のではなく「見せられている」のです。
これらの詐欺は、ドミニオン社とサイトル社のプログラムソフトに組み込まれているバックドアによって行われます。このサイトル社を動かしているのは、今年6月に同社が倒産した後、これを買収したパラゴン(Paragon)社で、その主な資金源は、「セコイア・キャピタル(Sequoia Capital) 」が、2005年に中国資本と共同で設立した「セコイア・キャピタル・チャイナ(紅杉資本中国基金)」です。ですから、この選挙詐欺会社であるサイトル社の倒産劇自体が、同社の悪評をロンダリングする計画的な倒産である可能性さえあるのです。
「セコイア・キャピタル・チャイナ(紅杉資本中国基金)」は、中国共産党の特権階級によって運営されています。つまり、サイトル社は、巧妙なカモフラージュによって間接的に中国資本によって動かされているということです。さらに言えば、この大規模な選挙詐欺を平然と行ってきたのが、本当の黒幕「スマートマティック(Smartmatic)社」です。この捜査にはCIAが外されていますが、だからといって、他の政府機関が無罪というわけではありません。司法省の一部、司法省が管轄するFBI、さらには国土安全保障省(DHS)、ペンタゴンの一部まで関わっているのです。それだけでなく、各州の知事や州務長官、州のあらゆる行政機関が、過去数十年にわたって、民主党主導の不正選挙に手を貸してきたのです。
米国の民主主義は、とっくの大昔に「幻想であった」ということです。いえいえ、米国は建国当時から共産主義の国だったのです。
ジョー・バイデンは公式の場で、うっかり口走ってしまいました。
「我々は、米国の政治の歴史の中で最も広範で包括的な不正投票組織を構築したと考えている」
"We have put together I think the most extensive and inclusive voter fraud organization in the history of American politics.”
確かにアルツハイマーの症状が進むバイデンは、このとき意識が飛んでしまったのでしょうか。これについて、ニューヨークタイムズは、以下のように反論しています。
「ジョセフR.バイデン.ジュニアをフィーチャーした『ポッドセーブアメリカ』のポッドキャストのビデオは、彼(バイデン)が不正選挙を支持しているとの誤った印象を与えるように編集されたものである。このビデオを研究した進歩的(共産主義の左翼)な人権非営利団体であるAvaazによると、ジョセフR.バイデン.ジュニアが不正選挙を認めているように見せかけるために編集されたビデオは、SNSで1700万回以上視聴された」・・・
さて、みなさんは、どのように考えるでしょう?私は、この動画については、残念ながら、ニューヨークタイムズによる必死のバイデン擁護が正しいと思います。つまり、このビデオは「偽造された」可能性が高いということです。ビデオがどうのこうのというより、バイデンがこのまま逃げ切ることに成功すれば、彼はすぐに脳神経内科の医師の管理下に置かれ、大統領としての彼に与えられる仕事は、ディープステートが書いた作文をプロンプターを通して棒読みすることに限定されるでしょう。そして、主流のニュースメディアとユーチューブなどの動画SNSは、彼のホログラムで作成したビデオクリップを大量に流すでしょう。
そもそも、バイデンのような終身刑か死刑しかないような凶悪犯罪者を大統領候補に担ぎ出したディープステートの狙いは何でしょう。それは、米国民すべてを、トランプとの一騎打ちという、熱狂するアメリカ人が大好きな西部劇のようなイベントに引きずり込んで、一気に戒厳令にもっていくことです。プーチンも習近平も、国家元首としては公式にバイデンを大統領であると認めていません。どうも、グレートリセットは、私が想定している以上の大災害になりそうです。
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カレイドスコープ
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トランプの本当の目的と命乞いを始めたロスチャイルド
NWO2020/11/2800:44 - -
ペンシルベニア州議会で行われた公聴会から、民主党の不正と隠蔽の突き崩しが始まった。
これからバイデン陣営の不正の告発を宣誓した1000人以上の証言者が、法廷を爆笑の渦に巻きこむだろう。
ディープステートの全貌を暴き出すトランプ陣営の成果が着々と出始めた
番組のMCから、「バイデンについて、どう思うか」と訊ねられた小林麻耶が、「バイデンから性的被害を被ったと8人の女性が彼を訴えている。バイデンかトランプかと問われれば、トランプのほうが日本にとっては、まだいいかもしれない」と答えたところ、即刻、番組のプロデューサーから戦力外を通告された。つまり、番組降板だ。それだけでなく、彼女が籍を置く生島企画室からも、契約の打ち切りが伝えられた。もし、このプロデューサーと生島ヒロシが、バイデンの正体を知っており、その上で小林麻耶を事実上の「解雇」扱いにしたのであれば、この二人は視聴者にとって、非常に有害な存在であり、二度と視聴者の前に、その薄汚い顔を晒すべきではない。
事実、ジョー・バイデンは、手当たりしだい女性に手を付ける変質者だ。息子のハンター・バイデンは薬中のペドフィリアで、近親相姦が三度の食事より大好きだ。性的被害に遭った8人の女性がバイデンを訴えても、なぜ、彼は刑務所に入ることなくノウノウと政治家をやっていられるのかというと、検察が手ごころを加えたからだ。民主党寄りの検察も腐敗しているのだ。この点もまた日本と同じだ。バイデンに副大統領指名をもらったカマラ・ハリスは、民主党の大統領選候補を決める予備選挙の段階では、「8人の女性によるバイデンの性的暴行の訴えを信じる」と言っていた。しかし、民主党候補にバイデンが決まり、彼から副大統領候補に指名されると、とたんに沈黙してしまった。カマラ・ハリスが毛嫌いしていたジョー・バイデンによって、口止め料の代わりに副大統領候補にしてもらったからだ。
カマラ・ハリスは、上院議員になる前、群検察官、地区検察官、そして州検事総長として28年間も刑事裁判に立ち会ってきた。しかし、彼女のキャリアは偽善と腐敗に満ち満ちている。「疑わしきも罰す」というのが彼女の信条で、特に黒人の扱いに関しては、奴隷より残酷な扱いをしてきた。それもそのはず、カマラ・ハリスの先祖は、大量の奴隷をかかえる白人だった。つまり、カマラ・ハリスは有色人種ではあるが、先祖は白人で、彼女自身も白人至上主義者なのだ予備選挙のとき、それを暴いたトゥルシー・ギャバート下院議員は、カマラの偽善と欺瞞、詐欺を痛烈に批判した。検察官というより、むしろ差別主義者で犯罪者そのものであるというほうが正しい。
バイデンのような金儲けのために国家機密を中国に売り渡し、米国の市民を危険に晒すだけでなく、性犯罪が唯一の趣味である変態男が大統領にふさわしくないことなど誰でも分かることだ。それを視聴者に、かなり控えめな表現で伝えようとした小林麻耶を放送界から追放しようというのだ。
いったい、テレビは、どれほど腐敗しているのだろう。実は、事実をまったく伝えない視聴者の敵こそがテレビ局のキャスター、解説委員、アシスタントの女子アナなのだ。
この間、英語圏のいくつものメディアと日本のメディアとのすり合わせを行った結果、唯一正確な情報を発信しているのはトランプのツイッターであることが分かった。主流メディアは、トランプは大言壮語、虚言癖あり、嘘つきだ、とさんざん罵ってきたが、実は、主流メディアのほうが嘘八百を並べて読者や視聴者を騙し続けていることがはっきり分かった。そのトランプのツイッターには、思わず笑いをこらえきれないツイートがある。次々と民主党の不正が公聴会で暴かれているからだ。ドナルド・トランプの公式ツイッターと、有志による翻訳を付き合わせながら楽しんでほしい。腹が痛くなっても、私は責任を取らない。ちなみに、このツイッターはトランプ応援団だ。
実は、この大統領選の数年前から、いや、正確に言うと、2016年の大統領選にトランプが立候補する前から、ディープステートの全貌を暴き出すための戦略が練られていた。2020年の大統領選は、共和党にとって、共産主義者の巣窟と化してしまった民主党(背後には中国共産党がいる。そして、その背後には国際銀行家がいる)の腐敗の構造を暴き出すための選挙だったのである。その副産物として、共和党の議員の中にも、共産主義に汚染され、中国のマネートラップに嵌められて言いなりになっている議員がいることが炙り出された。ディープステートのオクトパスを、ひと噛みで食い殺すクラーケンは、まだ放たれていない。トランプ陣営は、まだ奥の手を見せていないのだ。
どうやら、米軍がドイツのフランクフルトにある投票機会社サイトル社(Scytl)のサーバーを押収したというのは本当のようだ。これを解析すれば、どのようにしてトランプ票がバイデン票に移し替えられ、トランプ票が消去されたのかがはっきり分かる。
さて、不透明なのは、トランプ陣営が勝利しても、トランプが自分の政策を命がけで貫こうとするかどうかだ。なぜなら、トランプの目的が、ディープステートそのものを暴き出すことだったからだ。ヒラリー・クリントンの替え玉にとって、これほど酷いことはない。替え玉は刑務所に入れられるかもしれないからだ。ワシントン内部にいる9.11の首謀者は、食事が喉を通らないかもしれない。バイデンに媚びへつらい、政権の良いポジションを得ようと策を巡らせていたアレクサンドリア・オカシオ=コルテスの誤算は、政治家として致命傷になりそうだ。
さて、日本の菅義偉はどうだろう。米大統領選の不正選挙の経緯を追っていくと、2012年12月の安倍晋三が大勝した衆院選とそっくりであることが分かる。1、2年後には、日本の不正選挙の闇も暴かれ、閣僚経験者の中から逮捕者が出るかもしれない。そうそう、なぜか、この時期にロスチャイルドが出てきた。なぜか・・・
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2020年07月02日

Igor Panarin: アメリカは六つに分解した後,溶けて消える(2010)

Igor Panarin: アメリカは六つに分解した後,溶けて消える(2010)
2010.06.15  
NWO
アメリカは崩壊から消滅に向かう!
元KGBのアナリストは、アメリカはドルの崩壊によって分裂するだろう」と予測。
新しい首都はコロラド州のデンバーと目されています。
デンバー空港の地下に広がっている巨大トンネル・ネットワーク。デンバー空港は、明らかに単なる民間飛行場ではありません。以下は、デンバー空港ウォッチャーのサイトの「施設について書かれた部分」の翻訳です。
http://vigilantcitizen.com/?p=58
グローバル・エリート(NWO)の連中の拠点になりそうなデンバー空港。白いピラミッドの連なりは、テフロン加工されたグラスファイバー製。90%の日差しをカットし、 熱伝導もないそうです。そのため、レーダーにも温度測定機にも探知されないとのこと。テフロンで加工されたグラスファイバー製の天井。デンバー空港は、48億ドル以上の建設費をかけた全米で最大規模の国際空港です。この空港にある数々のアートは、米国の多くの人が考えているような“投げやりで大雑把”な考えによって創造されたものではありません。それは、グローバル・エリートたちの哲学、信念、そして最終的な目標について、「くどいくらいに」表現されたものです。「この空港の巨大施設が本当は何の目的のために建てられたのか」という山のような疑問があります。人々が抱く疑惑の中には、「空港地下には軍事基地があるのではないか」というものや、「レプティリアン(爬虫類人)に関係しているのではないか」という“妄想的”なものもあります。
デンバー空港は1995年に建設され、敷地面積は3万4000エーカーもあります。当初の建設予算は17億ドルと見積もられていましたが、実際にかかった費用は48億ドル以上。なんと当初の見積りの3倍近くの予算がかかったのです。巨大プロジェクトに、ありがちな大雑把な見積もりのせいだ、と片付けられない秘密の事情があると考えないわけにはいきません。何より、この工事の発注の仕方が大変奇妙だっのです。発注は複数の建設会社に「小分け」にされて、そのパート、パートの工事が終了すると同時に、各建設会社との関係を終了させているのです。なんと非効率なことをやったのでしょうか。こうした発注方法は「どの建設会社にも全貌を掴ませないようにするため」に行われたもので、意図的になされたものです。工事中に出た土砂の量は、なんと1億1000万立立方ヤード。地上の建造物を立てるために、こんな巨大な量の土が運び出されることなどありえないのです。それとも、空港ターミナルビルは地下100階以上も、あるとでもいうのでしょうか?この事実は、この空港の地下に巨大施設があることを証明しています。地上に出ている部分は、まるで“氷山の一角”に過ぎないように。
まずは、以下の事実を踏まえてください。
1)空港関連で敷設された光ファイバー網の全長は5300マイルです。アメリカの東海岸から西海岸まで、光ファイバーケーブルを敷設するのに3000マイル程度必要なことと比べてみると、明らかに異常なことです。
2)この空港には、1分間で1000ガロンのジェット燃料を送り込むポンプシステムがあります。これは、民間航空機専用の飛行場ではありえないことなのです。
3)この空港のバジェットをオーバーするほどの量の花崗岩が世界中から輸入されたという事実。
4)どこまでの範囲か分かりませんが、空港の地下を一周できる循環型巨大トンネル・ネットワークがあります。そして、地下鉄とは違う地下鉄道システムがあります。これは造ったものの、使用されていないのです。
これらの、誰でも確認できる事実を組み合わせると、デンバー空港は明らかに民間空港のキャパシティを大幅に上回る能力を持っており、この空港の秘密を解明しようとしている観察者の、「デンバー空港の本当の姿は、地下にある軍事基地であり、それは近い将来、人々の収容所にも適用されるだろう」という発想が、あながち荒唐無稽のものではないと断言できてしまうのです。ここから先は「未知の洞察」になりますが、この空港プロジェクトがトップシークレットである理由は、おのずと分かることでしょう。これは管理人が勝手に想像で書いていることではありません。あくまでアメリカのデンバー空港関連のサイトをソースとしたものなのです。そして、こうしたサイトは玉石混交、あふれかえっています。アメリカは導火線に火が点けられたようです。それも、かなり昔に。導火線に沿って覆いをかぶせられていたので、外から見えたのは燻っていた煙だけだったのでしょう。今、すでに爆弾の手前、数十センチにまで迫った導火線の火を見たとき、アメリカ人は、それでも、ただ神に祈るだけなのでしょうか。それとも、自分や、自分たちの家族を救うために最大限の努力をするのでしょうか。奢りや傲慢をもって世界中を苦しめて来た過去を悔いて、必死に生き残ろうとすれば、世界の人々は、アメリカ人の悪業をさえ許すことでしょう。
このデンバー空港は、NWOの聖堂です。ただし、その聖堂で行われることは、史上例を見ない非情なことかも知れません。デンバー空港に秘められた謎をすべて解くことができた人たちは、生まれ変わった新しい北米大陸でも生き延びていくことができるのでしょう。我々はナチズムの国に住んでいたのか!?デンバー空港について、アメリカの人々は、どんな疑惑を抱いているのでしょう。
以下はデンバー空港関連の掲示板からの抜粋です。
アメリカ人が、このことについてどう考えているかを垣間見ることは、日本人にとっても意味のあることだからです。ただし、あくまで掲示板ですから、当然、妄想に溢れかえっているでしょう。あくまでご自分の判断で。毎回、書いていることですが…「Au Agは、金・銀。 コロラドは金・銀の鉱山でも有名なので、AuAgという記号と関連があっても、不思議ではない」。「Australia Antigenでは、大量虐殺は不可能では?」(管理人注:AU AGとは、デンバー空港のスポンサーとして名前があがっている存在ですが、架空の企業。これをAustralia Antigen=オーストラリア抗原体の意味だと、として広がっているようです)
「我々はナチズムの国に住んでいたのか?」
真上から見たデンバー空港。ナチスのスワスチカ。
【参考】カリフォルニア・コロナドの米海軍基地の建物。
「いずれアメリカはミシシッピ川を境に分断され、DIAは、NWOの西側の拠点となり、
その時の東側の拠点は、Georgiaのアトランタになるはずだ」ジョージア州アトランタから160kmのところにある小高い丘の上には「ジョージア・ガイドストーン」があります。例のNWOの未来に向けてのメッセージと言われる石のモニュメントです。これも、デンバー空港にある「2094年のコロラドの人々に向けてフリーメーソンが作ったタイムカプセル」と同じ、生まれ変わった北米の拠点であることを記すものなのでしょうか。
ジョー ジア・ガイドストーン 〜現代の十戒〜
「バミューダ・トライアングルに続く“第二のトライアングル”がCalifornia、Nevada方面に存在する。日本の近くにはドランゴン・トライアングルがある」(管理人注:バミューダ・トライアングルとはAtlas Shruggedに書かれているNWOの避難場所のこと。象徴的な意味)
以上は、アメリカのデンバー空港関係の掲示板から、一部抜粋です。
デンバー空港の不思議を扱っている掲示板には、こうした推察が山とあります。この空港は全米の人々の関心の的なのです。
■六つに分解した後、溶けて消える、という予測
上にご紹介した掲示板にあるように「アメリカが分解される」という予測について。
ウォールストリート・ジャーナル(2008年12月29日付)は、「元KGB分析官であったロシアの学者が米国の終焉を予想している」といった記事を掲載しました。この学者、イゴール・パナリン(Igor Panarin   51歳)は、元KGBのアナリストであり、外交官養成のための外務省アカデミーの学部長でもあります。彼は、(2008年の末の時点で)米国は大量の移民を受け入れたこと、道徳の退廃などの悪い環境がベースにあり、ここにドル崩壊が起こることで米国は内戦状態になると予測しています。そのことによって、2010年の6月終わり頃、あるいは7月の初めには、米国は6つに分断されており、アラスカ州はロシアの管轄下になっているだろう、と述べています。
彼の分析は、米国の専門家たちの間ではもちろん、クレムリンの英語プロパガンダ・チャンネルでも特集が組まれたほど反響を呼びました。ウォール・ストリート・ジャーナルによれば、パナリンの予測は以下のようです。
現在のカリフォルニア州は、「カリフォルニア共和国」のコアとなって、中国の一部に組み込まれるか、あるいは中国の影響下に置かれているものと見る。
現在のテキサス州は、「テキサス共和国」の一部を構成することになり、メキシコの影響下において中核的な存在となるだろう。ワシントンD.C.とニューヨークは、「大西洋アメリカ」となり、ヨーロッパ連合に加わるかもしれない。カナダは、The Central North-American Republic=「中央北米共和国」のブロックを管轄するようになるだろう。ハワイは、日本か中国の保護国になると予測する。そして、アラスカはロシアに包括されるだろう。ロシアがアラスカを主張するのは妥当である。長い間、アラスカはロシア帝国の一部だった。“ミスター・クレムリン”は、このように予測しています。糸のようにロシアとアラスカを切り離すベーリング海峡の縁どられた衛星画像が、彼のオフィスの壁から掛かっています。
この元KGBのミスター・クレムリンは、米国は形を変えて存続するのではなく、パズルのチップのように分解されて、日本、ロシア、中国に「引き取られる」と予想しているのです。ソースのウォール・ストリート・ジャーナルは、登録しなければ読むことができないので、それを嫌う人は、アトランティックの記事でも梗概を読むことができます。英紙テレグラフ(2008年12月25日付)も、「米国は崩壊し分裂する、とロシアのアナリストが予測」といった記事を掲載しています。
内容は、以下のとおり。
ー米国は金融危機によって崩壊し、6つに分裂するーロシア外交部・外交アカデミーのイゴール・パナリン教授は、「米国の運営の形が是正されないまま現在の経済的混乱が続くようなら、米国は消滅に向かっていく、との考えにいっそうの確信を持つこととなった」と、メシアのメディア、イズベスチアに述べた。彼は、米国がいかにして民族的および文化的な境界線に沿って分裂するかについてを概説した。それは、次のとおり:
太平洋沿岸は、中国の人口増加を伴っている。米国南部のヒスパニックが多い地域でも増加している。独立したテキサス州、大西洋沿岸、ネイティブ・アメリカンの人口が多い米国の中央部。 そして、カナダの影響が強い米国北部・・・アラスカの領有権は、本来であればロシアが主張する権利がある。アラカスは、「リース」という形式で米国に貸与されているに過ぎない。パナリン教授は、「米国は、失業率の上昇と貯蓄を失うことによって崩壊を早める」と述べた。「ドルの裏付けは何もなく、米国債は積み上がる一方で、負債のピラミッドは、いつか崩れ去る。米国民の不満は高まっており、選挙とバラク・オバマの「奇跡を起こすことができる」という希望によって、多少は不満が後退したとはいうものの、米国民が待ち望んでいた「春」がやって来れば、奇跡は起こらなかったと分かるだろう。
「情報戦争」について何冊かの著書を持つパナリン教授は、「米国は、もはや中国やロシアに代わるときがきており、世界の金融ルールをつくる国ではなくなるだろう」予測している。つまり、米国は、経済によって自滅し、後に6つのブロックに分割されて、中国、ロシア、日本などの国々によって治められる、と分析しているのです。結局、「米国は溶けてなくなってしまう」と示唆しており、それは真っ赤に溶けた鉄が、小さな鉄の欠片を飲み込むようなものなのでしょう。「真っ赤に溶けた鉄」とは、崩壊する米国に代わって、金融の新しいルールづくりを行う国際的なグループで、「小さな鉄の欠片」とは、分断して粉々になった米国のことです。
まだこの予測は、当たっていませんが、その方向に向かって動いているように見えて仕方がありません。
以下は、私の個人的な見方に過ぎません。
米国は当初から「メルトダウンさせるために創った実験国家」。民主主義を導入した国家が、どのようなプロセスを経て崩壊に至るのか経過観察しているようです。ここまで来てしまうと、極限まで肥大化した個人主義、物質的欲望を脱ぎ捨てて、新しいアメリカを創建することなど不可能でしょう。それで米国は、せっせと赤字財政をつくり、自壊作用を誘発すべく準備を整えてきた?メキシコ湾の原油流出をオバマが、いっこうに止めようとしないこと。合点がいきます。同じく、NWOの傀儡であり実験国家・中国を創った毛沢東の文大革命と同じような地獄絵が米国で展開されるのでしょうか。毛沢東は壮大な社会工学的実験に使われた?デンバー空港の壁画が暗示することが、ひしひしと心に響いてきます。当然、ロシア、中国の首脳達は、昔からこのシナリオがあることは知らされていたことでしょう。日本の一部の官僚も知っていたことでしょう。やはり、本山はロンドン。「正・反・合」の実験でしょう。
米国は、世界中から富を強奪して、いまや身動きできない豚のようになってしまいました。「いままで、十分楽しんだのだから、そろそろジ・エンドにしよう」。ロックミュージシャンを始めとして、多くのアーティストがイルミナティのバックアップによって有名になり、裕福になった後、次々と謎の死を遂げたいった様を見て、そう思わざるをえません。また、そうした意味のことをコリンズ家のジョン・トッドが書いています。悪魔崇拝者のイルミナティがなぜ「カルマ」という概念を取り入れているのか。もちろん、彼らの神である「ルシファー」のお告げだからです。つまり、大悪魔といえども、カルマから逃れられないことを知っているのです。アメリカは欲望の赴くまま弱者を飲み込んできました。「もう十分楽しんだろうから、そろそろいいだろ?」と悪魔が耳元で囁やき始めたのです。結局、アメリカは、悪魔によって創られ、悪魔によって騙され続け、最後は悪魔によって葬られることを運命付けられていたのでしょう。
では、日本はどうか?対岸の火事を太平洋の向こう岸から眺めて「胸をなでおろす」日本がいたとしたら、日本も、やがては同じ運命を辿るのではないでしょうか。それは、「鬼の居ぬ間の洗濯」に過ぎないでしょうから。結局、それとて、悪魔が用意した「束の間の幸せ」に過ぎませんからね。日本が、もし太平洋戦争に勝っていたら…。おそらく人口爆発の抑制策として、世界中に一人っ子政策を押し付けていたかもしれません。国連安保理の常任理事国にも、なっていたでしょう。また、「八紘一宇」の国是の下、世界中に軍隊を派兵していたかもしれません。
「NWOとどこが違う?」
「私たちにビジョンはあるのか?」……
日本は、たちまちのうちに、そうした命題を突きつけられることでしょう。CIAは「日本はアイデンティティの喪失の危機にある」と言っています。
余計なお世話なのですが、確かにそうかも知れません。食べ過ぎて、ダイエットに苦労する愚かさ。アメリカ人と同じ轍を踏む日本人。日本人にしか、できないこと。また、やるべきことは何か。「核の恐怖」を世界中に訴え続けること。
チンピラ・オバマの首根っこを捕まえて、広島・長崎の原爆資料館まで引っ張ってくるぐらい政治家は出てこないのでしょうか。それであれば、私たち自らが訴えるべきでしょう。それでこそ、戦争で命を奪われた世界中の英霊に報いることができるのでしょうね。
この記事は海外にお住いの閲覧様からの情報提供によってかかれたものです。デンバー空港については、まだまだ重大な情報があるのですが、次回に。
その他のデンバー空港関連の記事:
【デンバー空港の壁画の秘密を解く】
http://kaleido11.blog111.fc2.com/blog-entry-146.html
【デンバー空港の蒼ざめた馬】
http://kaleido11.blog111.fc2.com/blog-entry-147.html

カレイドスコープ
https://kaleido11.blog.fc2.com/blog-entry-151.html









2011.12.11  
FEMA
米国5分割計画、いよいよFEMAが準備を始めた
グローバリストの計画では、米国は5つの地域に分割されるとのこと。
強制収容所が、いよいよ立ち上がる:
全米50州で臨時の兵役を提供してくれる下請けを募集
SHTFプランから。
Detainment Camps Going Live: FEMA Seeking Subcontractors to Provide “Temporary Camp Services” In All 50 States
Mac Slavo   
2011年12月7日
20年間の大部分の間、FEMA(連邦緊急事態管理庁:the Federal Emergency Management Agency)強制収容所などは、陰謀論を身にまとった“電波系”の人たちの絵空事と考えられてきました。
ここ数年、アレックス・ジョーンズの長編ドキュメンタリーPolice State 4や、前の知事であるジェシー・ベンチュラ(Jesse Venutra:アメリカの元プロレスラー、俳優、政治家)のFEMAに関する暴露情報のような新しいリサーチャーによって、多くの情報が手に入るようになりました。それによって、政府が、かなり前から自然災害に即時対応できる体制や、米国全土に米軍を配備できる体制を整えてきたことが、徐々に明らかになってきたのです。
すでに閲覧者の多くが知っているように、米上院は、最近、国防認可法(the National Defense Authorization Act)を可決しました。この法案については今まで、ずいぶんと議論されてきました。この法案は、米国内において交戦地帯を設けることと、テロリストの活動に加わったのたではないかという疑いがかけられただけで、人々を強制的に収容できることを認めるものです。
しかし、みなさんがまだ知らないであろうことは、この法案が上院を通過したまさにその時、国土安全保障省の後援により、FEMAと政府との間の協約に基づいて、FEAMAの下請け要員を募集していることです。それは緊急事態におけるサービスに関して、FEMAの活動に属するもので、「防御」と「インフラ」に関する作業に当たる要員です。一目したところ、これはたいしたものに見えないかもしれません。なぜ政府は、緊急事態に備えなければならないのでしょう?しかし、KBR(Kellogg, Brown & Root Services:政府の大手請負業者であるハリバートンの子会社)の戦争情報を通じて利用が可能になった電子メール調査によると、政府とKBRを通じて見ることができる請負案件は、収容所での臨時労働と施設管理となっています。以下は、その電子メールとプロジェクト概要から重要部分を抜粋したもの:
KBR(Kellogg, Brown and Root Services)は、FEMA、米陸軍技術部隊(USACE)、および州・地方自治体機関が行っている現在の業務、そして将来の救急サービスの外注として、臨時労働と施設管理を行う下請け業者を全国から求めている。アメリカは5つの地域に分割されることになっている。この臨時活動は、5つに分割されたそれぞれの地域の中の各州で必要とされるものである。(このアメリカ分割の)初期の編成を立ち上げるために、以下に挙げられた作業を72時間以内に確立しなければならない。そして、順次、増える作業に24時間以内に対応しなければならない。これは緊急時に対応するためのプロジェクトである。準備期間は、非常事態対応の性質によっては、重大な必要要件を伴うことがあるために十分な時間が与えられないこともあるということを強調しておきたい。下請け業者(人)は、緊急事態に優先的にシフトし、柔軟に対応し、かつ複雑で多様な対応ができなければならない。必要とされる供給ラインは、十分でない場合があるが、まったく事前に配置されていないというものではない。こうした現場における必要人員は、作業の規模や範囲による。人員の人数に関しては、301人から2000人、期間においては30日に及ぶものとなっている。
さらに詳細について、臨時施設のホスティング・サービスの中にあるKBRの資料に記されています。
・ケータリング・サービス
・臨時の柵とバリケード
・手洗い場
・クリーニング・サービス
・医療サービス
・トレーラー事務局、管理運営エリア
・飲用水
・発電、燃料供給/供給および配電設備
・廃物収集
・シャワーとトイレ
・テント設備、フローリング、電気・空調・廃水
こうした収容所の施設のインフラなどを整備する仕事を外注の下請け業者の発注する、ということです。(つまり、いよいよFEMA収容所が、いつでも使用できる状態に整備する、ということ)目的と意図を持って、FEMAとDHS(国土安全保障省)は、今、全米50州で収容所の準備を進めています。必要に応じて、収容所としての機能は強化されます。セキュリティについては、KBRの資料には記載がありませんが、米軍のガイダンスで以前に扱われていた問題です。2008年のレポートで、私たちは、軍隊が収容所、またスペシャリストの生活の場として、賃借りしていることを強調してきました。
その中で、次のことについて特に注意を払ってきました。合衆国政府は、より多くの受刑者を収容できるよう準備しているようだ。そうした受刑者は処刑されるか、合衆国の外で拘留されるかするので、これらの施設は外国人のためのものではないだろうと疑っている。人が見たら、埋葬や住民移転の専門家が、米国の市民を監視しているのではないかと結論付けるにちがいない。軍はそれらを捕虜収容所または再定住施設と呼んでいるようだ。第二次世界大戦中では、それらは別の名前で呼ばれていた。
さらに、私たちは、最近の2年間で、FEMAが1億4000万包の食物、毛布、遺体袋を製造メーカーから調達したことを知りました。その間、米軍は、大規模な経済破壊や市民の動揺という“戦争ゲーム”に積極的に取り組んでいるのです。事実、暴動や、暴動の末の拘留という事態を含む緊急対応のために、2万人の兵士が訓練を受けているのです。
主流メディアは、このことを報道しませんが、ほとんどの人々が、それに薄々勘付いていながら無視してしまうか、「どうせ、また(アレックス・ジョーンズのような)オールターナティブなニュースが尾ひれをつけて大げさに騒いでいるだけさ」と、隅っこに追いやってしまうのです。しかし、証拠は、まさに私たちの前にあるのです。これは抗しがたいことで、ここから目をそむけることはできないのです。私たちの政府が、全米で何万もの人々が拘留されるという事態が起こったときのために準備しているということは、もはや疑いようがないのです。
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ウォール・ストリート・ジャーナルは2008年に「アメリカ6分割プラン」について報道している
ウルトラライトプレーンに乗って上空からFEMAのサイトを撮影
オバマが、9月27日、軍の手配によってデンバー空港の地下施設に行ったり、ニューヨークのOccupy Wall Streetで警官が赤い色のスプレーを吹きかけたり、それが今度はワシントンに大々的に波及しそうだったり、ヒラリー・クリントンが、急にファシズムに傾斜していったり、イランが戦争スタンバイ状態になったり、中国、ロシアがアメリカがイランを攻撃するなら、第三次世界大戦をも辞さない、と言ったり、どうも世界中がきなくさい。EUを支えていたドイツの国債が、初めて札割れとなったし、フランスのサルコジとドイツのメルケルが連合を組んで、英国のキャメロンを「イギリスは、ユーロをクソだと言っているトンデモない国だ」と、罵り合っているし、どうも、お三方とも、仲のいい同じ劇団の三文役者のくせして、私たちにばれないと思っているようです。実態以上にEUの金融危機を煽っているキライがあります。いっそうの円高が心配です。しかし、もう一枚も二枚も、薄皮をはがさないと本当のことは見えてきません。少なくとも言えることは、すべてグローバリストが世界の人々を欺くための学芸会だと言うことです。
日本は、どうも除染どころではなくなってきました。誰かが「日本は福島だけではない」と言っているのですが、だんだん肯けるようになってきてしまいました。増税までして無駄な除染作業になど金を使うより、国家レベルで食糧と石油などのエネルギー備蓄をしておかないと大変なことになりそうです。でも、まだ内閣は、TPPがどうしたことしたとやっているですから、小学生のホームルームのようだと海外から揶揄されても返す言葉がないのです。日本の政治家、官僚の“世界の情勢音痴”は、もはや病気レベルで、やがて本当に日本を潰すでしょう。
FEMAについては、さんざん書いてきたので、関連記事を抽出てお読みください。youtubeにもたくさんの関連動画があります。「アメリカが5つの地域に分割される」という情報は数年前から流れています。これは、デンバー空港と関連していることなので、それに絡めて記事を書いてきました。その中のアメリカは崩壊から消滅に向かう!の記事の後半に、「アメリカが六つに分解した後、溶けて消える、という予測」という記事があります。
これは、ウォール・ストリート・ジャーナル(2008年12月29日)に掲載された元KGBの分析官、イゴール・パナリン氏の記事を基にしたものです。イゴール・パナリン氏は、アラスカを入れて6つに分割される計画になっている、と言います。アメリカの南部が変わっていますが、あとはほぼ同じです。この地図は、今回のFEMAの要員募集に関係しているKBRのサイトにある地図です。KBRとは、政府の大手請負業者であるハリバートンの子会社です。あの「ハリバートン」です。イラク復興に群がったハゲタカ企業です。ですから、この地図は、思いつきや気まぐれで作ったものでないことは確かです。
パナリンの予測は、次のようです。
現在のカリフォルニア州は、「カリフォルニア共和国」の中核となって、中国の一部に組み込まれるか、あるいは中国の影響下に置かれているものと見ます。
現在のテキサス州は、「テキサス共和国」の一部を構成することになり、メキシコの影響下において中核的な存在となるでしょう。
ワシントンDCとニューヨークは、「大西洋アメリカ」となり、ヨーロッパ連合に加わるかもしれません。
カナダ国は、The Central North-American Republic=「中央北米共和国」のブロックを管轄するようになるでしょう。
そして、アラスカはロシアに包括されるでしょう。
そして、パナリン氏は、ハワイは、日本か中国の保護国になると予測しています。
ウォール・ストリート・ジャーナルはグローバリストの広報紙のようなものですから、この情報には注意する必要があります。計画では、アメリカ、カナダ、メキシコの北米連合が誕生することになっているので、「アメリカ5分割だか、6分割だかの」計画は、アメリカ人に、さらにストレスを加えようというものではないかと疑いたくなります。それは、アメリカ国内で中産階級による革命を惹起させるためです。そのとき、FEMAの強制収容所はフル稼働するのでしょう。

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2020年02月29日

ハリマオ: 武漢肺炎は黙示録の始まりを告げるラストトランペット〜今後おきうる恐ろしいイベントの構造

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ハリマオ: 武漢肺炎は黙示録の始まりを告げるラストトランペット〜今後おきる恐ろしいイベントの構造
武漢肺炎は黙示録の始まりを告げるラストトランペット
パンデミック
2020/02/2116:36 - -
これは、中国の「超限戦」の中の生物兵器攻撃・戦術。西側のグローバル勢が、先に反応して仕掛けた。これでも気が付かない人は、もう無理だろう。
この記事は、「カレイドスコープのメルマガ(初月無料)」最新号・第327号パート1の概説です。
全文はメルマガでお読みください。
■武漢肺炎ー日本政府と安倍内閣、それと結託したマスコミによる国民を殺すための二つの騙しとトリック
「最大で1日あたり3830件のPCR検査が可能になった」という厚生労働省の発表について、多くの海外メディアが疑義を呈しています。そもそもPCR検査で100%感染者を特定することは不可能です。ザルなのです。「やってますアピール」のための詭弁以外の何ものでもなく、3.11の原発核災害のときと同じように、政府の「安心・安全」プロパガンダを鵜呑みにして何の防護もせず、人混みの大通りを歩くなどは自殺行為に等しいでしょう。政府の「水際作戦」は、最初から「嘘」であると断定することができます。無能を絵にかいたような厚生労働大臣、国民の命を危険に晒し、多くの国民の命を奪う安倍晋三首相は、すでに重大な憲法違反を繰り返しています。彼らに対する刑罰は、死刑でも甘すぎます。
あなたの命を危険に晒そうと密かに企んでいる人間は、異口同音にこう言います。
「致死率が低いのだから恐れることはない」・・・
これが自称、政府の御用「ウイルス専門家」の唆しです。この医師は、殺人者同然の人間です。危険すぎる人間で、即刻、医師免許を剥奪すべきです。
どうして「専門家」とは、これほど頭が悪いのか。きっと憑依されているんでしょうな。そもそも、致死率など問題外の話です。重要なことは感染力の強さです。この新型コロナウイルスは、飛沫感染だけでなく、エアロゾル感染(空気感染)によって数十メートル離れた人にも感染する危険性があります。感染した人たちの多さ(分母)と、感染拡大のスピードが重要なのです。この両方が人間の英知を注いでも抑制することができないとなると、死亡者数がどんどん増えていくのです。「死亡率が2%台だから恐くない」と、あなたを唆している人間には間違いなく魔物が取り憑いているのでしょう。
もうひとつ、日本政府と、これと結託したメディアが使っているトリックがあります。それはダイヤモンド・プリンセス号の乗員・乗客の感染者の数をカウントしていないことです。ウイルス感染は「現地主義」で考え、対策を講じるのが鉄則であるはず。横浜の港に長期間、停泊していた船内で感染が拡大したことは事実ですから、乗員・乗客の国籍は関係がないのです。安倍晋三と彼にピッタリ張り付いて操っている経産官僚は破滅型の人間です。日本政府とマスコミに、国民の命を守ろうという矜持が、わずかでも残っているのなら、感染者数と死亡者数を正確に国際社会に報告するでしょう。すると、日本に置ける感染者数は少なくとも600人に迫る数となって、中国に次ぐ「感染大国」となるでしょう。この数字とて、湖北省、浙江省由来の日本人だけしか検査を行っていないのですから、このほかにも検査を受けられない人はたくさんいるので、実際は、卒倒しそうな数になるでしょう。
これらは、すべて安倍晋三という極悪人と、その一派によって引き起こされた大参事です。そして、その犯罪行為は、今でも継続されているのです。したがって、これから、さらに被害が拡大していくでしょう。安倍一派が、どんな嘘を言って取り繕っても、世界はすべて知っています。
だから繰り返しますが、政府、日本のメディアをいっさい無視して、自己防衛に徹することが肝要です。
安倍晋三は原発事故を起こし、日本経済を破壊し、金融市場をバクチ化し、東京オリンピックまでも破壊する・・・そして極め付きは「羽田・新飛行ルート」だ さらに、インフレが迫っています。通貨の下落によって、まずは食品の価格が高騰する兆候が表れています。ボーッとしていると、取り返しのつかないことになりそう。
この武漢発パンデミックが、なぜ起きたのか・・・それは、10年前に、このイベントを計画していた影のグローバル勢の正体を知ることによって明らかとなります。この背後には、中国人民解放軍による生物兵器を使った北米大陸・攻撃計画があるのです。しかし、影のグローバル勢のほうが、ずっと上手で、国籍のない勢力によって攻撃を仕掛けられたのです。新型コロナウイルスの日本国内侵入阻止は、初動で、すでに大失敗。さらに、この期に及んでも中国からの入国を規制しないのですから、日本列島という船は「巨大なダイヤモンド・プリンセス号」となって、ウイルスの培養地となるでしょう。政府は、まったく無力どころの話ではなく、「我々国民を殺そうとしている」かのようです。本音では、「自然収束に待つ」と、半ば諦めているはずです。
東京オリンピックは間違いなく中止でしょう。
やっと出てきた森喜朗と反社会勢力どっぷりのセガサミーのどす黒いつながり。米国とカナダのメディアは、安倍晋三と切っても切れない関係がある反社会勢力・山口組のスポーツ利権食い込みから「ヤクザ五輪」と非難し続けてきました。福島第一原発の汚染水処理の「アンダー・コントロール」から始まって、すべてが嘘・詐欺の安倍晋三。国際社会は、救いようがない極悪人内閣・安倍内閣の面々を、スッパリ切ることを決めたようです。なにしろ、安倍内閣の支持率が下がるごとに、「あーあ、北朝鮮からミサイルが飛んでこないかなぁ。日本の人口が少ない場所に落ちてくれないかなぁ」とつぶやいていた安倍晋三ですから。敢えて中国人を日本に入れて感染者を増やし、国民をパニック状態にして、森友・加計〜桜を見る会までの何十もの凶悪犯罪を忘れさせてしまおうと企むような恐ろしい男ですから。そのドサクサ紛れに、戦争法案を通して「ワタチのお陰で日本は守られた」と歴史に名を残すためには、ダイヤモンドプリンセス号に乗っていた外国人を決して下船させずに殺してしまうことなど朝飯前の安倍晋三ですから。むざむざ自国民を安倍晋三に殺された国の政府は怒り心頭に発しているでしょう。そんなことさえ理解できない発達障碍者で人格破綻者にして凶悪犯罪者の安倍晋三ですから、世界各国政府が、安倍を消したい気持ちはよーく分かります。
日本のテレビ局・新聞社のメガトン級に頭の悪い人々は、こうした外国の政府の事情を分析さえできないので、平気で安倍晋三とともに凶悪犯罪を働き続けているのです。日本のテレビ、新聞社の多くの人々が、間もなく大リストラの憂き目に遭って、荒川の河川敷で新しい生活をスタートさせるので、みなさんでお祝いに駆け付けましょう。あああ、決して石を投げたらダメですよ。安倍晋三が食べ残した腐った寿司を手土産にもってね。
さてさて、いったい何のために、羽田・新飛行ルートを設定したのでしょうか。オリンピックを見越してのことではなかったのでしょうか。西側の情報機関は、とっくに「中止」を前提で計画を練っているはず。なるほど、なるほど。これでやっとわかりました。金(ゴールド)に大口が続々と買いに入って価格が急上昇している理由が・・・
東京オリンピック中止で、3兆円のプロジェクトが実質的に「パー」。日本円の信用失墜で通貨システム崩壊の危機でしょうか。都心の上空を高層ビルすれすれに飛ぶ旅客機。銀座4丁目に落ちなければいいね。そして海ほたる・・・究極的なことは、「アジアの真の盟主は、どのお方なのか」という話。深い洗脳から決して目覚めることができないみなさんには、到底理解できないでしょう。それでも結構。
とにかく今は、新型肺炎に絶対に罹患しないことです。どうであれ、第二弾、第三弾が襲ってくる・・・何者も当てにせず、自分で防護する以外にないということ。それが、もともと「人」としてのあるべき姿。みなさんは「人」の間に「マ=間=魔」の入り込んでいる「人間」なのです。「マ」から脱却して「人」になるチャンスは何度もやってきません。おそらく、これが最後でしょう。このことだけは肝に銘じておかないと、次、次の次は「死にます」。「魂」が。
これだけの感染者を出してもなお、まったく実効のある対策を講じない日本政府に対して、世界は憤りを隠さなくなった。日本は新型コロナウイルスの被害者ではなく加害者になった。
そして、3月29日から、羽田に着陸する旅客機が東京の真上、高層ビルすれすれに約11000便も飛行するようになる。イルミナティーカードの条件がととのい過ぎている。住民の合意なきまま、いつの間にか、この新航路を決めた政府のメンバーをひとりひとりすべて公表しろ。その中に「いる」のだ。
■多国籍製薬企業の人口削減用ワクチンが入ってくる
心配していたことが起こってしまった。
北海道で集団感染(クラスター感染)が発生してしまったのだ。今まで11回行われた新型コロナウイルスの対策会議には10分以内で切り上げ、かねてから「噂の仲」の稲田朋美・前防衛大臣の61歳の誕生パーティーに息せき切って駆け付ける安倍晋三首相。稲田がパティーやるのは勝手だが、こんな非常事態の時に安倍首相を誘い出すとはアッパレ変態!こんな国防意識の欠片もない議員が防衛大臣だったとは、なんと恐ろしい国なのだろう。国民の命を守ることに何ら関心を示さなかった安倍晋三も、さすがに北海道での爆発的感染拡大の兆候を感じ取ったのか、やっと北海道に対策チームの派遣を決めた。そして、メディアに写真を撮らせると今度もまた早々と切り上げる。次は誰の誕生会に駆け付けるのだろう。それとも、いつものように、マスコミ幹部と国民に対する情報操作を話し合うためのグルメ・パーティーだろうか。私利私欲のために、なんとしてでも腐敗、汚職、犯罪だらけの横浜カジノIR誘致を実現しようとしている官房長官の菅義偉は、「政府はちゃんとやっている」とシンバルモンキーのように「先手先手」を繰り返すばかり。安倍官邸と厚生労働省は、自ら日本国内で感染拡大を引き起こしておきながら、「感染経路がわからなくなったから、追跡を止めた」と、いともあっさりとすっぽかした。しかし、私には安倍晋三の腹の中に何があるか分かる。それには賛同している。
書くことはできないが、日本は確かに危機的状況だ。だが、これだけ国民を苦しめるようなアクロバットの離れ業ばかりやっていては叩かれ続けて自滅するだろう。手段が邪道だからだ。私には今までの感染経路と、今後、どのように広がっていくかが映像のように見える。いかに彼らが馬鹿なのか、唖然とするばかりだ。すでに三次感染が確認されており、四次感染まで想定内になってきた。いや、すでに起こっているだろう。つまり、日本ではアウトブレイクが起こり、日本列島全体でバイオハザードが起こるのだ。そして、この先には誰も見たことのない世界が広がっている。この安倍晋三内閣と自民党、公明党による国民大量虐殺計画がいよいよ発動して、多国籍製薬企業のワクチンが日本に入って来る。これが、海の向こうのご本尊が安倍晋三一派に与えた「ミッション」だ。つまり、「日本人を使って、毒入りワクチンの実験台にしようとしている」という・・・
グラクソ・スミスクライン社グループのアジュバンド、米製薬大手モデルナの新型ワクチンなどなど、続々と多国籍製薬企業が中国と日本、韓国に入ってくる。WHOは緊急事態宣言を遅らせ、いよいよパンデミックが視野に入ったこの時点でも、私たちの警戒心を緩めようとしている。つまり、WHOは世界規模のワクチン創薬の市場を生み出すための手引きをしたのである。
「日本にはアビガンがあるだって?」・・・病的な楽観主義者のはかない望みだ。初期段階では効くが、重篤な状態になってからでは無意味だ。それに、女性は、副作用のリスクと天秤にかけると間尺に合わない。私は、これまで何度も何度も警告してきた。
「アウトブレイクの恐怖をまき散らして、そのたびにバージョン・アップしたウイルスが解き放たれ、最終的に人々は、危険と分かっていても進んでワクチン接種を受けるように追い込まれていく」と・・・先週の東京都議会では、在宅でのテレワークが話し合われた。都内のIT企業数社は2週間以上前から、ひと足先に在宅ワークの体制に切り替えており、オフィスには人が常駐していない会社も増えている。報道されないが、こうした会社は、すでに多数ある。経営者の適確な自助努力が功を奏すように祈ろう。
いっぽうでは、相変わらず山手線、小田急線、京王線といった肋骨にひびが入りそうなくらい胸を押しつぶされる殺人的なラッシュの渦に吸い込まれていく人々がいる。習近平の国賓訪日を実現しようとしている経団連企業の老醜たちの企業の社員だ。私が「自殺する日本人」と言ってきた人々のことだ。
■安倍官邸の二階俊博という中国共産党のエージェントによって、日本人の命より中国人の命の方が優先される
経産大臣のとき、倒産すると分かっていたエルピーダ・メモリに300億円の血税を注ぎ込んでブラッシュアップした後、結果的に、考えられない安値で台湾と中国共産党の橋渡しをしているチンパンに協力させられることになった二階俊博は、今の自民党幹事長だ。そして、エルピーダ・メモリにかかわった当時の経産官僚が日本維新の会の例の現役議員だ。この技術によって、中国の核弾頭搭載可能なミサイル数百発が日本に向けて照準を合わせている。二階俊博は、中国に日本企業を差し出した論功行賞によって、習近平の母校である精華大学の名誉教授の称号を与えられた。彼は精華大学に招かれて嬉々として中国人の学生たちに講演を行っている。二階にこそ秘密保護法を適用して終身刑に処す必要があるのだが、安倍晋三も同じ一味なので決してやらない。この凄まじい売国奴の二階俊博が、小池百合子東京都知事に、東京都が備蓄していた医療関係者にはなくてはならない防護服10万着弱を中国に提供するよう要求し、彼女は本当に中国に送ってしまったのだ。石原都知事のときに3.11が起こり、大量に備蓄していペットボトルの水を赤ちゃんを抱えている親御さんに無償で配った。このことで東京都民は落ち着きを取り戻した。これと比べると、学歴詐称の上に、枕でのし上がった厚顔無恥の小池百合子は、医療にもっとも必要な防護服(タイベック)を中国にあっさり差し出してしまったのだから、今、パンデミックが起こったら東京都はカオスになるだろう。きっと、小池百合子の脳は中国とのハイブリッド(彼女の好きな言葉)なのだろう。それだけにとどまらず、中国のハニートラップとマネートラップに嵌められた二階俊博は、なんと自民党の議員全員に5000円ずつ自腹で中国に寄付するよう呼びかけた。しかし、安倍政権が泥船であると分かった如才ない自民党の議員は、5000円の寄付を拒否したことを「これでもか」というくらいネットで広げている。次の選挙を考えて、いち早く泥船から下りておこうという打算の産物で、彼らもまた二階と同じ人種なのだ。
トランプが「イスラエルのために1000%働く」と言ったように、自民党議員の中にも「中国人のために日本人を大量に犠牲にし、自民党すべての議員を習近平の足元に跪かせよう」と熱狂している「非日本人の」国会議員が複数いるのである。中国の中央テレビ局CCTVでは連日このニュースをくり返し報道して、もはや中国共産党のエージェントとして中国人から与えられたミッションを忠実にこなしている二階俊博の功績を称えている。特に二階俊博が孔鉉佑・駐日中国特命全権大使に「隣国であるだけに、隣の家で何かが起こったのと同じことだ」と言ったその場面をクローズアップしていた。また「公明党にも深く感謝する」と言っている。
これで創価学会のルーツが分かりそうなものだが・・・そもそも二階俊博が、ここまで中国にのめり込むきっかけとなったのは、老害インチキジャーナリストの田原総一朗が二階俊博に以前から「習近平の国賓来日の実現を含め、中国と仲良くした方がいいと盛んに勧めた」からだという。
ジャーナリストを自称しながら、田原総一朗のような馬鹿も、そうそういない。3.11の大震災で福島第一原発が爆発したとき、東電の勝俣会長主催の第5回目だか第6回目だかの中国ツアーの真っ最中だった。このツアーの常連だった月刊「花田」編集長の花田紀凱は、以後、東電を徹底擁護、「放射能被曝量年間1ミリシーベルトなんてナンセンス」と言い出して特集まで組んでいた。花田紀凱は、中国側の接待に相当「うっとりさせられて」骨抜きにされたようだ。日本のジャーナリストを抱き込むことなどいとも簡単と、中国共産党の広報担当(プロパガンディスト)は、田原総一朗や花田紀凱のことをあざ笑っているだろう。「なんと聞き分けの良い馬鹿なのか」と・・・
彼らが国民の非難を浴びてまで送った防護服やマスクは、まず最初に中国共産党幹部の子弟に取られて、パンデミックの現場に回されるのは、ほんのわずかにすぎない。それだけではない。ウイルスの侵入を防ぐことのできる高性能マスクは、上級国民の備蓄に回され、中国人の「せどり」グループに買い占められて、数倍の値段でネット販売されている。モラルハザードは、すでに起きている。横浜ではマスクの争奪を巡って殴り合うという事件が起こった。(喧嘩をしている二人は日本人ではないようだ)人間の野獣性を剥き出しにするのが「恐怖」という魔物だ。「彼ら」は、この恐怖という魔物のエネルギーを束ねて兵器化し、私たちに返してくる。二階や小池は、この分かり切った結果を招いた責任を取らない。地元の住民がマスクがないのに、災害用に備蓄していたマスクを中国に差し出してしまう自治体の信じがたい首長たち
大分県大分市と、兵庫県では、さらに「信じられない」ことが起こっている。大分県大分市だが、中国の武漢市と姉妹都市関係を結んでおり、1月27日に、3万枚のマスクを中国市民に配った。ただし、この3万枚のマスクは、大分市民のために非常事態用に備蓄されていたマスク5万枚のうちの3万枚だ。もちろん、大分市民の血税で購入されたものである。マスクを購入しようと大分市内のドラッグストアを何軒も回っても手に入らなかった大分市民が、たまりかねて市役所に凸電して問い詰めている。
【電話凸】新型コロナウイルスの件で大分市役所に抗議してみた!市職員と大喧嘩!?【武漢市にマスク3万枚を送り、大分市民にはマスクを渡さない大分市の実態】
のらりくらりと、大分市民の質問に一向に応えない大分市役所の職員。公務員というものは、権力の側にいれば自分の身は安泰だと考えているような人間だから、本心では市民のことなど考えていない。これは、どの自治体の職員も同じだ。この市役所の担当者は、とうとう「武漢市から要請があって、佐藤喜一郎市長の命によって3万枚を送った」と白状した。佐藤喜一郎というのは、親中の元経済産業相の官僚だ。ほうぼうの政党の支援を受けてきた、まさに回転すし市長だ。市民の血税で買ったマスクを、市民に何の断りもなく武漢に送ってしまうなど、いった、どんな脳の構造をしているのだろうか。この3万枚のマスクを補充するために、さらに税金を使い、補充されるまでの間は大分市に集団感染が起こっても、児童に配ることさえできないのだ。しかし、市の職員、警察、消防には優先してマスクが支給される。一応、大分市にも新型コロナウイルス感染者用の感染症指定医療機関なるものがある。しかし、「感染が確認された市民だけが入ることができる医療機関」であって、感染しているかも知れないと心配になっても、検査を受けられないのだ。感染者数を少なくしたい安倍晋三の指示だ。安倍晋三は、まったく無意味な「やってるふりの」ザルのような「水際対策」に頼り、「37.5度以上の発熱」、「呼吸器症状」に加えて「湖北省への渡航・居住歴」を検査の条件とした。この3つの条件を同時に満たしていないと検査さえ受けることができないのだ。
まさにどんぶり勘定、野菜の大安売りのように、何の知識もないお前が勝手に決めるな!ということだ。37.5度以上どころか、平熱でも「陽性」反応が出罹患者がたくさんいただろうに。いったい何を学んだのか。安倍晋三のあまりに杜撰さに、専門の上昌広医師は、2月18日、衆議院本館の記者会見で「データに基づかずに、権威者が適当に決めると大変なことになる」と警告を発している。この権威者、つまり安倍晋三という姑息で小心者の男は、年中びくびくしているせいか、いつでもどこでも「隠蔽、隠蔽」。そして、嘘がばれて大量の日本人を殺しても平気の平左だ。安倍晋三の支配の下では、あらゆる病院が隔離病棟になるのも時間の問題だ。あなたも、その犠牲者にされる可能性がある。しかし、この場にいる記者たちは、まだ実感が湧かないようだ。彼らは、おそらく日本国民を数百万人単位で殺していくだろう。
下の囲み記事は、2月13日現在の大分市役所のホームぺージに掲載されていた文言だ。私は2週間前、大分市の佐藤喜一郎というクズに憤りを感じて記事を書くために保存していたものだ。多忙のために記事を書くことができなかったが、今それを以下に転記する。
#市役所 ホームページ 2月13日時点の告知
新型コロナウイルスによる肺炎は、中国において武漢市を含む湖北省を中心に患者が増えていますが、湖北省以外で亡くなっている方は、患者の0.2%にとどまっています。各国でも500人を超える患者が確認されていますが、ほとんどの方が軽症です。インフルエンザと同様の感染症予防対策を徹底することで、新型コロナウイルスの感染を予防できます。感染症法に基づく「指定感染症」に指定されたことから、医療機関の受診方法が変わりました。咳や鼻水、喉の痛みなどの呼吸器症状がある場合は、マスクを着用しましょう。マスクがないときは、手でおおうのではなく、肘の内側でくしゃみを「ブロック」しましょう。
まったく事態の深刻さを分かっていない。そして、市民に対して何一つ防護対策を示すことができない。まったくあきれ返るかえるばかりの市役所だ。市長が怠慢だと下も腐るという典型例をまざまざと見せつけられた。さすがにこのバカ市長に市民からの苦情が殺到したのだろう、佐藤喜一郎は慌てて市役所のホームページにメッセージを載せている。
もうひとつは、兵庫県のケースだ。やはり官僚出身の兵庫県知事、井戸敏三が、県民のために備蓄していた120万枚のマスクのうち100万枚を中国に送ってしまったという愚行に関して。「日本が震災に遭ったとき、中国が支援してくれた恩返し」というのが知事の井戸敏三と県職員の所の寝ぼけた戯言だ。どうせウイルスを想定したマスクではなく、インフルエンザ防護のためのマスクだろうから、1枚当たりの単価を100円として100万枚なら総額1臆円だ。兵庫県がマスクを送った広東省と海南省は、阪神・淡路大震災時や2009年の新型インフルエンザ発生時に約20万枚のマスクを県と神戸市に提供してくれたという。であれば、それ相当のマスクを送って、すぐに兵庫県民のために欠損分の補充を急がなければならないはず。中国は日本のGDPより大きい経済大国になった。まだ中国にいい顔をしたいのだろうか。どうせ中国にマスクを送っても、中国共産党の幹部が中抜きして転売してしまうので、武漢の現場にはほとんど届かない。中国のウイルス感染者を本当に助けたければ、中国共産党幹部を医療兵糧攻めにして「自分も感染して死ぬかもしれない」という恐怖を与えることだ。そうすれば、こうした腐った共産党の幹部が現場に立ってマスク工場に「早くマスクをつくれ」と激を飛ばすだろうから、多少は武漢市民にマスクがいきわたるようになるだろう。
大分市長の佐藤喜一郎にしても、兵庫県知事の井戸敏三にしても、世間知らずのバカ官僚出身者になど何もできないことぐらい分からないのだろうか。日本でも上級国民がたっぷり備蓄した後は、日本にいる中国人の「せどり」業者がマスクを買い占めて、ネット通販で数倍もの値段を付けて売っている。それでもすぐに完売してしまうから、これからネット通販に出てくるマスクは、粗悪な模造品であると覚悟する必要がある。もっとも、ありきたりのマスクだけでは防ぐことはできない。マスコミが好むインチキ医療関係者の言うことを信じないように。
ゴーグルを装着して目の粘膜を保護し、アルコールを含んだ使い捨てタオルと使い捨てのビニール手袋、そして先のとがっていないペンなど、いろいろアイデアを駆使して防護しなければならない。
「先のとがっていないペン?」・・・エレベーターのボタンや電車の発券機のボタン、自動販売機で清涼飲料水や缶コーヒーを買う時に押すボタンに、このペンを使うのだ。平和ボケの国民には、こうしたちょっとしたアイデアも出てこない。2011年3月11日の東日本大震災によって破壊された福島第一原発から大量放出された放射性物質を吸い込まないように防護方法を次々とアップしていたときも、同じ種類の「エージェント」が攻撃してきた。しかし、その「エージェント」の何人かは大量被曝してしまっているはずだから、間違いなく健康を害しているか、この世にいないだろう。彼らは、今になって、こっそりと「放射能は安全だ」というツイートを削除している。姑息な犯罪者たちが日本の大学教授の中に大勢いるということだ。私は日本にいながらにして一時期、日本の中国人社会と、そこそこの関わりを持っていた。中国共産党のトップクラスの幹部の子弟とも交流があった。進んでそうなったのではなく、そうした子弟たちが異常に私を好いてきて、私が訊いてもいないのに中国共産党の内部事情をいろいろ教えてくれた。私なら秘密を守り、彼らの身の安全を約束してくれるだろうと思ったのだろう。つまり、私は、彼らが中国共産党に抱いているうっぷんのはけ口になってあげたのである。
中国共産党というのは非常に面白い。安心できる理解者さえいてくれれば、上級幹部の恵まれた子息でも中国共産党の批判をしたくてたまらないのだ。
なんとも理解しがたい不思議な国だ。だから、私は、すぐにギャアギャアと騒ぎ、すぐに寝返りを打つ彼らを決して信頼することができず、常に警戒を怠ることはないものの、素直で単純に反応する楽しい中国人が好きなのだ。特に独立国である台湾の人々は大好きだ。嫌いなのは、中国共産党幹部のどす黒い連中だ。「日本人は被害者でなく感染を広げる加害者になった」ことを銘記しないとモラルハザードの犠牲者となる。
YAP遺伝子を持っていない奴隷性向の強い日本人は、何度でも同じ間違いを繰り返す。最後には、自分で自分の首を絞めて窒息死するのだ。あまりにも愚かすぎて涙さえ出てくる。これで、日本での感染拡大を止めることは絶望的となった。しかし、感染のスピードを多少なりとも遅くすることができる。変異を繰り返しながら、夏になったとき、このウイルスが、どのような生態を示すかにかかっている。
グローバル主義者は、グローバリズムによって国境の垣根を超えて「人類、みな兄弟」と手に手を取って世界統一政府を称えるんじゃなかったのか。人種差別撤廃、ジェンダーフリー教育を推進する日教組の白痴教員どもは、男女差さえも薄めようとしていたんじゃないのか。彼らは日頃の主張とは裏腹に、いざとなれば国境の水際で食い止めると言い、白人のアジア人に対する差別に抗議さえできない。
だから、日本のオツムの弱い整形おバカ女子は、しばらくの間、海外に出るな。チャラチャラして、インスタ萌えぇ〜、インスタ映えぇ〜なんてやっていると暴力事件に巻き込まれて殺される危険性さえ出てくるぞ。日本人が、英国人と米国人、ドイツ人とフランス人の区別がつかないように、白人にも、日本人と中国人との区別が付かない人が多い。日本語と中国語との聞き分けもできない。日本人は、すでに西洋の白人世界を恐怖に陥れている「病原菌を保菌している加害者」と見なされているということを忘れないように。そして、安倍官邸の極悪人たちは、イスラム国に捕まった後藤健二さんを救おうと思えば救えたのに、敢えて見殺しにしたように、あなたが海外で襲われても何の関心も示さないということを忘れないように。
これでもGWに海外に行く人は自己責任。この新型コロナウイルスは、ある程度の「選択感染性」を持ったウイルスだよ。有色人種、特にアジア人と親和性が高い。
これを暗示しているのがデンバー国際空港の一連の壁画だ。だから、この意味を解けば仕掛けたグループの正体が分かる。これを仕掛けた「彼ら」は、必死になってデータを集めている。だから、データ収集活動がすっかり終らないとワクチンは出てこないかもしれない。「彼ら」とは、誰でも知っている公的機関だよ。これは次の致死率の高いウイルスを開発するための社会工学的実験だ。
「彼ら」は、SNSでどのように本物の情報とデマ情報が拡散していくかモニタリングしている。なぜそんな緻密な作業をやっているのか・・・パニックを「彼ら」のコントロール下に置いて効果を最大化するためだ。むやみやたらにウイルスをばら撒いたら、「彼ら」の存在が分かってしまうだろう?
人々をパニックに陥れて、人々に自ら感染を拡大させることによって「彼ら」は守られるというわけだ。分かるかな?
3月29日から、東京都民の合意なきまま11000便の旅客機が都心のビルすれすれに飛ぶ・・・これを決めた政治家、官僚の中にイルミナティーがいる
安倍晋三は、これから想像を絶する凄まじい破壊を日本で行うぞ。
「なぜ必要ないのに、羽田に着陸するまでの航路を変更し、東京の真上を旅客機が飛ぶようになったのか」という謎だ。
これね・・・3月29日の午後3時から午後7時までの間、これから毎日、東京の都心上空を羽田空港に着陸する旅客機が年間11000便、ビルすれすれに飛行する。住民の合意なきまま、いつの間にか決定された。羽田空港の利点は、海からアプローチして安全に着陸することができることだ。まったく不必要な新航路を、いったい、誰が、なぜ、どのようにして決定したのか、調査して、これに関わった人間の名前を公表しなければならない。政治家、官僚、これを進言したシンクタンク、学者、専門家…この中にいるぞ 誰もが、高層ビルすれすれに11000便も飛んでいれば、いつかは必ず都心の繁華街に墜落すると考えるだろう。
多くの専門家が、マレーシア航空370便がリモートコントロールされていた可能性を指摘している。このままでは、東京は大参事に見舞われ、日本経済は徹底的に破壊され、株式市場は大暴落、閑古鳥が鳴く日々がやって来るかも知れないのだ。公安は調査しているのか。伊藤詩織さん事件をもみ消した、内調トップで日本版NSCの責任者である北村滋は、安倍に忖度することでいっぱいいっぱいだから、こんな想像力など働かないだろう。非常に不吉なサインだ。私の妄想であれば、願ったりかなったりだ。世間から嘲笑を浴びることなど、たやすいことだ。しかし、大事故が起こってからでは遅い。
2001年9月11日に、ニューヨークで何が起こった。
米国は、あの日を境に社会主義の国に変わり、今や自由は風前の灯火だ。銀座4丁目の地価が大暴落すれば、それが引き金となって日本の不動産価格もまた暴落する。そうなれば、土地本位制の日本の銀行は、ドミノ倒しのように潰れていくだろう。だから、今のうちに、この新航路変更に関わったメンバー一人一人を調査しろ、と言っているのだ。
アングロサクソン・ミッション、Wuhan-400、ジョージア・ガイドスーン、ジェイドヘルム、FEMA、劉伯温・・・
■恐ろしいイベントの全体的な構造
最後に、この恐ろしいイベントの全体的な構造を示しておこう。これは首狩り族イスラム国の恐ろしい「マーケティング」と同じなのだ。
武漢病毒(ウイルスの意味)研究所から漏れたことは間違いないが、その他の地点でも発生していることから、武漢のP4研究所の研究員の「うっかりミス」だけとは考えられない。だから、「武漢の研究所だけが発生源だ」と断定している人を私は信じない。複数の発生源がある。少なくとも、武漢の生鮮市場が発生源ではない。
さて、武漢発パンデミックを、マーケティングの観点から見てみよう。人々を恐怖に陥れるための最も効果的な方法は、致死率の高いウイルスをばら撒くことではない。感染力の強さと感染が外に発症するまでの時間だ。そして「偽陰性」の罹患者を多数、巷に放出する結果となっているPCR検査の信頼性を失わせることで、パニックを引き起こすことができる。
すると何が起こる?
「医療崩壊」だよ。
これを引き起こすのが第一目的だ。
同時に経済活動が止まる。物流が停止し、生活物資が滞るようになる。そして、その国を代表する大企業の株価が大暴落して、体力の弱い企業が身売りせざるを得なくなる。それは、間もなく日本の金融機関で起こる。
次にCLOをたっぷり買いこまされた農林中金だ。それは、日本の農業関係者の離農を促進する。食料自給率が39%の日本は、危険な食品でも何でも手に入れようとする。「もうジ・エンド」と人々が諦めかけたとき、登場するのがワクチンだ。
そして、保険所や病院にワクチン接種を受けたがる人々が長蛇の列を作る。何度も言っているように、これは第一波だ。
次の第二波では、もっと致死率の高いウイルスが出てくるだろう。
そして、第三波だ。こんなに費用対効果に優れたマーケティングが他にあるだろうか。儲けは莫大だ。誰の懐に入る?
以上は一般庶民の目線だ。
中国人民解放軍の本当の敵は「グローバリズム」を推進している国際金融資本だ。そうそう、スイスを本山とする。だから、こういうことになる。中国人は大分、人口を減らされる。
この過酷な人類の運命から逃れる方法はあるのか・・・
ある。
私の解釈だが、「人」にヒントがある。「人」は、人と人が助け合う姿。人と人の間に「間=マ=魔」が入るのが「人間」
「魔」とは何か・・・
仏陀の言う「三毒五濁」、妬み、嫉み、恨み・・・後は忘れた。人と人との関係に「魔」が入っているのが現代社会だ。だから、神道では大祓いによって「魔」をとる。自分の中にいる存在が自らミソギを与えて「魔」を吹き飛ばす。しかし、大祓いもミソギもありがたくない。恐ろしいイベントが伴うからだ。3.11の東日本大震災のショックは、日本人の間から「魔」を吹き払って、真底助け合おうという純粋な心持ちになった。これが「人」の状態だ。もっともパワーを発揮できる状態。
そして9年の歳月をかけて、人々は、いっときでも「人」であった状態を忘れて、再び「人間」に戻ってしまった。だから、再び「魔」を取るための大ミソギがやってくる。これが「天のルール」だ。太古の昔から何度か繰り返されてきた。ここから先は止めておこう。科学の世界の話で難解すぎる。あーあ、スピリチュアルに逃げ込まないように。それは「魔」の窟だ。だから、くれぐれも並木良和とかいうオカマだかゲイだか知らないが、「2020年の春までにアセンションしないと大変だ」とか、「ゲートが閉じる」とか、「統合がどうのこうの、144000人がどうのこうの」と聖書と安値のオカルト本からパクリまくりのスピリチュアル・アセンション詐欺師の高額なワークショップなどに行かないように。この子は、自分が何を言っているのかまったく理解していない。知識もなければ知性もない。こんな人間に引っかかるような人は見込みがないし、邪心で満たされた心は永遠に晴れることはない。この子は明らかに憑依されている。これをプロモートした矢作直樹は目を覚ませ。大勢の欲深い人々をたぶらかして「引きずり込んだ後」は、こうしたスピリチュアル詐欺師に天が与えた役割も終わりになり、最初に淘汰されるだろう。
「公式データ」とは、それを使ってメディアが世論を形成していくという点において「信用できるように装っている」が、もともとは、自信のない人間や、真実を恐れる人間、あるいは真実が都合の悪い人間が好むようにつくられたゴミである。「事実」とは、そうやって「権威」あるいは「権力」を支えている「公式」によって確定されていく。その「公式データ」を使って平気で大衆を騙すのが学者であり、その「公式データ」を疑って「そこにある偽装した事実」を突き崩すのがジャーナリストである。だから、ジャーナリスティックな学者が人々を導いていく時代になった。ただし、「事実」の数々から、さらに「真実」の高みに上っていくことができるかどうかは、一人一人のコモンセンス(ここでは「大衆の見識」と捉える)にかかっている。
■今後の米中対立の行方
中国が医学雑誌「ランセット」に発表した論文は「嘘」
新型コロナウイルスの発生源について、中国の政府当局と中国の研究機関との間で見解の相違が生じています。ここには、今後の米中対立の行方が示されています。武漢発パンデミックを入り口にして、中国の世界秩序と西側世界の新世界秩序(NWO)・・・東西両秩序の激闘の世界に踏み込んでいきます。両陣営のそれぞれのフレームワークを明らかにして、世界戦略の全体像を描き出すためには読者のみなさんに大きな負担を強いることになります。どの政治家も学者もジャーナリストも、中国政府当局や米国の感染症研究所が発する情報をそのまま報じているテレビ、新聞などのマスメディアに頼っています。この方法では、私たちに命の危険が迫ることにもなるのです。
・・・
 
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近いうちに
1、検査させないために日本全土に患者が出てきます。
2.それによって経済は悪化、株価は暴落
↑今ここ
3、安倍氏は外出自粛を訴えます。
4、自宅待機、株価暴落で人々の不満が爆発。
5、結果、安倍氏の選択は A、以前のように政権放棄。B、戒厳令を出して国民を抑え込む。C.芸能人の事件を乱発してごまかす(多分もうネタ切れ)D、衆議院解散
が考えられます。私は戒厳令のために1週間分の食料を今日買いました。 [https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200225-00000045-cnippou-kr](https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200225-00000045-cnippou-kr)

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2020年01月06日

ハリマオ: トランプはペンタゴンの操り人形〜中東戦争>>WWWIII>>AI世界政府へ



ハリマオ: トランプはペンタゴンの操り人形〜中東戦争>>WWWIII>>AI世界政府へ
精神障害を持つトランプを利用して戦争に突き進ませようとしているネオコンに唆されて自衛隊を中東派遣すれば、最悪の場合、日本に核ミサイルが飛んで来るかも知れない。この背後にある流れが見えないと日本は本当に滅びるだろう。安倍晋三には無理だから、せめてこのように言おう。
「頼むから一生、ゴルフやって帰って来るな!」
■中東戦争、北朝鮮Xデー、戒厳令
とうとうヒラリー・クリントンの悲願だったイラン攻撃が始まった。クリントン夫妻とトランプは昵懇の仲だからね。特に、娘婿のクシュナーとビル・クリントンは親密な仲だ。だから、トランプの「私が大統領になったらヒラリーを逮捕する」という公約は、最初からリップサービスで、そもそもヒラリーをつるし上げるつもりなんかない。もっとも、ヒラリーは死んでいるか、植物人間状態だから同じことだ。だから、トランプは、ヒラリーの遺言を果たそうとしているわけだ。
イラン正規軍でありイスラム圏の精鋭部隊「イラン革命防衛隊(IRGC)」を国際テロ組織に指定したトランプが、ペンタゴンにソレイマニ司令官の殺害を指示、これを米国による新たな中東戦争の開幕と受け取ったイランが防衛的報復攻撃にできる構え。イスラエル、サウジ、そしてペンタゴンの度重なる挑発にじっと耐えてきたイランだが、このままではリビアのように国土を焦土にされかねないと立ち上がろうとしている。
「我らのトランプが、世界を救ってくれるはずのトランプが、なぜ第三次世界大戦につながってしまうイラン戦争を引き起こすのだ!」・・・こうした疑問を抱えながら、トランプ狂信者、つまり、トランプ教カルトたちは、つじつま合わせに苦労するだろう。
■トランプはペンタゴンの操り人形
去年6月、中東・ホルムズ海峡付近のオマーン湾で、日本の大型船舶を含むケミカルタンカー数隻がミサイル攻撃を受けた。翌日、国防長官のマイク・ポンペオ(元CIA長官)が、「何者かによって攻撃を受けた」といいながら「犯人はイランだ!」と断言した。「何者かが分からないのに、イラン」・・・すごい想像力だ。
その2、3日後、今度はトランプも「犯人はイランだ」と言い出し、イランの正式な軍隊である「イラン革命防衛隊(IRGC)」をテロ組織だといいかがりをつけた。その3ヵ月後の9月14日、今度は サウジアラビア東部にある国営石油会社サウジ・アラムコ(Saudi Aramco)の石油施設2ヵ所が無人機(ドローン)による攻撃を受けた。このときは、イランに支援を受けているフーシ派が犯行声明を出した。そして、ペンタゴンはフーシ派を殲滅するでもなく、このときも「真犯人はイランだ」と決めつけた。だから私は、「CIAに唆されたフーシ派の勇み足だ」と書いた。フーシ派は、まんまと一杯食わされた。すでに米軍は、イラクのイスラム教シーア派(Shiite)武装勢力の連合体「人民動員隊(Hashed al-Shaabi)」を狙った新たな空爆を実施したと伝えた。イランに濡れ衣を着せるため、シオニストによる二つの偽旗作戦が実行された後、急に、米国内でユダヤ人をターゲットにした犯罪が急増した。
「私はユダヤ人(イスラエル)のために1000%奉仕する」
と約束したトランプからすれば、犯人はイスラム教徒だとする国内世論が必要だった。逮捕されたイスラム教徒を名乗る男たちも、ペンタゴンのエージェントである可能性がある。トランプは、2016年秋の大統領選に勝利した後、1年も経たないうちにユダヤ教徒に改宗した。トランプを熱烈に支持して彼を当選させたキリスト教福音派を裏切っていたことがはっきりしたのである。すべてはシナリオ通りだが、あまりに杜撰で役者がお粗末だったため、ユダヤ資本に支援されていない独立系メディアは早くも「トランプはペンタゴンの操り人形で、第三次世界大戦を起こすかもしれない」と言い出した。
ソレイマニ司令官を殺害したことについて、トランプは3日記者会見し「我々の行動は戦争を止めるためのものだった」と述べ、正当性を強調したという。もう支離滅裂。こういう手合いを厚顔無恥という。私は、去年の10月24日に配信したメルマガ第313号パート2「イングランド銀行が主導する地球温暖化対策と国際デジタル通貨の正体ーその2」、あるいは、foomiiのウェブマガジンで以下のように書いた。米国が「独裁国家」とか「軍国主義」というレッテルを貼る国は、その国を潰してロスチャイルドの中央銀行を設置したくてたまらない国のことなのです。イラク、リビア、シリア、北朝鮮・・・
みんなロスチャイルドの中央銀行を設置できなかった国々でした。
トランプが次にやろうとしているのが、イランの政府軍であるイラン革命防衛隊をテロ組織に指定して、イランそのものを、まるで恐ろしいテロ国家であるかのように人々に植え付けることによって、米軍によるイラン攻撃の正当性を与えるための国際世間を喚起しようとしているのです。いったい、「生物化学兵器を持っている」と虚偽の情報を流してイラクを滅亡させたブッシュとトランプのどこが違うのでしょう。まったく同じです。だから、トランプもまた、イランを攻撃してこれを占領し、彼の恩人であるロスチャイルドのために中央銀行をイランに設置させようと牙を剥いているのです。
ロスチャイルドはシティー・オブ・ロンドンの主であり、タックス・ヘイブンのしくみを創った国際銀行家です。ですから、トランプが、ロンドン・シティーを守るために、女王陛下から直接ミッションを仰せつかって英国の首相になったボリス・ジョンソンの後押しするのは当然のことなのです。
今になって、やっと欧米の主流メディアが同じことを書き始めた。年明け早々、予想していたとおり金(ゴールド)が跳ねた。(下の画像をクリック) いまや恐怖指数(VIX指数)も、2018年末の大暴落のとき、AIトレードが暴走して以来、役に立たなくなった。反応するのは金(ゴールド)価格だ。
それにしても、日本の外務省が有志連合に加わらなかったのは賢明だ。安倍晋三よ、ゴルフ場から帰って来るな! 今までどおり、徹底してバカを装え!
バカがバカを装うのだから、もっと地を出せばいいだけのこと、簡単だろう? 自衛隊を、ペンタゴンの率いる極悪虐殺同盟に参加させたら、憲法改正への道はゴロタ道になるぞ。もし有志連合に自衛隊を参加させたら、キチ◎イトランプは「次は核弾頭ミサイルをイランと共同で開発した北朝鮮を空爆だ」と言い出すはずだ。いままで言ってきた「北朝鮮Xデー」だ。その場合、今度こそ、日本の人口密集地に核ミサイルが飛んでくるかもしれない。もちろん、朝鮮半島の非核化など最初から絵に描いた餅だ。極東を戦乱に引き込むためのね。
朝鮮半島の非核化が実現しないうちに日米同盟が破棄されれば、米国は孤立無援状態になるだけでなく、日本が米国債の暴落を防いでいるわけだから、米国経済は崩壊し、世界大金融恐慌が地球を何周も回る。
北朝鮮、中国、ロシア、ヨーロッパは、それを知っている。トランプが発狂して役に立たなくなった今、日本の運命は北朝鮮が握ることとなる。この動画は、1月4日のヒューストンの様子だという。ただし、ヒューストンに新たに配備される装甲車ではなく、通過しただけと思われる。
米国は戒厳令スタンバイだ。そうなった場合、FEMAが出動する。今回はどうだろう?しかし、州軍・州警察は、その態勢をととのえていることは確かだ。だから、トランプ政権こそが、本物のディープ・ステートのエピゴーネン(亜流)であると書いたのだ。
■トランプはペンタゴン内部のマルクス主義者の操り人形
「ディープ・ステート」の淵源はシオニズムにあり、その中核にいるのが「ネオコン」である。米国の「ネオコン」、つまり、ネオ・コンサバティブの端緒は、1940年代にロシアから米国に逃れてきたマルキストの分派とも言うべき「トロツキスト」にまで遡るわけだが、それは、イスラエルを建国した精神「シオニズム」と双璧を成すと同時に、双子の兄弟とも言うべき存在だ。もっとも、トロツキストのネオコン勢力も、グローバル陰謀勢力の一つのカテゴリーに過ぎないという点では、同類と見て差し支えない。
今まで、トランプ政権の支持層を盤石にするために、バラク・オバマの背後の勢力こそが「ディープ・ステート」であると米国民に誤った刷り込みを行ってきたのだが、実は、本物のリアル・ディープ・ステートは、トランプを支えているペンタゴン内部や国家安全保障局(NSA)のトロツキストを核とする秘密結社である。これが分からないと日米合同委員会の正体も分からないし、このままでは近い将来、日本が戦争に巻き込まれるかも知れない。“イデオロギー兵器”が分からないと、世界の動きは、まったく分からない。イデオロギー闘争は幻想であり、世界支配層が分断して統治する際の精神兵器のことだよ。ペンタゴンを内部から支配している「ネオコン」の正体とはトロツキスト。そのトロツキストが、どこからやってきて米国の政治の中枢に侵入してきたのかというと、もとはといえば「スターリン主義」が源流だ。「スターリン主義」は、個人崇拝に近いほど独裁者に徹底的な忠誠を誓わせ、反政府勢力をあぶり出すための工作活動が常習化し、秘密警察や恐怖政治によって無実の人々の大規模粛清が日常的に行われる陰鬱で暴力的な方法のことである。「スターリン主義」の原点は、「マルクス・レーニン主義」にある。
これを暴力で味付けしたのがヨシフ・スターリンだ。したがって、「スターリン主義」の真髄は、暴力的手口のことであって、イデオロギーとはほど遠い代物なのである。スターリン主義に賛同しながらも、あまりにも急進的なので、もっと慎重に進めるべきだとスターリンに意見したのがトロツキー。そのせいで、トロツキーも粛清されてしまった。
米国のペンタゴン内部にいるのは、スターリンほどではないにしても、世界統一政府を暴力によって達成しようという過激なシオニストだ。スターリン主義の上位にあるのがマルクス主義と言っていいわけで、それは、ロスチャイルドが資金を出してカール・マルクスに発明させた共産主義を細分化したものだ。習近平が踏襲している毛沢東思想も北朝鮮の主体思想(チュチェ思想)も同じ源流から発しており、もとはといえばロスチャイルドと欧州王家の残酷な共産主義が大元である。彼らは、本当であれば、一つ屋根の下に住むべきなのだ。結局、人間ではダメ。人工知能と言うことになって来る。
途中を省いて、一気に結論に行くと、マルクス主義とは世界政府主義のことであり、それは人工知能(AI)による世界政府へ至る闘争のこと。すでに人工知能(AI)による世界政府が提供してくれるサービスを世界中の人々が喜んで利用している。まず私たちの前に姿を現している人工知能(AI)世界政府は、ユーチューブであり、ツイッターであり、フェイスブックだ。これが、5Gによってやがて一元化されるのである。
このデストピアから逃れるための方法は一つだけ。自らを洗脳から解き放つこと以外にない。その秘密は実は古神道にある。そう天皇家の秘密だ。何一つ知らないで、天皇制はんた〜い、と言いながら騒いでいる白痴の若者たちを見ると羨ましい。彼らは一足先にロボットになってしまったから、何も痛みを感じないのだろう。これ以上説明しても、誰一人として理解できないだろうから、このあたりで止めておく。少なくとも、政治家を志すのであれば、社会主義と共産主義の違いぐらい知っておかないと、先々にいって矛盾が噴出して自壊作用を起こして自滅してしまうだろう。そうそう、カルロス・ゴーンの逃亡と時期が重なったからといって、両者は何の関係もないので陰謀好きのおバカさんは、これ以上人々を惑わさないように自粛しなさいな。

カレイドスコープ
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ISIS頭領バグダディが遂に殺された!
19/10/28 16:53
それは過日のトランプツィッター
「丁度、何か重大な出来事が起こった。」
”Something very big has just happened!”
で始まった・・・。
固唾をのんで待っていたら、それはISIS頭領バグダディが米特殊部隊によって、遂に殲滅されたという情報だった!幾度も死亡説は世界を駆け巡ったが、何れも確証のない情報だった・・・。今回は間違いないだろう。
トランプ大統領ほど正直者はいない。その情報を纏めておこう。
トランプ大統領ツイート日本語訳( 解説付き)非公式@TrumpTrackerJP
何か、すごい事が起きた!#トランプ大統領 訳
(解説)ホワイトハウスによると、これについて日曜日午前9時(米国東海岸時間)にトランプ大統領は国民に向けて発表するとの事。 https://twitter.com/realDonaldTrump/status/1188264965930700801 
Donald J. Trump
✔@realDonaldTrump
Something very big has just happened!
605
13:45 - 2019年10月27日
Twitter広告の情報とプライバシー
中東から米軍撤兵は加速するだろう。
これもトランプの公約だし、今回の作戦で米兵一人の命も失わなかった。バグダディーを洞窟の追い詰めた軍用犬が負傷した。快挙である。
トランプ大統領ツイート日本語訳( 解説付き)非公式
 ・ 2019年10月28日
返信先: @TrumpTrackerJPさん
(追記1)
K9(軍用犬)についてグラム上院議員が記者会見でコメント
「この犬の名前を探している
犬のために祈っている
かなり負傷した模様だ」https://youtu.be/XHfMxUiKm9A 
続く
 YouTube ‎@YouTube
トランプ大統領ツイート日本語訳( 解説付き)非公式@TrumpTrackerJP
(追記2)グラム氏は好戦派として知られるが
「シリア安全地帯に多くの米兵はいらぬ
テロに関しトランプ大統領はそのルールを変えた
大統領は本気でISISの破壊を決意した
私はトランプ大統領のような考えを持った人に会った事がない
世界の米軍を縮小する戦略だ」
と語るhttps://youtu.be/XHfMxUiKm9A 
 YouTube ‎@YouTube
10:27 - 2019年10月28日
中東をロシア、トルコ、シリア、トルコなどに委ねるだろう。アフガニスタンからも撤退して、中国包囲網に集中するつもりだ。世界の脅威はまさに中国共産党にある。今回は割愛するが、それはそれは酷いものだ。北朝鮮も酷いが中共(凶)のそれは規模が大きく、狂った悪龍が様々な民族を噛み殺し飲み込もうとするだろう。既に、チベット、ウィグル、香港そして法輪功学習者など人権弾圧にも表れている。虐殺、拘禁、拷問、レイプ、果ては臓器収奪と、身の毛もよだつ所業が日常茶飯事だと言われている。
トランプ政権のキャビネットミーティングでは、毎回、冒頭は敬虔な祈りとともに始まる…。トランプ大統領は先の国連演説で宗教弾圧に対する深い懸念と対処を表明した。
「真の人権」は宗教心なくして生まれない。左翼リベラルの工作で動く国連人権理事会など偽物だ。何故なら、その真相には世界で最も露骨な人権侵害を行っている北朝鮮のチュチェ(主体)思想主義者が入り込んで牛耳られている。日本の平和運動にも同様な状況がみられる。
さて、バグダディーを追い詰めた経緯は次の通りだ。
織田飄平@hyouhei
バクダディの遺体…。 https://twitter.com/News_Executive/status/1188364126088847361 
News_Executive@News_Executive
返信先: @News_Executiveさん
*Graphic content* of the immediate aftermath of the ground raid and the follow up air-strike that killed al-Baghdadi
11:32 - 2019年10月28日
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織田飄平さんの他のツイートを見る
これに似たことが、先のオバマ政権下でもあった・・・。9.11WTCテロ事件の首謀者とされ、悪名高きアルカイダテロ組織の首領ウサマ・ビン・ラディン急襲事件である。先のオバマ大統領、ヒラリー国務長官が雁首揃えて見入る中、それも実行された。後で検証すると、あれはラディンの替え玉だと判断したが、今回は本物だろうか?いずれも海軍の特殊部隊であった。
織田飄平@hyouhei
「何か重大なことが起こった!」…の顛末。 https://twitter.com/News_Executive/status/1188268986275897344 
News_Executive@News_Executive
Abu Bakr al-Baghdadi...?
11:30 - 2019年10月28日
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織田飄平さんの他のツイートを見る
織田飄平@hyouhei
詳細:アル・バグダディは、アメリカの特殊部隊が空襲を行ったときに自殺ベストを爆発させたと考えられています。 al-Baghdadiを含む建物は、手術後に水平になりました。地元の報道によると、彼の副アブ・アル・イラキも殺されたという。 https://twitter.com/News_Executive/status/1188363132105871360 
News_Executive@News_Executive
返信先: @News_Executiveさん
More: al-Baghdadi is believed to have detonated a suicide vest at the time as a U.S. special forces unit carried out the ground raid. The building containing al-Baghdadi was leveled after the operation.
Local reports also say his deputy Abu Sa'id al-Iraqi was also killed.
11:28 - 2019年10月28日
織田飄平@hyouhei
詳細:米軍特殊部隊のメンバーは殺されたり負傷したりせず、アル・バグダディは隠れ家のトンネルで殺された。3人の子供と一緒に自殺ベストを爆発させた後、自殺した。 https://twitter.com/News_Executive/status/1188446383545749504 
News_Executive@News_Executive
返信先: @News_Executiveさん
More: No U.S special forces members were killed or injured, al-Baghdadi was killed in a tunnel in the hideout compound, he killed himself after detonating a suicide vest alongside 3 kids, special forces were in the compound for over 2 hours
11:25 - 2019年10月28日
織田飄平@hyouhei
さらに:「彼は犬のように死んだ。彼はco病者のように死んだ」世界は今、より安全な場所になっています。私たちは彼を数週間監視し、彼はそのエリアを離れようとしました。彼は常に彼を覆い、コントロールしていました。 https://twitter.com/News_Executive/status/1188447828797997056 
News_Executive@News_Executive
返信先: @News_Executiveさん
More: "He died like a dog. He died like a coward," the world is now a much safer place. We monitored him for a couple of weeks, he tried to leave the area, we had him covered and under control all the time
11:24 - 2019年10月28日
織田飄平@hyouhei
詳細:化合物の近くに8機のヘリコプターが着陸し、ヘリコプターが化合物に到達するまでに1時間10分飛んだ。出入りは最も危険な部分でした。ロシアは私たちが何をしているか知らずに飛行経路を手伝ってくれました。 https://twitter.com/News_Executive/status/1188448325474967552 
News_Executive@News_Executive
返信先: @News_Executiveさん
More: We had 8 helicopters on site landing near the compound, helicopters flew 1 hour and 10 minutes to reach the compound, the flight in and out was the most dangerous part, Russia helped us with the flight path without knowing what we were doing.
11:24 - 2019年10月28日

飄(つむじ風)
https://blog.goo.ne.jp/tumuzikaze2/e/cbc1579e74ff08b712a5e070a51e6d72
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2019年09月20日

カレイドスコープ: 銀(シルバー)の価格上昇が目前

カレイドスコープ: 銀(シルバー)の価格上昇が目前
Sat.2019.09.14  
金融エンドゲームと銀(シルバー)価格の上昇トレンド
金(ゴールド)と銀(シルバー)は、太古における宗教的意味を持っている。
「666」が分かると、その秘密とイスラエルとソロモン王の秘密、“金に勝利した”というロスチャイルド金融帝国や彼の下僕であるトランプの「金本位制発言」の真意も分かる。これは宗教であり、同時に科学でもある。
この記事は、「カレイドスコープのメルマガ」最新号・第308号の一部です。
全文はメルマガでお読みください。 
金(ゴールド)が、銀(シルバー)の価格上昇が目前だと言っている!?
欧米では、ノーテンキな日本の“専門家”と違って「金融崩壊は不可避である」とのコンセンサスが形成され、これが一般化されるようになっています。
リスク・オフ市場としての金(ゴールド)市場は、すでに強い上昇波動に乗っていますが、その金(ゴールド)が、「ここしばらくは金(ゴールド)より銀(シルバー)だよ」と言っています。
金銀比価(ゴールド/シルバー・レシオ gold/siver ratio)が、今年6月、26年ぶりに90という高水準に到達しました。金銀比価とは、「1トロイオンス(約31.1グラム)の金を購入するのに何トロイオンスの銀を必要とするかという比率のこと」です。
現在は、やや調整が入った(つまり、加熱し過ぎている金から銀へのマネー流れが太くなると同時に、個人の新参者の資金が銀に流入し始めたため)ため、7月の94というピークから13%下落して80台に落ち着いていますが、それでも銀(シルバー)は、歴史的に見ても、あまりにも割安に据え置かれています。
「そろそろ銀(シルバー)が資産防衛の手段として見直され、個人の資金が流入することでニッチ化する」というのが、欧米の貴金属投資コンサルタントや資産運用会社の共通した見解です。それは、こうした“専門家”の言を待たずとも、チャートを見れば一目瞭然です。ただし、銀(シルバー)は金(ゴールド)と違って、すでに仕手化しており、ショート(空売り)とロング(買い上がり)が頻繁に繰り返されているので、短期的にはプロ向けの市場、中長期的には素人向けの市場となっています。
つまり、銀(シルバー)は、もっとも魅力的な市場となっていますが、素人が短期で儲けようとすると失敗する確率が高いということです。
そもそも、「正貨」である金(ゴールド)や銀(シルバー)を買うことは投資ではありません。
「通貨とは何か」が真の意味において理解することができないと、やがて自らの生命を危険に晒すことにさえなるでしょう。
それを可能な限り分かりやすく解説すると、こうなります。
ここから先、ウェブマガジン最新号「金融政策のエンドゲームと間もなく始まる銀(シルバー)価格の上昇トレンド」のダイジェストを読む・・・

カレイドスコープ
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2019年03月31日

カレイドスコープ :文明は西洋から東洋へ「800年リズムの周期交代」

カレイドスコープ :文明は西洋から東洋へ「800年リズムの周期交代」
Mon.2019.03.11
量子論・グノーシス・古神道
西洋文明の崩壊と、国際資本の東洋への移動が始まっている。
金融機関の「法定通貨離れ」が世界金融システムの崩壊につながる。
今後、最大の注意を払わなければならないのは秘密結社の神道への侵入。
(※この記事は、メルマガ特集 2019/3/10【vol.04】の一部です。全文はメルマガでお読みください)
・・・結論から言えば、米国の独立戦争とは、英国王室とシティー・オブ・ロンドンによる金融システムを使った新植民地政策を隠すための戦争でもあったのです。
結果、米国は本当に解放されたのでしょうか?
自由市場の象徴である米国へと世界中の資本と人がなだれ込んでいきました。
しかし、世界最大の集金マシーン「ウォール街」で上がった利益は、せっせとシティーに還流(上納)されてヨーロッパの王族の懐に入っていったのです。
結局、米国は、独立戦争によって英国王室とシティーの国際金融資本から逃れられない奴隷となったのです。
5月1日の新天皇の即位を境に、世界の王族のネットワークは日本の皇室に対する戦略を大幅に変えてくるでしょう。
そのとき、日本が米国の二の舞にならないようするためには、国民はどんな構えで迎えることが必要なのでしょうか。
過去、キリスト教フリーメーソン/イルミナティーのイエズス会は、“戦わずして勝つ”日本の皇族を甘く見過ぎていました。
彼らは、島原の乱を手始めに、何度か徳川幕府を打倒しようとしてきましたが、それはフリーメーソンが薩長同盟をコントロールすることによって、やっとのことで実現しました。
しかし、皇室だけは破壊できなかったのです。
理由は、神道が宗教ではないからです。
神道には、善も悪も存在しません。その基本精神は「和」です。
「和」の概念が理解できないイルミナティー/フリーメーソンが、太古の昔から戦略の柱として位置付けてきた
「弁証法的唯物論」、あるいは「善悪二元論」
が神道の前では、完全に無力化されてしまうのです。
それは、宗教とは関係がなく、世界でも日本人の遺伝子だけに組み込まれている「神の暗号」がゆえのことなのです。
越境する投資主体は、西洋を諦めて東洋にシフトした
欧州の王族たちは、「文明」の使い方を誤ってしまったのです。
彼らが招いた世界は、「持続不可能」な世界です。
地球温暖化は、太陽活動の劇的変化によって地表を取り囲んでいる磁場が狂い始めことから、地球のマントルが動き始め、極移動の準備期間に入ったからです。
マントルがゆっくり活動を始めているのですから、当然のことながら地震と火山噴火が多発するでしょう。
その結果、地軸がぶれ始めてくるので、極端に暑くなる地域と極端に寒くなる地域に分かれ、季節的にも夏はさらに暑く、冬はさらに寒くなります。
これはエネルギー保存の法則から言えば「地球のエネルギー収支は一定」と言い換えることができますが、地球にやってくる太陽エネルギーが減っているのですから、地球の気候は、右と左、上と下に極端に大きく振れながら、全体的には小氷河期へと収斂されていく過程にあります。
にもかからず、産業界は「5G」だの「6G」だの地球の電離層を破壊する危険なテクノロジーを地球全体に広げようとしています。
これは私たちを裸で電磁波スープの中に投げ込むようなもので、まさに「地球の自殺行為」です。
欧州の王族たちは、世界中のシンクタンクを使って国連に
「持続可能な開発」(=Agenda 21、あるいは2030 Agenda)
のスローガンを立ち上げさせました。
これは、端的に言えば「ビッグブラザー」のことです。
私たちの生活のすべてを監視し、一切の無駄を廃して地球のすべてのリソースを再配分することによって「破滅のときまでの時間」を引きのばそうとするものです。
もちろん、根本的な解決方法ではありません。
しかし、一方で彼らは「持続可能な開発」など絵に描いた餅に過ぎないと諦めているはずです。
だから、もうひとつのオプションとして「第三次世界大戦による人口削減への道」も捨てきれないでいるのです。
<省略>
・・・「存在論的転回による第三の選択」は、密かに進められているように見えます。
それは、5月1日以降にはっきりするでしょう。
「いったい何が?」・・・
ここで、京都大学名誉教授・岸根卓郎氏の言葉を引用させていただきしょう。
・・・(科学中心の西洋文明がもたらしたものは)神なき「物心二元論」の「西洋物質文明」の暴走による「地球環境の破壊」と「人心の荒廃」であったといえよう。
以後の世界は神から遠く離れた存在となり、「神なき科学」が地球を席巻し、自然破壊による「地球の病」と精神破壊による「人心の病」を引き起こし、ついには「物心二元論」の西洋文明の危機が叫ばれるようになってきた、ということである。
・・・人類がいかに自由意思を行使しても、宇宙リズムとしての地球の「公転リズム」や「自転リズム」を人為によって決して変えることができないように、「文明リズム」もまた人為によって変えることはできない。
・・・人類文明は、有史以来「東西文明の二極」に分かれ、それらが互いに「宇宙の基本エネルギーリズム」の「800年リズム」に支配されて、これまでに7回もまるで時計仕掛けのように正確に互いが「800年リズムで周期交代」を繰り返し、今回が「8回目の交代期」にあたり、「21世紀以降の800年間」は、再び文明ルネッサンスによる「新東洋精神文明」としての「心の文明時代」が必ず帰ってくるということである。
(「量子論から解き明かす『心の世界』と『あの世』」295ページ)
岸根卓郎氏は、量子論の観点から「西洋から東洋へ」、「東洋から西洋へ」と、文明の中心が800年周期で地球を移動していくことを分かりやすく解説しているのです。
「800年周期説」は定説です。
それを量子論の観点から証明することができる、ということです。
これは、宇宙の運行(春分点歳差の移動)によってもたらされることで、全人類が負わされている「宿命」です。
しかし、全人類が、すでに体験し始めている8回目の「800年リズムの周期交代」は、西洋文明が、あまりにも破壊的であったために、東洋が負うべき負荷が大きすぎるのです。
・・・世界の支配層は、ちゃんと知っているのです。
だから、如才のない富豪たちは、ちゃっかり欧米の祖国から脱出して、東洋に拠点を移しているではないですか。
億万長者の数も、北米よりもアジア太平洋地域で急増しているし、実際に、カナダロイヤル銀行の調査によると、世界でもっとも億万長者の数が多いのは、アジア太平洋地域だということです。
これは、金融の中心が、ウォール街とシティー・オブ・ロンドンから、香港とシンガポールに移動している過程で起こっていることです。
つまり、“越境する投資主体”が、西洋から東洋に移動し始めたのです。
文明の移動は、金(ゴールド)の世界規模の移動とともに進んでいきます。
やれ、デジタル通貨だ、やれ、SDRだと言って経済のグローバル化が進んでも、世界の金融システムをプランニングしている超富豪たちは「金(ゴールド)」しか信じていないのです。
(※ 第278号パート1〜パート5「世界多極化による第三次世界大戦への動きと始まった金(ゴールド)の国家間の移動」にて詳述)
10年以上前に、シンガポールに移住したジム・ロジャーズは、次の有望な移住先は「北朝鮮」だと言い出しました。
「全資産を持っていける国は、北朝鮮だ」と。
・・・「神社本庁」には、他にも犯罪臭のぷんぷん漂う大スキャンダルがあります。
しかし、司法は、常に「神社本庁」に有利な判決を下してきました。
日本の司法は、「神社には、日本の法律が適用されない」といわんばかりです。
まさに、「神社本庁」による“神道ファシズム”が横行しているのです。
・・・林春彦宮司の「謎の突然死」は、林春彦宮司自身が自分が書いたと「神社本庁」が主張している退職願が、実は「神社本庁」もしくは、山口県「神社庁」による捏造であるとして裁判を起こし、法廷で白黒をはっきりさせようとしていた矢先のことでした。
死因は「心労が重なったため」とされていますが、真相は分からないことだらけです。
・・・“謎の突然死”を遂げた兄に代わって、裁判は林春彦宮司の弟に引き継がれ、林宮司が提出したという退職願が偽造であったことが確定しました。
しかし、裁判所は「偽造に当たって、神社本庁、神社庁の関与があったかどうか」については認めなかったのです。
・・・断定してさしつかえないことは、「神社本庁」とは、日本の誇る神道を普及させようとしている団体ではなく、国家神道を復活させて明治政府が国民にそれを強制し、戦争に突き進んでいったときと同じことをやろうとしている完全な宗教極右の政治団体であるということです。
まさしく宗教学者である島田裕巳氏が、著書「神社崩壊」で警告しているとおりのことが、“神の名において”「神社本庁」を中心に行われているのです。

カレイドスコープ
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2019年03月25日

[放射能メモ] 都内(北部)水道水の放射能汚染

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[放射能メモ] 都内(北部)水道水の放射能汚染
驚愕:都内水道水の放射能汚染
2018/6/29(金) 午前 9:04 ●放射能からの防御 事故
驚愕:都内水道水の放射能汚染
驚きました。
ご指摘の通り、関東圏壊滅論には裏付けがある。
私は北関東や上信越から流れ込む江戸川や荒川には当然に放射能を含むとしても、浄水場で活性炭を使って除染されていると思っていました。
然し、水道水のセシウム137の濃度は、取水の河川のとほぼ同じです。
と言うことは、全く除染されずに都民に給水していたのです。(単位:mBq/kg)
3.11以降、うちの東京の子供たち家族の飲料水は、西日本からペットボトルで取り寄せているが、
まさか、シャワーやバスタブの水道水が除染されていないとは。
バスルームで、セシウム137を含む水蒸気を7年間も吸い込んできたことになる。何ということだ。
≪シャワーによって吸引し被ばくするという報告≫
「 ピッツバーグ大学の水質科学の教授は、
「シャワーやお風呂を通して、被爆する化学物質の量は、水道水を飲むより6〜100倍多い。
研究所内に実験のシャ ワールームを設置し、15分間シャワーを出し検査した結果、呼吸によって吸収される揮発性汚染物質の量は、
1gの水道水を飲んだときに摂取される量と同じであった。」
と言われています。シャワーを浴びる事による化学物質はお風呂よりも多い。
なぜなら、シャワーヘッドで細かく水滴にされる事で水の表面積がより広くなるからである。
サイエンスニューズ130号 ジャネット・ラルフ 」
『被爆被害これから本番』 2018/6/25(月)
https://blogs.yahoo.co.jp/minaseyori/64534145.html





低線量
体内の残存放射能のリスク
放射性物質は長期にわたり摂取すると、体内に蓄積されて行くという特徴がある。
例えば一度に1000ベクレル摂取しても、約2年後には僅かしか体内に残らないのに比べ、1ベクレルを毎日摂取すれば、
2年後には約200ベクレルも残存する。
200ベクレルでしたら、一日に
1728000000本
もの放射線、つまり17億本以上の放射線ビームが体を貫いている計算になる。
** --- * --- ** --- * --- ** --- * --- ** --- * --- **
(東京都の水道水並びに河川水のセシウム137濃度)
水道水のセシウム濃度調査 第8回 東京の水道水と河川水に含まれるセシウム濃度の測定結果(2回目)
http://www.cnic.jp/8005
(原子力規制委員会が各都道府県等からの報告に基づき作成)
http://radioactivity.nsr.go.jp/ja/
http://kiikochan.blog136.fc2.com/blog-entry-4625.html
東京都水道局
水質検査結果(平成29年度第1〜4四半期の結果)
https://www.waterworks.metro.tokyo.jp/suigen/kekka/29.html
※東京都は何故かセシウムの測定をしていない?
練馬区大泉学園町
朝霞浄水場(浄水場No.3)(4月)、三郷浄水場(浄水場No.2)(5〜3月)
杉並区西荻北
朝霞浄水場(浄水場No.3)
世田谷区桜丘
朝霞浄水場(浄水場No.3)
『身体から放射能を除去する方法』 2011/8/4(木)
https://blogs.yahoo.co.jp/minaseyori/60702759.html

白文鳥ピピme物語
https://blogs.yahoo.co.jp/minaseyori/64537276.html?__ysp=5YyX6Zai5p2xIOWFpea1tCDmlL7lsITog70%3D





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2011
去年(2011年)8月、私たちは独自に東京湾の調査を開始しました。
協力を得たのは、近畿大学の山崎秀夫さん。放射線の測定が専門で、事故以来、首都圏の各地で測定を続けています。
山崎教授:
「福島第一原発の事故っていうのは、世界で初めて大都市圏が放射能汚染を受けたという経験なんですね。首都圏とか関東平野に降った放射性物質は、結局は最終的には東京湾に大部分が流れ込んでくるはずなんですね」。東京湾は放射性セシウムの影響を、どの程度受けているのか。ここでも、海底の土を採取し、セシウムが含まれて入ないか調べます。
水深10m。
水が濁っていて、昼でも光は届きません。
流れのない海底は、一面が泥に覆われていました。
26ヶ所から採取した東京湾の海底土。その中には、魚の餌になるゴカイの一種もいました。
2ヶ月にわたる調査の結果、東京湾の実態が初めて明らかになりました。
アクアラインの南から東京湾の奥にかけて、ほとんどの海域でセシウムが検出されたものの、それほど高い濃度ではありませんでした。
しかし、湾の奥深く、江戸川と荒川の河口付近に高い濃度の地点がありました。
最大で1kg当たり872ベクレル。原発20k圏内の海と同じ程度の汚染です。
河口に出現したホットスポット。
川の上流には都市が広がっています。
市街地のコンクリートや、アスファルトの上に降ったセシウムは、泥に付着し、少しずつ雨などで流され、川へ集められます。
そして、最終的に東京湾に流れ込み、ホットスポットを作り出していたのです。
今後、東京湾の汚染が、さらに悪化すると考える研究者がいます。
東京大学の鯉渕幸生さんです。
鯉渕さんは、今も江戸川のどこかに大量のセシウムが溜まっていると考え、調査をしています。
鯉渕さんが、そう考える理由は、川の独特の性質にあります。
鯉渕幸生さん:
「一応、ここでも塩分があるんですね。結構、上流ですけど」。
川の河口付近には、塩の満ち引きの関係で、塩分を含んだ海水が入り込んでいます。
この塩分が、セシウムの動きに影響を与えるというのです。
泥に付着して、雨水とともに川に流れ込んできたセシウムは、海水にはすぐには混じりません。
しかし、しばらくすると沈殿し始めます。これは凝集と呼ばれる現象です。
海水の塩分が、セシウムを含んだ泥の粒子を団子のように接着させます。
集った粒子は重くなり、沈んでいきます。上流から海に向かって運ばれてきたセシウムは、海水と出合ったところで凝集によって沈み、溜まっていくのです。
鯉渕幸生さん:
「当初、上流では水の動きにあわせて粒子とともに移動していると思います。
川の中だと、水の流れで動いていくんですが、それが河口に行くと凝集し始めて沈むと。で、いったん沈んでしまうと流量が増えない限り、そんなには動かないという状況だと思います」。
鯉渕さんは、2ヶ月かけて江戸川の川底のセシウムの量を調べました。
その結果、セシウムがもっとも溜まっている場所が分かりました。
河口から8kmの地点。検出されたのは、1623ベクレル。河口付近(872ベクレル)の2倍の濃度でした。
この場所に大量のセシウムが溜まっているのです。東京湾に流れ込むすべての川で、セシウムが蓄積され、大雨が降るたびに、少しずつ移動しているとみられます。雨によって、都市から川に集められていくセシウム。どれくらいの時間をかけて、東京湾に到達するのでしょうか。京都大学の研究グループが気象や研究データを基に、シミュレーションを行いました。事故後、東京湾周辺に降り積もったセシウム。そのほぼ50パーセントが、6ヶ月の間に川に集められました。川底に沈んだセシウムは、スピードを弱め、めっくりと海へ移動します。その速度は、年に5km。計算では、東京湾の汚染がもっとも深刻になるのは、今から※2年2ヵ月後とされています。
さらに東京湾は入り口が狭く、閉鎖性が高いため、汚染は10年以上にわたって続くと考えられます。
(※この特番の放送日は2012年1月15日。
京都大学の研究グループのシミュレーションによると、今から1年10ヶ月弱で、東京湾のセシウムは最大値になる。それは、2014年3月ということになります)
Wed.2012.06.06

カレイドスコープ
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■東京湾−ピークは2014年3月。その後高止まり
・東京湾に注ぎ込む河川の上流から放射性物質が流れ込んでいる。
・特に、平野部、都市部から雨によってセシウムが集められ、河口付近で高い濃度をを示している。
・これは、潮の満ち引きによって海から海水が河口を遡って、川の淡水と海水の出合う地点で、凝集と沈殿が起こっているため。
・荒川の河口付近の川底の線量は、福島第一原発直下の海底の線量より高い。
・東京湾の汚染は、1年10ヵ月後にピークに達する。
放射性物質は、海底に沈殿してる上に、内海なので外に拡散されず、その後10年以上も、セシウム濃度は高止まりになる可能性が高い。都知事が正気に戻ってくれれば、河口付近の川底の泥を浚渫線で除去することもやるかもしれません。
いずれにしても、最後はセシウム汚泥の廃棄場所が問題となります。東京湾の汚染については、やはり、「来るものが来た」という感じです。魚介類の汚染についての情報は、ほとんど出てきていません。
国や自治体は、これからも本格的な調査はやらないでしょう。その能力が、どうもないようです。
彼らは、これからもデータを捻じ曲げて、ホームページに出していくでしょう。米・野菜を始めとする農産物の放射能汚染を国、自治体は隠してきました。明らかに将来、重大な健康被害が出るレベルの食べ物を国民に推奨してきました。これと、まったく同じことが、国や一部の自治体によって再び繰り返されていきます。
海、河川、湖沼の放射能汚染は、陸地の汚染以上に深刻です。それは、もともと見えない放射生物質が、海底、川底、湖底へ、そして泥土のさらに下に潜り、汚染がどのように広がっていくのか、イメージさえできなくなっているからです。魚介類の汚染の実態が少しずつ明るみに出てくる頃には、多くの人たちが、危険な魚をたっぷり食べてしまった後のことでしょう。この国の官僚たちは国を破壊することに喜びを感じているかのような振る舞いを続けていくはずです。だから、今でもそうですが、これからも、基準値を軽く超える魚介類、海藻類が市場に出回っていくことでしょう。私は、今まで近海ものは避けていましたが、その他の魚は気にせず食べていました。
特に魚の生態系の頂点にいるマグロまでは、まだ生体濃縮が始まっていないだろうと思っていたのです。ところが、米西海岸沖のクロマグロからも、セシウムが検出されたと米スタンフォード大などの研究チームが5月28日付の米科学アカデミー紀要電子版に発表したことから、マグロの餌となる小型の魚が、広く汚染されていることが分かりました。福島第一原発事故後、2年程度はマグロを食べられると思っていましたが、それよりずっと早くやってきました。連日、セシウム汚染された魚のニュースが報道されています。現実に、南房総の漁師さんの証言によると、奇形魚が異常に増えているとのこと。東京湾では、基準値の7倍もセシウム汚染された魚が水揚げされて、そのまま市場に出回っている。この南房総の漁師さんの証言、そしてこのNHK取材班の調査が警告していることは、「ヒラメやホウボウなどの海底に腹を擦り付けるようにして棲んでいる底魚に特に放射能汚染がひどい」ということでした。
政府、仙台湾のヒラメなど出荷停止に 100ベクレル超えるセシウム検出
このようなニュースが、それを裏付けています。やはり、もっとも気をつけなければならないのが底魚です。この記事は、放射性物質が深海へと、海底に沈んでいる過程にあることを示しています。
Wed.2012.06.06

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2012
危険な魚を食べないためにイメージすべき要素
NH取材班が、福島第一原発沖から南下して、東京湾までの広い海域を調査したのは、2011年11月前後の2ヶ月です。
セシウム濃度の数値は、そのときの値です。
以上、このレポートの重要ポイントをまとめると、以下のようになります。
■福島沖〜茨城沖−海水の塩分がセシウム粒子を断固状に固める
・河口手前の川底、そして河口付近の海底にはホットスポットができている。
・福島第一原発直下の海面近くの放射線量は、毎時0.06マイクロシーベルト。海水としては「やや高め」という程度。
・しかし、海底は2マイクロシーベルトを突破。海面付近の30倍以上の線量。
・さらに福島第一原発沖の20km圏内の海底土を分析した結果、含まれていた放射性セシウムは、1kg当たり4520ベクレル。これは、その上の海水の1万5000倍の濃度。
・放射性物質は、海底に沈んでいた。
・放射性物質が付着した泥の粒子が海水の塩分に触れることによって、粒子同士が塩分によって接着され、団子状になって重くなるため、海底に沈む。
・福島第一原発沖20km圏内で去年11月に釣り上げたヒラメ(海底のゴカイを食べる)から暫定基準値の45倍近い、1kg当たり4500ベクレルが検出。
・メバル:2300ベクレル/kg
・アイナメ:1400ベクレル/kg
・コモンカスぺ:1700ベクレル/kg
・アイナメ、ホウボウ、ナメタガレイなど、海底に棲息している底魚は特にセシウムが多い。
ここに、このようにニュースがあります。
原発沖の魚、いぜん高濃度 シロメバルやスズキ
見出しが「いぜん高濃度」。
「いぜんとして」というのは間違いで、今始まったばかりなのです。
セシウムが沈みこんだ海底の泥を除去しない限り、汚染は循環する。
■湖−すり鉢状の地形がセシウムを集める
・去年(2011年)8月以降、湖のワカサギから1kg当たり640ベクレルの放射性セシウムが検出され続けている。(場所は、赤城大沼)
・群馬県の赤城大沼では、
ウグイ:659(2011年11月)
イワナ:692(同上)
ワカサギ:591(同上)
(以上ベクレル/kg)
が検出されている。
・湖を取り囲むすり鉢状の山からセシウムが雨や雪によって湖に入ってくる。
・山の湖は閉鎖系の環境なので、一度、セシウムが湖底に沈殿してしまうと、放射性物質は他へ拡散・希釈されず、その場所で汚染を繰り返す。
・赤城大沼の湖底の泥から検出されたセシウムは最大で950ベクレル。原発20km圏内の海と同じ程度の汚染。
・この閉鎖系の環境の中でプランクトンが繁殖し、それを湖の魚が食べ、そして魚は死んで湖底に沈み、やがて湖底の泥と混じって、プランクトン繁殖の土壌となる。
これが、延々と繰り返されていく。
チェルノブイリ原発事故以後のウクライナの湖では同様なことが、現在でも引き続き起こっている。
Wed.2012.06.06

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知りたいことは、魚の生態です。
南房総の漁師さんの証言では、アジは汚染度が低いと言っています。
アジやマグロ、カツオなどの回遊魚で、汚染度が低いのは当然です。
今後、危険な魚を食べないための必要な情報は、以下の4点だと思います。
1)(関東在住者の場合)沿岸流が、どのように南下してくるのか。
2)その沿岸流に、季節ごとにどんな魚が乗ってくるのか。
3)そして、その魚が半年前、どの海域にいたのか。
4)その海域の汚染度の変化は。
Wed.2012.06.06

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2012
【放射能】宮城県産「サメ」からセシウム(鮫,さめ)
アブラツノザメは、水深70メートル〜150メートルに棲息しています。
つまり、海底の汚染が深刻であることは明確になったわけですが、それより浅い海の中・表層の範囲でも魚の汚染が顕著である。
ということは、今、このときも海底に放射性物質が、ゆっくりと沈殿しつつある過程にある、ということです。
このことは、まだまだ海底の土の放射能の濃度は今後も上がっていく、ということを教えてくれているのです。アブラツノザメが汚染されているのですから、それより深い表層(150m付近)に棲息しているアオザメ、イタチザメ、ヨシキリザメなどは、もちろん、個体差はあるものの、もっと汚染されていると考えることは妥当でしょう。特にヨシキリザメ(写真あり→少しグロテスク)のヒレ部分は、高級食材として使用され、その軟骨は、主に膝関節の軟骨を再生する効果(商業印刷物でこういう表現を使うと薬事法に抵触します)があると言われているグルコサミンの原料になっています。日本一の水揚げ港は岩手県の気仙沼です。
Wed.2012.06.06

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2019年02月12日

タワーマンション 東京五輪後にやってくるスラム化の恐怖

タワーマンション 東京五輪後にやってくるスラム化の恐怖
オリンピックを開催した国はオリンピック後に衰退する運命なのでしょうか。
派手に演出したオリンピックの残骸が開催国の重荷になってしまいます。
3年後のオリンピックの準備で東京は華やかさを増していますが、オリンピックが終わってもその華やかさは維持されるのでしょうか。
そうは思えないのですが。。。
東京だけでなく首都圏のあちこちにマンションが建設されています。
人口が減少しているのにマンションばかり立ち並んでどうするのでしょうか。
保育園は不足しているのにマンションばかりが過剰供給です。
やがて空室が目立つようになるでしょう。
マンションを売りたくてもそう簡単には売れなくなるのではないでしょうか。
東京のタワーマンションも何十年後かに必ず老朽化します。
どうするのでしょうかね、老朽化したタワーマンション。
山の上から東京の高層ビル群が見える時がありますが。。。まるで天空の墓場のように見えたりします。
将来的に東京の高層ビルが巨大な墓石のようにならないことを願うばかりです。
http://www.zakzak.co.jp/society/domestic/news/20170330/dms1703301700009-n1.htm
タワーマンション 東京五輪後にやってくるスラム化の恐怖
高層階の住民からすれば、住宅ローンをたんまり抱えて、「無理くり」入居してきた一般庶民である住民の存在は気に入らない、低層部の住民からみれば、必要のない豪華な共用施設を独り占めして我が物顔でふるまう高層階住民のいやらしさが癪に障るというわけだ。
しかし、この話はあくまでも現状での話だ。
別にお互い「好き」で買ったマンションなのだから入居後の争いなど他人からみればどうでもよい話ともいえる。
問題はこれからだ。タワマンの高層階は「投資」として買った人が多い。つまり、投資は「入口」があれば、必ず「出口」=売却することによって完結する。
湾岸エリアのタワマンを買った多くの外国人投資家は東京五輪が終わるまでに、自分たちの投資を確定させようとする。
相続税の節税目的で買った人は当然だが、相続発生後はこの物件に用はない。
すでにこのエリアの中古マンション市場では、彼らによる「売り」が優勢になっている。新築のタワマンが折からの建設費の高騰により分譲価格がどんどん上がる中、中古市場では「売り逃げ」を図る投資家が繰り出す大量の売り物件で溢れている。
新築物件への影響は甚大になる。東京五輪後の東京の将来について楽観的な人は少ない。首都圏ですら、今後は人口が減少に向かうことは間違いなく、激しい高齢化社会の到来は首都圏においては、実はこれからが本番と言われている。
東京がアジアの金融センターになることを唱える政治家は多いが、外国人の金融マンの間ではジョークとしか聞こえないだろう。彼らは口をそろえて「アジアの金融センターはシンガポールあるいは香港」と断言する。
ということは、東京五輪後に東京タワマン投資の掛場に新たに登場する投資家は少ない。相場は「下げ」となる。もともと東京五輪目当てで上がってきたタワマン高層階相場は、大量の「売り」の出現により暴落するだろう。
さらに国税庁はタワマンの相続税評価額を見直し、これまで階層差に関わらず一緒だった評価に格差をつけた。相続税対策としての妙味も減じられてしまったタワマンの高層階をあえて高い価格で買おうとする人は激減するだろう。
この相場下げの影響は、本来は高層階とは縁のないはずの低層部の住戸の中古相場の足を引っ張ることにもなるだろう。
ここまではこれから数年間の話。
そして大問題が、東京五輪以降で顕著になるタワマンの大規模修繕問題の話である。
タワマンの建設が進んだのは1995年以降と言われる。
大都市法が改正され、都心部の容積率が大幅に緩和された結果、大量のタワマンが湾岸部を中心に供給されてきた。
そのマンションの多くが築25年を超えるのが東京五輪以降だ。
実はタワマンの大規模修繕については工法が確立されていない。
外壁の修繕をするためにも足場が組めないのでゴンドラによる作業になる。高層建築物では、上層部は穏やかな日でも強風であることが多い。作業面積は限られ、天候を見ながらの作業となり工期は通常の作業の3倍以上かかるといわれ、そのぶん負担金額は通常のマンション工事と比べて大幅増となる。
エレベーターも高層用は通常のマンションと比べて高性能であるぶん、更新する場合のコストは高額になる。しかもタワマンはエレベーターが一棟あたり15基くらいある。地震に対して「安心・安全」を謳う非常用発電機も更新の場合は1基あたり数千万円から1億円にもなる。
こうした負担について、デベロッパーはマンション分譲時に明確な説明はしていない。むしろ管理費・修繕維持積立金が安いのは「戸数が多いから」という一見わかったような説明をしているが、これらの費用が年々急上昇していく実態が世の中で明らかになるのはやはり
「アフター2020」
ということになる。
当然、これらの費用を負担するのは区分所有者自身だ。
投資家に見捨てられた高層部には、「逃げ遅れた」外国人が空き住戸を自国民に使わせ、住棟内のトラブルが増えるだろう。
管理費や修繕維持積立金の滞納が頻発することも心配だ。
彼らが国に帰ってしまえば、そのあとを追いかけるのは至難の業だ。
低層部では無理なローン設計で買っていた「背伸び」組の住民たちの中に、ローンが払えず破綻する人たちが発生するかもしれない。
管理組合は人種の違い、経済力の違い、年齢層の違いからくる阿鼻叫喚のスラム状態になす術がない。
そんなタワマンの未来を今から予見している人は少ない。
しかし、この事態は決してオカルト小説ではない、間近に迫った問題なのである。
ここまで、記事引用は⇒日本や世界や宇宙の動向さんより
さて、カレイド・スコープ氏による以下の内容では、もう差し迫った事態であることが怖いです。
(中国人富裕層が)2020年の東京オリンピック開催を当て込んで、東京23区内の新築物件に向かいました。東京23区内といっても、特に過熱しているのは、山手線の内側と東京湾岸エリアです。
初期の頃、東京の大手不動産会社の青図面を見ただけで、住むことのない豪華新築マンションを次々と買い漁っていったのです。
それは、2013年から2014年に集中しました。
日本の税制では、不動産購入後5年以内に売却すると、売却益の35%に税金がかかってきます。
しかし、5年以上が経過後の売却益にかかってくる税率は21%に大幅減額されるのです。
湾岸エリアのタワーマンションを爆買いした中国人の富裕層は、購入後5年が経過する2019年に売り払おうと身構えています。
中略
しかし、東京オリンピックが、最悪、頓挫の方向に向かったり、都心の再開発計画と切り離された場合、2019年を待たずして、東京23区内の新築物件の価格と、湾岸エリアのタワーマンションの価格には、早くも値崩れの兆候がはっきり出てくるでしょう。
その場合は、東京の地価暴落は、もっと早い時期にやって来るでしょう。
それが、東京が抱える潜在的な脅威なのです。
<バブル崩壊の予兆は、去年の段階ですでに出ている>
すでに今年の夏には、首都圏の新築マンション契約率が、不動産市場の「好・不況」の目安となる70%を割り込んでいて、消費者心理が冷え込んでいることを示しています。
これは、不動産購入を計画している人たちが、実は、マイナス金利の日本の未来に危機感を持っている証拠で、物件の動きは、去年の秋から極端に鈍くなっているのです。
http://www.mag2.com/p/money/28796/1
以上
それでも、大阪市内でも尼崎あたりでも、大型マンションや高層マンションが次々と建設されています。不動産会社の営業マンは、「即日完売だったんですよ〜」とか平気で言いますが、その陰で「売れ行きが悪い」とこぼしているんですから、困りものです。あのセイクレストみたいなことを言ったりしているんですらもう本当にうそばっかりです。

あほうどりのひとりごと 幸福への近道
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2012年12月11日

地震情報:日米の地震予測サイトが巨大地震警告



Tue.2012.12.11
日米の地震予測サイト−ともに「最高レベルの警戒を」 | カレイドスコープ

カレイドスコープ
http://kaleido11.blog111.fc2.com/blog-entry-1741.html






東京に本社のある大手ゼネコンの株価が暴騰している、という現象です。
地震が起こることを知っている秘密結社が吊り上げて、地震後、カラ売りを仕掛けてくるのではないか… 再び、そんな噂がネット上を飛び交いそうです。建設銘柄のチャート一覧を見てみると、確かに東京のゼネコンの株価が急騰しています。大林組、大成建設、鹿島建設…。特に東急建設、三井住友建設は底値圏でくすぶっていたのが、突然暴騰しています。

Tue.2012.12.11

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建設銘柄のチャート一覧を見てみると、確かに東京のゼネコンの株価が急騰しています。大林組、大成建設、鹿島建設…。特に東急建設、三井住友建設は底値圏でくすぶっていたのが、突然暴騰しています。
ただ、これは11月13日を境に急騰を開始しています。
11月14日は、党首討論で民主党党首が自民党党首に「16日衆議院解散」を約束した日でした。
ということは??
あの党首討論は示し合わせた芝居だった可能性が出てきました。
Tue.2012.12.11

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私が大雑把に見ているサイトがあります。地震の発生確率をアバウトに表示しているサイトです。アメリカ地質調査所(USGS)のデータを元に、閲覧者がアクセスした瞬間から48時間以内に、地震が起こる確率を自動で表示しているWorld Earthquakesです。48時間以内に地震が起こる確率が、日本が突出しています。4.3というのは、私も今まで見たことがない確率の高さです。少し驚いています。
Tue.2012.12.11

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予知の結論だけ見ているのでは、10年経っても何も分かりません。「自分なりに」が大切です。
Tue.2012.12.11

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2012年05月01日

ドル暴落前夜の様相

2012.04.30
米国・現物投資でインフレ・モンスターに対抗する戦略 | カレイドスコープ

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アメリカは2004年以前から計画的に債務残高を増やしてきた
今のアメリカは、ドル暴落前夜の様相を呈しています。それは、並々と水を湛えたプールのようなものです。昨年は、米・財政の舵取りをするガイトナー財務長官の辞任を巡って、さまざまな憶測が乱れ飛びましたが、踏みとどまっているところをみると、オバマ政権と運命を共にする覚悟を固めたようです。
アメリカの金融政策は、過去数年にわたって、さらなる債務上限引き上げを巡る議会での攻防であった、と言ってもいいでしょう。2004年の時点で、アメリカはすでに政府債務上限に到達していました。当時の財務長官、ジョン・スノーは、米財務省が政府債務上限引き上げを求めているのに乗じて、「議会が(2004年)11月中旬までの債務上限に向けて行動を起こすことが不可避だ」と強調しました。次の財務長官、ヘンリー・ポールソンも、同様に「迅速に債務上限引き上げ法案を可決するよう」議会に要請しました。ポールソンは、悪名高き集金マシーン、ゴールドマンサックスの会長兼CEOを努めた男で、財務長官になってからは、ゴールドマンサックスと米政府との関係を、より密接なものにしました。そして、次の財務長官、ティモシー・ガイトナーの下でも、去年5月に米政府債務が法定上限に到達、米議会に債務上限の引き上げを可能な限り早く認めるべきである、という書簡を送りました。
2012.04.30

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ジャブジャブになったドルが、いよいよプールからあふれ出てしまうかもしれません。そこで、オバマ政権は日本に対して、TPP参加へのアプローチを始めました。オバマ政権に限らず、アメリカの歴代の政権は、ケネディら数人を除いて、多国籍企業のために働いてきたので、日本をTPPに参加させて、ISD条項によって、日本の非関税障壁(あくまでも多国籍企業から見て)を壊し、米国の輸出を振興しようという策に出たのです。一方、オバマは大統領選を睨んで、富裕層への増税を打ち出しました。これは、全米に広がるOccupy運動のガス抜きとしての作用を期待してのことでしょう。こうした経緯を眺めるだけで、米国が取ってきた財政政策は、すべて「借金を増やすこと」であったことが明確に分かるのです。たとえは適切ではありませんが、明日、無理心中しようとしている家族が、その前夜、とびきり上等の食事を楽しんでいるのに似ています。その家族は、過去10年以上にもわたって、ひたすら借金を繰り返し、毎日、こうした豪華な食事をしてきたのです。
「アメリカは計画的に借金を増やしてきた」。
なんと言おうと、この事実は消すことはできないのです。
以上が、現象面から見るアメリカの姿です。2012年の各国トップ交代で緊縮財政が反転。QE3が実施されればインフレ基調が始まる
2012.04.30

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このまま、アメリカの経済指標が悪化し続ければ、こうした富裕層に対してさえも、過酷な税の取立てが行われるでしょう。中流層の破壊をほぼ完了した米国は、次の段階として上流層の破壊を推し進めようとしているのです。オバマが、こうした延命策を講じれば講じるほど、いったんトリガーが引かれたが最後、アメリカの混乱は、それだけ大きくなります。それこそ、キッシンジャーがあからじめ言っていた(待ち望んでいた)カオスが現出するのです。
何のために?
その事態を収拾するという大義名分を振りかざして、アメリカにファシズム政権を打ちたて、たった一握りのグローバル・エリートたちの資力とパワーを温存するために社会主義化するためです。もちろん、その先には歴史上初の共産主義体制の世界が待っているのです。それが世界統一政府の姿に違いありません。
2012.04.30

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ドルは世界準備通貨です。これは世界の主だったコモディティ(金・銀などのメタル類、原油、大豆、砂糖などの商品)がドル建て価格で取引されることをを意味します。石油や穀物を買いたい場合、その買い入れのために、まず最初に自国の通貨をドルに両替しなければなりません。このため、多くの外国銀行は、取引を行うために、ドルの大口供給に応えられるよう絶えず準備しています。ドルを刷ることができるのはアメリカだけですから、取引を行う際に、何かを替える必要がないのです。それは、物資の対価としての金を作るために、多くの輸出品を持つ必要がないことを意味します。アメリカ人は、必要とするすべてのマネーを、印刷するだけでいいのです。これは、まさに数十年間、我々のアメリカがやってきたことです。
外国銀行は、自らの使用のためにマネーを必要としてきたので、これは今までなんとか作動してきましたが、ここにきて、(刷り続けてきた)ドルが溢れかえってしまったのです。多くのドルが印刷されるに連れ、ドルの価値は希釈され、(他国通貨に対して相対的に)減価されてしまうのです。他の国々は、(石油やメタル類、穀物などのコモディティのために自国通貨をドルに両替するごとに、すぐにドルの価値が減っていくので)購買力をなくすことに辟易しているのです。このため、他の国々は、ドルの代わりに別なものを使うことを決めたのです。
このことによって、(アメリカの外国銀行に準備されている)マネーのすべてが、やがてアメリカ国内に還流することになるのです。
2012.04.30

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チャタム氏が示唆している、コモディティ(すなわち、食物、金や銀といった貴金属、他の供給、商品)への直接投資ですが、これは、商品の現物を所有することになるし、好きなときに、それを消費することも自由にできるので、相手側に内包されているリスクがゼロの投資を、あなたに提供することになるでしょう。
それだけでなく、ドルがこれらの現物資産に対して下落すれば、かなりのリターンを享受することができるのです。(2010年当時)およそ10%のインフレ(もちろん、これは非公式ですが)なら、米、豆類、コムギなどなど…長期保存タイプの商品を含んでいる資産に投資をしていれば、かなりの利益を上げることができたことでしょう。それも、常に自己の利益を守ることだけに腐心しているウォールストリートのブローカーによるMFのような資産のリスクなしで。この戦略は、2010年の時と同じように、現在ではタイムリーです。その上、今、チャタム氏が概説を加えたように、この戦略は、2010年当時より、もっと重要なものになっています。
2012.04.30

カレイドスコープ
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仮に、あなたが100ドル分の食料品を購入して、来年、それが必要になるまで、あなたの家の食料庫に保管しておくとしましょう。そして、1年後には、その食料品の価格が10%上がっていれば、それは普通預金口座に預けていた預金100ドルに対して10%の利子がついたと同じことになるのです。
いちばんの利点は、株式市場や他の投資において、あなたのマネーは常に失われる危険にさらされていますが、この場合は、そうしたリスクが一切ないということです。あなたが、(急激なインフレが起こったとき)数ヶ月間必要であろうと思っている品目でこのことを実行するなら、多くのお金を節約し、購買力を維持し続けることができるはずです。
1年分の食料品を保存し、それを回転していけば、1年前の価格で食べ物を食べることができるし、もし万一、食料の供給が途絶するような事態が起こったとしても、自分を防護することができるのです。
これは食料品ではなく、衣類のようなものでも可能でしょう。購買力を維持するために、余ったお金を銀のようなもの(現物)を買うことに回したいと考えるかも知れません。平均的な人にとってもっとも良い方法は、1965年以前のジャンク銀貨を買っておくか、1オンスの地金コイン(1 oz bullion coins)を購入しておくことです。
2012.04.30

カレイドスコープ
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世界の金融システムにおけるデリバティブ取引は、700兆ドルにも上るとみられています。これは世界のGDPの10倍以上です。
2012.04.30

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posted by datasea at 22:45| Comment(2) | & ダンディ・ハリマオ | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする