カレイドスコープ: ロシアABCD包囲網>>食料危機>>
NATOのディープフェイクの偽旗作戦に騙される人々
NWO2022/03/1912:06 - -
ロシアのルーブルは中国・人民元に歩み寄って強化され、米ドルは世界の孤児になり、円は輝く・・・そういうことです。
以下は、さくさくスムーズに読めるウェブマガジンの最新記事(3月19日配信)「ディープフェイクを大量生産するNATOの信じられない偽旗作戦に騙される人々」の導入（プロローグ）であり、メルマガ本文ではありません。
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■これはロシアABCD包囲網だ！ロシアの松岡洋右、挑発に乗るな
事実を知りたければ、新聞、テレビが発するノイズから逃れなければならない。
テレビ映りの良い自称ジャーナリスト、タレント弁護士、小銭稼ぎの学者崩れ、テレビ出演大好き専門医が言うことをすべて無視しなければならない。
彼らは、気の毒になるくらい無知で邪悪だ。事実は、完全に正反対なのだ。
まずは、ウクライナ戦争を仕掛けたのはロシアではなく「米国」であるという事実をしっかり踏まえること。ロシアは、自国の領土が侵略されるのを防衛しようとしているだけである。プーチンがウクライナ戦争に踏み出した理由のうち、もっとも大きなものは、バイデンがビクトリア・ヌーランドを政治担当国務次官に任命したことだ。不思議なことに、「バイデン ビクトリア・ヌーランド 任命」などの複合検索にかけても出てこない。ロイターのように、「シャーマン国務副長官」の話題を前面に出して、第三次世界大戦を引き起こすビクトリア・ヌーランドの名前が目立たないように工夫されているのだ。すべての主流メディアが、このやり方でビクトリア・ヌーランドの名前を隠している。ビクトリア・ヌーランドは、オバマによって国務次官補（欧州・ユーラシア担当）に任命された親イスラエル派のネオコンだ。皮肉にも、彼女は、トランプが大統領になると、即刻を首を切られた狂人としてさらに有名になった。ロシアのスプートニクが真っ先に報じたところによると、ロシアにとって、彼女はネオコンが怒涛のようになだれ込んでくる鬼門のような存在なのである。彼女の背後には「見えないドイツ」が控えている。ロシアのスプートニクが、米国の保守系オルタナメディアであるナショナル・インタレストの記事を引用して、このように書いている。
「米国の新政権がロシアとの関係悪化の路線を選択」・・・
つまり、ロシアは、この7年の間、何度も「ビクトリア・ヌーランドを指名したら第三次世界大戦が起こるぞ」と警告してきた。バイデンが、あえて、この世界で最も危険な女ビクトリア・ヌーランドを復帰させたということは、「米露関係を第三次世界大戦への道程の上に置く」ことを宣言したことになる。つまり、米・民主党は、少なくとも数10年以上前に、ものすごい執念を持ってロシアに核のボタンを押させて第三次世界大戦を引き起こすと決意したのだ。ちなみに、ビクトリア・ヌーランドの父親は、ロシアから移民したウクライナ系のユダヤ人である。そして、米国のあらゆる組織に寄生している(軍内部が多いが)ネオコンの中核的存在は、ロシア(旧ソ連)から米国に逃げてきたトロツキストである。このトロツキストを鼓舞したのが、ナチス党員でありながらユダヤ人であったため、ドイツから米国に渡って新たな活動拠点を得たニーチェなどの「新ナチ」「ネオ共産主義者」と言われている連中だ。米国が今でも「ナチスの国」と言われているゆえんは、ここにあるのである。さらに遡ると、テンプル騎士団とつながりがあったトゥーレ協会、そのまた源流が、そのー・・・みんなの好きなイル〇〇〇〇ーだ。米国という国は二重、三重の層に分かれていて、私たちがメディアによって「見せられている」のは、上っ面の薄皮部分だけである。
覚えている人がどれくらいいるだろうか。ヒラリー・クリントンがオバマ政権下で国務長官を務めていたとき、口を開けば「イラン空爆！イラン空爆」と繰り返していたことを。イランを挑発して、大親分のロシアを引きずり出すためだ。米・民主党は、もともとロスチャイルドによって支配されていた。今は、ロックフェラー財団と、故人となったデイビッドを名誉会長に戴く外交問題評議会(CFR)が支配していることはご承知の通り。いや、外交問題評議会(CFR)は、両建て主義によって、民主党、共和党の別なくワシントンを支配している。
「闇の政府」というとき、この組織を思い描く人が多い。出たがりで目立ちたがり屋のキッシンジャーは、民主党、共和党の別なく常にしゃしゃり出てくるが、彼もまた「見えないドイツ」のニーチェ主義の影響を強く受けている。メディアが、何十年もの間、必死になって隠蔽してきただけの話で、構造を知れば、そんなに難しくない。
「オミクロン攻撃と、ロシアによるD.Cへの最初の核攻撃①」~「④」を書いたとき、ほとんどの読者は意味が分からなかったかもしれない。
「なぜ覇権主義ではないロシアが米国に核ミサイルを撃ち込むのか」と・・・
これは「バイデン(次のDSの大統領も同じ)が、ロシアの核戦力を使って米国を破壊したい」からであると言ったところで、誰が信じる？ということだ。今、読み返してほしい。スキッ！と見通すことができるようになるはずだ。
ロシアの行く末を占うとき、松岡洋右という男がとった行動を研究すればいい。彼は啖呵を切って国際連盟を脱退したが、これが日本が大東亜戦争(太平洋戦争)に引き込まれる原因になったと酷評され続けてきたが、事実は大きく違う。松岡洋右ほど新世界秩序(NWO)の獰猛さを知っていた男はいない。
最近になって彼に対する再評価の兆しが出ているが、本当の歴史ー日本がいかに稚拙だったかーを知る良い機会になる。ロシアは、かつての日本がそうであったように、まさにABCD包囲網に取り囲まれている。
プーチンは、第三次世界大戦を防ぐために日本の轍を踏むまいと忍耐を重ねているが、いつなんどき、21世紀の真珠湾攻撃に踏み切らないとも限らない。クレムリンに、山本五十六のようなスリーパーが忍び込んでいないことを祈りたい。クレムリンの山本五十六を発見して粛正することができなければ、そのときは、本当にジィ・エンドだ。
■食料危機へ
岸田文雄の政権は、何一つ分かっていない。彼の内閣は、日本の憲政史上、もっとも危険な賭けに出ている。国民をこれだけ危険な目に遭わせておきながら、このデクノボーは、いつになれば気が付くのだろうか。パンデミックにディープフェイクを使った情報戦が加わると食料危機が起こる！そして、それはほぼ確定だ。パンデミックと市場崩壊はセットになっている。そこでは、これらを引き起こした国際銀行家によって、あらかじめ計画されていたかのようにエネルギー危機が深刻化され、国際通貨問題に発展する。
具体的には、準備通貨としてのドルの信用の棄損と購買力の低下・・・これが各国通貨の不安定レベルを引き上げて、決済通貨としてのドルからの逃避が始まる。最終的には、金本位制を復活させるであろうルーブルと人民元の国際化が進む反面、ドル陣営の凋落が同時に起こる。そして、まずは、世界各地で地域的な小競り合いが起こると、いよいよ大規模な戦争が起こるのではないかという不安が世界中を駆け巡って備蓄に励むようになる。備蓄は大切だが、一気に起こるとインフレを加速させ、パンデミック対策のために紙幣のばら撒きを続けてきた(これからもバラマキは続く)ツケを支払わされる。
ロシアは肥料の備蓄倉庫を破壊している。国際金融勢力とタッグを組んでいる邪悪なネオコンは、ウクライナ戦争を常態化させて欠乏と貧困を極限まで引き上げる。いや、ほとんどがフェイク動画だから、ウクライナ(背後に米国)の自作自演である可能性も捨てきれない。いずれにしても、国によっては、ハイパーインフレに誘導され、通貨が崩壊する。やがて食料危機を引き起こして飢餓へと進展し、大規模暴動に発展する。このとき政府機能は停止し、軍が出動して体制の転換が起こる。それを「ネオ共産主義」という。そして、最終的には第三次世界大戦へ世界中の人々を引き込んでいく・・・
ロシアのプーチンは、ここまでは「既定路線」として、あらゆる準備をしてきているので、西側の主流メディアが騒ぎ立てているようなロシア国債のデフォルトは起きない。むしろ心配しなければならないのは、日本国債の暴落だ。ロシアは密かに日本国債を買っているので、いよいよとなれば日本国債を売り払うということもありうる。しかし、日本には、天皇の〇〇〇〇と、これもまた天皇につながる「ア〇〇ーソンなんとか、かんとか」の何千兆円もの秘密の運用資産があるので、欧米勢がインフレによって自国通貨を自ら破壊し、次々と倒れて行っても、当分の間は日本国債は暴落しないし、金利も上がらない。そして、世界の資金は日本へと向かう。よくリフレ派の議論の俎上に上るMMT理論など、まったく関係のない話で鵜呑みにしてはならない。また、デフォルトもファンダメンタルとは何の関係もなく引き起こされる。だから、これからは、いくら市場の動向を占っても意味がない。だいいち、証券会社のアナリストなどは、外しに外しまくっているではないか。なぜ彼らが、相も変わらず高額な報酬をもらっているのかが分からない。
簡単に言うと、これが獰猛な西洋の肉食獣たちが進めている新世界秩序(NWO)の「表シナリオ」と「裏シナリオ」だが、ひとつだけ、誰もが気が付いていない「ステルス戦争」が、同時並行で静かに進行している。それがワクチン大量虐殺戦争だ。もはやFDAもCDCも、スイス・ジュネーブの完全な下請けになってしまったので、4回目の接種を本気で言いだした。馬鹿を絵にかいたような岸田内閣の面々では、米国の轍をそのままなぞってわが国の国民に4回目接種を言いだすことは100％確実。岸田や彼の閣僚たち、そして官僚たち、専門医と称する連中が本当にワクチンを接種しているのであれば、愚かな国民も従うかもしれないが、彼らは「私もワクチン打ってますよー」のパフォーマンスだけだから、それが間もなくバレたときには岸田政権が終わって高市に引き継がれるだろう。
米国ではバイデンがそろそろ「尽きる」シナリオになっており、カマラ・ハリスが出てきそうだ。世界中で政府や医師に対する訴訟の嵐が吹き荒れる中でも、ウクライナ戦争が世界に波及する恐怖を主流メディアが扇動し続け、5回、10回目と延々とワクチンを打ち続ける人に中に、超人ハルクのように「変形」するか、逆に鳥肌になってフライパンの上で、あーちぃちぃ、かいいーの、と踊りまくるような人たちが出てくる。そして、数年後(いや、もっと近いうちに)、日本も食料危機に見舞われて、野草の達人、岡本信人が再び電波に登場するかもしれない・・・そして、大艱難に入っていくことになる。
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カレイドスコープ
https://kaleido11.blog.fc2.com/blog-entry-7417.htmlダンディハリマオ: コロナ禍>>ロシア危機>>核戦争>> (2021.12)
オミクロン攻撃とロシアによるD.Cへの最初の核攻撃
経済崩壊
2021/12/1215:36 - -
2021/12/1714:09 - -
2021/12/2413:48 - -
2021/12/3110:30 - -
以下は、さくさくスムーズに読めるウェブマガジンの最新記事(12月24日配信)「オミクロン・ヒステリーによる世界経済の崩壊と、ロシアによるワシントンへの最初の核攻撃ーその3」の導入（プロローグ）であり、メルマガ本文ではありません。本文はウェブマガジンでお読みください。
■「なぜ感染者数は急減したのか？ 再拡大防止に不可欠だが…専門家が挙げる5つの仮説でも解明しきれず」・・・
日本の感染症専門家とは、2年も経つのに、新型コロナウイルスの正体どころか、その挙動さえ把握できず、mRNAワクチンのリスクを知りながら、一定数の死亡者が出ることを承知で「ワクチン打て打て」と祭りを楽しんでいる犯罪性向の強い人間失格者たちである。原因も分からないのに「ワクチン打て打て一点張り」の専門家、医師たちは、未必の故意によって裁かれなければならない
日本総研主席研究員の藻谷浩介氏が、久しぶりにチャレンジングな記事を出した。なぜ感染症の専門家を自認するお偉いさん方が、揃いも揃って「感染者数が急に減った理由が分からない」などと平然とのたまわっているのか、その無責任ぶりと厚顔無恥ぶりが理解できないと苦言を呈しているのだ。「藻谷浩介」の名前に記憶がある人であれば、究極の売国奴にして、歴代首相の中でもっとも薄汚れている安倍晋三が、「モタニ？アイツだけは許さない。あの馬鹿っ！俺に喧嘩売っているのか」と、グラス片手に乱暴な口調で吐き捨てた男であることを思い出すだろう。藻谷氏は、安倍晋三の徹底した売国政策を批判し続けていたのだが、安倍のバックに付いている暴力団に消されないでよかった。厚生労働省に助言する専門家組織「アドバイザリーボード」の釜萢敏・日本医師会常任理事は、「いくつか推測はあるが、はっきり確信は持てない。なぜか解析したいが、分からないことだらけだ」とメディアに述べている。また、新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂や、西浦博・京都大学教授も同じように「分からない」と首を傾げたままだ。藻谷浩介氏からすれば、感染者数が急に減少した理由について「分からない」と言っている専門家がいること自体が「訳が分からない」ということになる。つまり、「彼らは、果たして、本当に専門家と呼ぶに値する人間なのか」ということなのである。まったく、そのとおり。これらの自称・専門家たちは、長い間、権威主義にひれ伏してきたお陰で、とうとう白痴になってしまったのだ！
もう２年にもなるのに、感染源をつきとめようともしないし、いまだにウイルスが人工的に生成されたものなのかさえ「分からない」ととぼけている。馬鹿も休み休み言え！だ。一度は、医学に身を投じると決心した人間であれば、決してこんな態度など、とれるはずがない。
だから、日本の感染症専門家というのは、国民の命を守るために働いているのではなく、ワクチン大量虐殺ムラのあるスイス・ジュネーヴからの指令を待って動いているだけなのだ。この間も、モデルナ製ワクチンを打った若者が次々と、命にかかわる心筋炎を引き起こすという致命的な副反応を引き起こしている。さらに、優れた身体能力を持つアスリートたちの突然死も報道され始めた。ノルディックスキー・ジャンプの小林陵侑選手は、「完璧にワクチンを打った」のに新型コロナウイルスに感染した。
日本ではタブー視されているのか決して報道されないが、米国の「完璧にワクチンを打った」アスリートの死は枚挙にいとまがない。どう考えてもワクチン接種が原因で死亡したとしか思えないケースについても、国は「評価不能（ガンマ）」との結論を下して見て見ぬふりを続けている。ワクチンと死亡との因果関係について、専門家が設けた評価基準は以下の3つに分かれている。
・α（ワクチンと死亡との因果関係が否定できないもの）
・β（ワクチンと死亡との因果関係が認められないもの）
・γ（情報不足等によりワクチンと死亡との因果関係が評価できないもの）
「評価不能（ガンマ）」とは、「情報不足等によりワクチンと死亡との因果関係が評価できないもの」に加えられている。情報不足の原因は、前述したように、感染症専門家の怠慢と、「分析能力が皆無」の厚生労働省、国立感染症研究所の専門家の低レベル化にあることは明らかだ。「ワクチンに関して情報不足」を自覚しているこれらの組織、専門家が「アメとムチを使ってでも打たせろ」と言っているのだ。こうした人間のクズどもは、未必の故意によって裁かれなければならない。「クズども」とは、いかにも酷い呼び方だ？いえいえ、1年も経たないうちに、彼らが大量殺人者であることが分かるようになる。そのとき、みなさんが、感染症専門家たちに対して罵倒するときに使う言葉が「クズども」になる。なぜなら、彼らは、打てば健常者でも一定の割合で死亡することを最初から知っているからだ。日本のクズ医師たちにとって、もっとも困ることは、スイス・ジュネーヴからのお達しが途切れてしまうことだ。だから、日本において、新規感染者が急減すると、もともと自分の言葉を持っていない日本の感染症専門家たちは、「解明できない」と白旗を上げるより他に成す術がなくなってしまうのだ。公式データ（それが捏造されたデータでなければ）をきちんと読み込んで分析できる能力があれば、誰でも、いったんは「急減」という現象が起こることは予測できるはずなのだ。
私も、そう予想してきた。
北海道の現役医師「シカ先生」は、9月下旬の段階で、「デルタの弱毒化が進み、日本が先行して（いったん）終息に向かう」と予想していた。この段階でも、テレビのタレント化した弁護士や経済学者たちは「打て打てキャンペーン」に駆り出されて、「私は3回目も打ちますよ、打ちますとも」と視聴者を必死になって煽っていた。シカ先生は、この2分と少しの動画の最後で、このように言っている。
「私には、もう（デルタに関しては）大丈夫だと読めるが、これが読めない人は、どうなんでしょう」と。感染者数が激減して「打て打てキャンペーンが効かなくなってきた」ことを悟ったテレビ、新聞は、今度は感染者数ではなく「重篤化する人の数が増えている」と強調し出した。報道機関の捏造キャンペーンに、今度は視聴者たちが相乗りするという、我が国特有の異常事態が起こった。そんなに「平穏」が嫌いなのか日本人は。まったく不思議の国の人々だ。
「これで恐怖ネタも尽きたか」と意気消沈していたメディアだったが、いやいや諦めるのは早い。「新型コロナでもインフルエンザでもない症状を訴える人が英国で増加中」と、正体不明のウイルスが登場。これをスーパーコールドと名付けた。しかし、すぐに「ただの風邪」と正体が判明してしまったことから、再び、次の新ネタを探すこととなった。そこで、とうとうメディアは、当面の間、食うに困らないほどの新ネタを掴んだ。オミクロン変異種だ。つまり、金儲けのために国民をせっせと殺そうとしている日本のワクチン村に属する輩たち・・・犯罪的な感染症研究者たち、他人の痛みを感じない脳性マヒ状態の悪徳医師たち、あくまでも出世しか考えない病的な官僚たち、あまりにも無知で滑稽な政治家たち、そして、虚と実の区別がつかなくなってしまった精神錯乱状態のマスコミ人たち・・・そして、そして、you tubeにBANされてしまうぅぅ～と言いながら、訳の分からない暗号を使って、彼らなりの「真実」をばら撒き、日々、小銭を稼いでいるユーチューバーたち・・・ひとりとして真剣に訴えている人間はいない。
来年の末期的状況は、この期に及んでも「自分だけは災厄から免れて」サバイバルできると思い込んでいる連中が淘汰される第一段階になる。彼らは、米国の主流メディアでさえ、大きく風向きを変えて、事実を報じ始めていることにすら気が付かないロクデナシたちである。
12月5日、ついに「北海道有志医師の会」が、即刻、クチチン接種を取りやめるよう立ち上がった。「北海道有志医師の会」の趣旨に賛同した医師が、不適切なワクチン接種を行っている疑いがあると、北海道の病院名と担当医の実名をSNS上で公表するなど、多少オーバーなアクションを起こしているが、これは、来年から世界中で始まるワクチンマフィアに属する犯罪医師たちを断罪する訴訟の嵐の前触れである。来年は、多くの悪徳医師たちが、医師免許を剥奪されるだろう。私は「テレビ局の社員はリストラの憂き目に遭う」と言ってきたが、これは、いわゆる「専門家の権威の失墜」とセットで起こる。因果応報は、科学を超えた真理なのだ。
■コロナ禍>>ロシア危機>>核戦争>>
オミクロンは資本主義を破壊し、新しい通貨システムの導入を早めるため黒服の正体不明の外国人によってばらまかれており、Facebookのメタ（＝死）の社名変更は、GAFAの選手交代を暗示している。そう、間もなくGAFAは終わるのだ。
要するに、突然、降って湧いたように現れた「オミクロン変異種ストーリー」は、南アフリカと英国とイスラエルのロスチャイルド陰謀三国同盟が描いたチンケな三文芝居ということだ。
問題は、南ア・英国・イスラエル合作の「オミクロン物語」のエンディングだ。
①サプライチェーンは復旧しないし、インフレを加速させて金融市場を崩壊させる。
②確定した「長引くステイホーム経済」は、グローバルデジタル通貨なしには成り立たない。
③世界が合意した「ひとりたりとも、おいてけぼりにしないSDGs」を進めるために、「完全に接種した人が登録される」ワクチン・データベース（AI統治）の構築が急がれる。
登録されない人は「666－黙示録経済」からはじかれてしまう。
こんなところが、グローバル・エリートの当面のゴールだろう。やがて、もっとも凄まじい感染力を持つオミクロン株を制圧するワクチンが鳴り物入りで登場するかもしれないが、だからといって、世界中の人々の体内に人工知能（AI）に接続されたナノチップを一気にインプラントするだけのショックドクトリンにはなりえない。世界中の人々の心をゆさぶる（絶望的にした後で、希望を持たせる）には、もっと衝撃的な詐欺イベントを仕掛ける必要がある。それは、なんだろう？
一つは、ウクライナを挟んで、米国とロシアが軍事大国の利害を剥き出しにして「核戦争」を始める、というシナリオだ。この小規模核戦争の舞台は、ウクライナかイラン、シリアになる可能性がある。ただし、ウクライナになった場合は、NATOの団結を促して、ディープステート連合軍がいっせいにロシアに対峙するようになるので、おそらく第三次世界大戦の口火を切ることにつながるだろう。クローン・バイデンは、政権発足時からウクライナ国境紛争を煽り続けており、プーチンを刺激している。バイデンの目的は、「ロシアに引金を引かせる」ことにある。バイデン政権下の国防総省は、ウクライナ紛争を拡大して第三次世界大戦を引き起こそうとしている。すでに、米軍はロシアを標的にした核攻撃の準備をととのえている。この報道は裏取りをしたが、事実ようだ。だから、プーチンは、米軍の挑発に乗るまいと、ウクライナ国境に慎重にロシア軍の増派を行っている。
この場合、イランとシリアは「ひとつ」と考えると交通整理がしやすい。なんといっても、イランとイスラエルの「ハルマゲドン」は、注目の的だ。実際に核兵器が使用されなくても、主流メディアが、CGを多用して「核戦争勃発！」と煽れば、世界の大半の人たちは恐れ慄いて、茫然自失状態に陥ってしまうだろう。9.11よりずっと精度を高めたCGは、あたかも核戦争が実際に起こったと錯覚させるに十分だ。
もう一つは、なんといっても、巨大天変地異（グローバル・エリートは、これを地球温暖化のせいにしようとしているが）が世界中で起こり、世界のどこにも逃げ場がない、と思わせることだ。そうそう、大深度地下に建設されたサバイバル・コンドミニアムを購入した大富豪以外には・・・こうなると、火星移住に夢を馳せるのもいいかもしれない。
ディープステートの重要な駒である南アフリカ出身のイーロン・マスクはご満悦だ。巨大天変地異が本当に恐ろしいのは、建物やインフラの破壊そのものではなく、その後の復興への意欲が喪失してしまうことによって、国全体に無気力と虚無が広がっていくことだ。数年後の米国に、その意欲が残っているかどうかは怪しいものだ。みんなワクチンで、ヘロヘロになっているだろうから。12月10日から11日にかけて米国本土を襲った30もの巨大竜巻は、おそらく気象兵器の実験であり、世界的な飢饉の前触れとなる。洪水と干ばつが繰り返されるごとに、米国は国力を削がれ、世界一の農業大国の座を降りることになるだろう。農地は荒れ放題。底値になった米国の農業用地をビル・ゲイツが買いあさり、モンサントのロボット農場につくり変えるだろう。おそらく、三峡ダムの決壊がトリガーを引くであろう、米中合作の食料危機物語の中で、日本は悲劇のヒロインを演じさせられるだろう。
オミクロン株騒動の果てにあるのは、ハルマゲドンの恐怖と人工的かつ計画的に引き起こされる食料危機であることは、ほぼ間違いない。この数年、同じことを繰り返し書いてきたので、大分、嫌気がさしており、そろそろ次の段階に進みたいのだが、人々が、この事実にまったくついてこれない。
これでは、5年後、10年後、30年後の未来を的確に予想しても意味がない。ここは、労力を省くために、政治学者のジョエル・スコーセン(Joel M. Skousen)に代弁してもらおう。
彼は、自身が発行している「This Week in the World Affairs Brief」やテレビ番組で「米国の終焉は2025年までにやってくる」と警告し続けている。特に、2010年12月29日に出演した「coast-to-Coast-AM」の番組では、「米国が核攻撃を受けることは避けられない」と言い切った！
彼は、2010年の時点で「それは10年以内に起こるであろうことは90％の確信を持っている」と断言した。2020年にそれは起こらなかったが、前述したように、ディープステートはロシアにワシントンD.C.を核攻撃させようと、いろいろと画策してきた。スコーセンは、11年前のcoast-to-Coast-AMで新世界秩序(NWO)へ至るための戦争のシナリオについても議論した。内容は省くが、それは現実そのものだ。彼は2020年から2025年の間のいつか、インフレが起こって米国の国債利回りが制御不能なまで上昇し、金融の終局を迎えるだろうと確信している。「その中で、米国はロシアと中国を相手に世界大戦を戦う」とスコーセンは続ける。スコーセンは、サンディエゴ、シアトル、ジャクソンビル、ノーフォーク、コロラドスプリングズおよびワシントンD.C.のような軍事施設を備えた15のアメリカの都市めがけて、ロシアが正確な核攻撃を仕掛けるだろうと言っている。私は11年前に、ロシアの核弾頭ミサイルの標的は、フェニックス、デトロイト、ワシントンD.C.になるかもしれないと書いた。ソースは別だが、スコーセンと一致している。
さて、南アフリカ（Rothschild＆Co）と英国とイスラエルのロスチャイルド陰謀三国同盟による「オミクロン変異種ストーリー」について、もう少し説明しておこう。まず、私がみなさんに問いかけたいのは、「オミクロンが本当に南アフリカ発だと信じているのか」ということである。誰が最初に言いだしたのか知っているのか、と問いかけたい。ソースは、そこそこ出ているので自分で調べてほしいのだが、WHOは「オミクロン亜種の発生源が南アフリカである」などと一言も言っていない。ロスチャイルドの資金で動いている欧米主流メディアが、勝手に南アフリカだと決めつけて報道しているので、日本の新聞・テレビも、いっせいに右ならえして同じように報じているだけだ。あなたのお気に入りのニュースキャスター、女子アナ、タレント学者、経済評論家・・・彼らの正体は、みーんな詐欺師なのだ。一番最初にオミクロン変異株の存在を報告したのは、南アフリカと国境を接しているボツワナだった。正確に言うと、「ボツワナに入国した正体不明の謎の外国人集団」からオミクロン変異株が見つかったのである。しかし、不思議なことに南アフリカは、ボツワナ起源説の打ち消しに躍起となっているのだ。「ボツワナなんかじゃないぞ。オミクロン株が最初に発見されたのは、偉大なるアパルトヘイトの国にして、ロスチャイルドの私物同然になっている、我が南アフリカだ！」と・・・南アフリカは、ある意味において、「不思議の国・ニッポン」以上に不思議の国なのだ。
話は、いったん英国に移る。英国ロスチャイルドの牙城、イングランドで何が起こった？WHOのテドロスがパンデミック宣言を出した数日後、英国王室のチャールズが新型コロナに感染したというニュースが全世界を駆け巡った。しかし、彼の強靭な生命力は、1週間もしないうちにコロナを撃退し、全快した姿をメディアに晒した。こいつは、スーパーマンに違いない！後になって、チャールズが感染した頃、バカ息子のウィリアムズも感染していたと、やはり英国王室のプロパガンダ機関であるBBCが報じている。チャールズが世界に向かって呼び掛けたことは「ワクチンでコロナを打ち負かそう」だ。よくも、こんな恥ずかしい芝居ができるものだ。成り上がりの王室ならではだ。
爆裂頭がトレードマークで、オックスフォード大学キャンパス内にある秘密結社出身のボリス・ジョンソンはどうだろう。やはり感染して緊急入院したと報じられた。第一報では「重篤化した」と報じられていたが、ボリス・ジョンソンの臭そうな鼻の穴に差し込まれていたのは、単なる酸素吸入器のビニール管だった。これが「重篤化だって？」・・・こんな安値の演技で世界中の人々を騙そうとする、その杜撰さのほうが恐ろしい。で、その後のボリス・ジョンソンは何をほざいた。「ロックダウンなど止めて、マスクも必要ない。英国民は今まで通りの生活に戻って、自然免疫の獲得に専念すべし」だ。その結果、英国は、世界一のオミクロン感染大国になった。
何度も言うが、致死率が重要なのではなく、感染率が重要なのである。致死率が高いウイルスなら、国民を恐怖させることはできるが、すぐに終息してしまうからだ。国が映画「バイオハザード」のように、疑わしき国民まで連行して強制収容所に隔離し、そのまま葬ってしまうので感染は広がらない。
グローバル・エリートが欲しいのは、「感染予防効果がある」と国民を騙しなから、実は感染予防効果は40％もなく、その上ブースターショットを可能にしてくれる殺人ワクチンだ。まさに、「一粒で何度でもおいしいワクチン」がファイザー／ビオンテックの殺人ワクチンなのだ。これは、パンデミック宣言が下される前から開発が行われていたナノテク・ワクチンだ。
イスラエルではどうだろう。前のイスラエル首相ネタニヤフは、徹底したロックダウンを実行し、ファイザーのワクチン接種を推進した。
お陰で、感染者がゼロを記録する日が続き、一度はイスラエルは、世界で最初にコロナの撲滅に成功した国だと賞賛された。しかし、ネタニヤフが選挙に負けて、ナフタリ・ベネットが新しいイスラエル首相の座に就くと、ネタニヤフの対コロナ政策とは正反対のことをやった。生徒にマスクを外せと言い、スポーツ観戦、劇場観戦、集会の自由を認めて、さらに大きな感染爆発を招いてしまった。
今、イスラエルでは、4回目のブースターショットを実行しようとしている。まったく狂った国だ。
この方針変更は、何がきっかけとなったのだろう。イスラエル政府が、国民の自由をどんどん縛り上げている最中の4月19日に、英国内閣府のマイケル・ゴーヴ（Michael Gove）が、「ワクチン・パスポート交渉（vaccine passport talk）」のために、突然イスラエルを訪問した。2016年の英国のブレグジット選挙で立候補した野心家だ。このときの会談の中身は非公開とされているが、再度、イスラエルを感染爆発させて、ワクチン・パスポート制度を整備せよ、と指令があったと推察できる。
そもそも、イスラエルはロスチャイルドのポケットマネーで創られた国だ。大スポンサー様の言うことを聞かなければならないという悲劇を背負っている。すべてが、一幅の絵巻物のように、人間牧場データベースの構築に向かって綴られている。南アフリカ・イスラエル・英国のロスチャイルド陰謀トライアングルが炙り出されてきた
では、南アフリカとは、どんな国だろう。世界一危険な都市、ヨハネスブルグで有名だ。その国の大統領、シリル・ラマポーザが数日前に新型コロナに感染したと報道されている。イスラエル、英国、南アフリカの王室や政治リーダーの感染を真っ先に報じてきたのは、BBCだ。BBCだからといって、事実を報道しているということにはならないので、シリル・ラマポーザ感染の報道もボリス・ジョンソンのときと同じく、眉に唾を付けて見なければならない。NHKと同様に、BBCも化けの皮がはがれてきたのだ。南アフリカは、ひと言で言うと、ロスチャイルドの私物国家である。実質的に南アフリカ政界を牛耳っているのは、ロスチャイルド & カンパニー（英語: Rothschild ＆ Co、旧社名: ParisOrléans）の南アフリカ支部である。ロスチャイルド & カンパニーの南アフリカ支部なしには、南アフリカ経済は運営できない。
ロスチャイルド & カンパニーは、パリ・ロスチャイルドとロンドン・ロスチャイルドが共同所有する金融持ち株会社で、南アフリカを含む世界40ヵ国で、さまざまな産業セクターを支配している。 本拠地をシティー・オブ・ロンドンに構えており、英国ロンドンの「N・M・ロスチャイルド&サンズ（ロスチャイルド銀行グループの中核企業）」、フランスの投資銀行「Rothschild & Cie Banque」などをその傘下に収めている。フランス大統領のエマニュエル・マクロンは、パリ・ロスチャイルドが番頭格のジャック・アタリを使って無理やり大統領に押し上げた無能な坊やだ。
■悪魔崇拝のルーツ
ロスチャイルド & カンパニーの今の総帥は、パリ・ロスチャイルドのダヴィド・ド・ロチルドである。ロスチャイルド & カンパニーの創始者であるネイサン・メイアー・ロスチャイルドは、初代ロスチャイルドのマイアー・アムシェル・ロートシルトの三男であり、ロンドン・ロスチャイルド家の祖にあたる。
ご存じのように、マイアー・アムシェル・ロートシルトがとりまとめた「世界革命行動計画」は、ディープステートの基本的な計画として生き続けている。マイアー・アムシェル・ロートシルトの5人の息子のうち、長男のアムシェルはドイツに、次男のソロモンはオーストリアに、三男のネイサンは英国に、四男のカールはイタリアに、五男のジェームズはフランスに送り込まれて、それぞれの国を金融で支配することになった。このうち、三男のネイサン（ネイサン・メイヤー・ロスチャイルド）は、ワーテルローの戦いで英国債の空売りと買い戻しの2往復で莫大な富を築き上げたことで有名になった。このときネイサンが「兵器」として使ったのが新聞で、ナポレオン勝利の誤報を流して英国債を一足先に空売りして、国債市場を逆方向に誘導した。この方法は、最初にフランス革命で実験的に行われたが、大成功を収めたため、21世紀の現代でも使われている。つまり、「これ以上ない犯罪」が、現代の市場で、堂々とまかり通っているのだ。1809年に拠点をロンドンに移したネイサン・メイヤー・ロスチャイルドは、シティー・オブ・ロンドンに「N・M・ロスチャイルド&サンズ」を起こして金融業に本格的に進出、欧米の市場を牛耳るまでになった。つまり、人々は、メディアの情報操作によって、いとも簡単に騙される・・・人々は、この点、何一つ進歩していない。
マイアー・アムシェル・ロートシルトは、ロスチャイルドのファミリー・ネームを何度か改名しており、最初の名前は「バウワー(Bauer)」というドイツ名だった。素性は、チンピラ、ゴロツキ、冷酷無慈悲で底なしの貪欲さと誰にも見破ることができない姦計の数々によって財を成した。マイアー・アムシェル・ロートシルトの、その「誰にも見破ることができない姦計」とは、どこから来たのか・・・オカルト好きなマイアー・アムシェル・ロートシルトは、ドイツのインゴルシュタット大学の教授を務めていたアダム・ヴァイスハウプト他4人を伴って、インゴルシュタットの洞窟にこもった。そこで彼らが行ったのは、別次元から「悪魔」を招来するための儀式だった。このとき、アダム・ヴァイスハウプトは「確かに我々の下に悪魔が降りてきた」と述べている。この儀式をきっかけに、彼らは魔界からのインスピレーションを授かることとなり、世界制覇を誓い合った。いわゆる元祖イルミナティーと言われるバーバリアン（ババリア）・イルミナティーが結成されたその日のことだった。こうしたソースは英語圏では、すでに消去されてしまったので、ドイツ語で検索すると、いろいろと出てくる。
つまり、マイアー・アムシェル・ロートシルトとは、5人の息子たちに、イルミナティーの「悪魔招来法」を伝授して、人間業では決して思いつかない「悪魔の計略」によって世界を支配させているのだ。マイアー・アムシェル・ロートシルト（ロスチャイルド）の妻であり、国際銀行業でヨーロッパを支配した５人のロスチャイルド兄弟の母であるグートレ・シュナッパーが言ったことを思い出してほしい。「私の息子たちが望まなければ、戦争が起きることはありません」
私たちが肝に銘じなければならないことーーそれは、「戦争を美化する者たちは、戦争から利益を得ようとしている人々であり、国益など最初から眼中にない」ということである。パリ・ロスチャイルドとロンドン・ロスチャイルドとは仲が悪いと言われている。ことアフリカに関しては、北アフリカをパリ・ロスチャイルドが支配している。フランスは、核大国として、ニジェールなどのウラニウム鉱山をアレバとのJVによって開発してきた。さらに、フランスが実質、支配しているマリ北部で、大規模な油田が発見された。ここで言う「フランス政府」とは、パリ・ロスチャイルドのことである。かくして、北アフリカのウラン事業をパリ・ロスチャイルドが一手に握ることとなった。南アフリカに関しては、デビアス(DEBEERS) のダイヤモンド鉱山事業、ワイナリー事業、金鉱事業などを支配することによって、一定のすみわけができているようだ。
ここまで書けば、オミクロン発祥の地、南アフリカの政府が、ロスチャイルドの私物になっていることを理解できるだろう。だから、「ボツワナに入国した正体不明の謎の外国人集団」からオミクロン変異株が最初に発見されたというニュースも、彼らのエージェントが世界中に散って、同時にオミクロン株をばら撒いている状況証拠として看過することはできないのだ。これで、少しでも分かっただろうか。いやいや、どんな事実を伝えようとも、人々は目覚めないことを私は知っている。彼らが崇拝する悪魔に勝つことできるのは「神道」だけである。
そして、日本人がコロナや放射能に強い理由は、ファクターＸにある。ファクターＸについては、いち早く山中伸弥教授が自身のブログで指摘したことだか、2日前にも、英紙デーリー・テレグラフは「遺伝性“Ｘファクター”が日本のコロナ対策成功を解き明かす」との見出しで、理化学研究所が先週発表した研究結果を特集した。 ソースはここだが、登録したくない人は、東スポのこの記事で我慢してほしい。これで、なぜ西洋文明が、よってたかって、日本人の遺伝子を破壊し、皇室を崩壊させようとしているのかが分かりそうなものだが、どうにも如何わしい醜悪なジャーナリストが攪乱しているため、日本人には、ますます理解できなくなってしまった。自分の遺伝子を守るために汚染されていない食べ物を食べ、歓楽などという世界から距離を置いてストイックに生きることに価値を見出すことになったのは、日本の美しい国土を守り、日本人の霊性を保ち続けることができれは、世界が崩壊した後、我が国から世界再興の人々が立ち上がる、という古神道の神示に基づいているからだ。もとはといえば、これは、肉体の命を奪われようと、魂が清廉で強くありさえすれば良い、という私の死生観に基づいていることでもある。
■
感染を防ぐことはできないが「重篤化することを防ぐ目的」で開発されたファイザー・ワクチンを、「重篤化する心配がない」オミクロンでも適用させようとしているのは、在庫一掃セールのため。まったく意味なし。
炸裂する論理矛盾に気が付かない「専門家」たちと、線香花火「オミクロン」に火勢をつけようと躍起となっているお笑い医師たち
世界の感染症専門家を自認する連中の理性は、すでに崩壊している。日本の「ワクチン打て打て医師たち」も、単なるワクチン村の奴隷であり、その知性の低さを露呈した。彼らの心中を察するに、「今は何も考えない、誰かが最後に責任を取ってくれる」だ。下手なシナリオライターが書いた「オミクロン物語」の脚本には、スイス・ジュネーヴを根城にするワクチン村の人々が多数登場する。
WHOのテドロスを筆頭に、GAVIワクチン同盟のビル・ゲイツ、アメリカ国立アレルギー・感染症研究所（NIAID）所長アンソニー・ファウチ、アメリカ国立衛生研究所（NIH） 所長のフランシス・コリンズ(12月19日付けで退任)、そしてファイザーCEOのアルバート・ブーラなどなど・・・彼らは基軸通貨「ドル」の時代を終わらせるべく駆り出された国際金融資本の奴隷たちである。彼らは、ロスチャイルド金融帝国のメディア・キャンペーンを使ってCovid禍をできるだけ引き延し、Covidキラーワクチンの増産に次ぐ増産によって大儲け(一瞬で富豪になった)したワクチン・マフィアたちである。
私は、このワクチン村に新たに加えたい人々がいる。なりふり構わず、だぶついたワクチンの在庫一掃セールに血道を上げている連中と、何一つ証拠がないにも関わらず、オミクロン株の起源が南アフリカであると主張している医師たちだ。前者は、似非感染症専門家の吹き溜まりである国立感染症研究所と、これを管轄する無責任極まりない利権屋集団である厚生労働省であり、両者ともWHO、GAVI本部のあるスイス・ジュネーヴの言うままになっている。これにぶら下がっているのは、前のワクチン担当大臣だった河野太郎のように、「CSISの言いなりになっていれば時期総理大臣の目も残されている」と、完全な売国奴に成り下がった精神異常者であり、「ワクチン分捕り合戦に日本は勝ったが、俺は絶対にワクチンなんか打たんぞ」とぬけぬけと側近に言っている元厚生労働大臣だった加藤勝信のような反国民的な輩である。
翌年のパンデミック宣言を確信していたかのように、2019年の時点でビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団に急接近していった公明党の山口那津男などのカルトも同類である。公明党は、コロナの前から、まったく意味のない子宮頸がんワクチン利権に熱心だ。国民のほとんどは、自分たちがソンビ化改造計画に協力させられていることを、すっかり忘れている。
2019年の暮れから2020年1月あたりまで、メディアは連日、武漢の悲惨な状況を報道していた。このとき、大分市、兵庫県、東京都は、医療従事者になくてはならないマスクやタイベックを大量に武漢に寄付してしまった。東京都知事の小池百合子は、次期総理大臣の椅子を狙って、ハニトラ、マネトラの罠に嵌められて習近平のエージェントになっていた二階俊博(当時:自民党幹事長)の要望をそのまま受け入れて、10万着以上のタイベックを武漢に送ってしまった。自ら東京都民を危険に晒しておきながら、WHOがいよいよパンデミック宣言に踏み切るという情報を掴むと、今度は一転して「緑のおばさん」よろしく、小池のトレードマークである緑色のフリップボードを使って「オーバーシュート！、オーバーシュート！」と連呼し、「ロックダウン！ロックダウン！」と国民を脅し始めた。彼女が、どれほど有害で犯罪的な政治屋あるか、正常な判断力を持っている国民であれば誰でも分かるだろうに。そもそも、ユースカルチャーの旗手、ホリエモンやら、大阪から革命(日本叩き売りを)！と掛け声だけ勇ましい橋下徹ら愉快犯たちは「ただの風邪だよ、家で寝てりゃいいんだよ」と言っていた。しかし、いざ自分たちが「ひょっとして、俺もコロナかも？」ということになると、一転してワクチン打て打てキャンペーンの旗振り役を買って出るようになった。橋下徹などは、「ワクチン接種を義務化すべきだ」と力説している。彼は、朝令暮改よろしく、夕方になると朝言ったことと正反対のことを言いだすので、今ではエンタの神様もびっくりのエンタティナーになっている。この男は、国のワクチン政策が失敗して以来、「義務化」が厚生労働省にとってのトラウマになっていることを知らないらしい。厚生労働省と日本の製薬企業は、副反応に次ぐ副反応によって、国民の多くから訴訟を起こされ、とうとう1994年の「予防接種法改正」によって「ワクチン接種義務化の道を自ら完全に封印した」苦い過去を持っている。こうしたデタラメ詭弁師の話は突飛で空想的なので、特に若者受けする。彼らもまた、お馬鹿な若者を騙し唆すことを目的としているので平気で嘘を言う。自力でネタを探す能力のないスポーツ新聞の記者君たちは、それでも「おおっ、ありがてぇ～」とばかり、デタラメ詭弁師のガセに飛びついて、なんとかその日の埋め草記事に使っている。お陰で人気取りの彼らの言説を信じて居酒屋で集会を開いていた若者たちが感染した。
サイバーエージェントのAmebaニュース(このニュース配信サイトはダメです)は、さっそく2チャンネル掲示板の創設者「ひろゆき」を出してきて、「ワクチンを打たない自由みたい(なことを主張している人)は、現場の医師から見てどうなのか。『ワクチンを打たないのは自由だ』と言っていた人が、新型コロナにかかって重症化した場合、どんな気持ちになるのか」と、デタラメな主張を投げかけさせている。彼は日本国民が死ぬのを見ることが好きなようだ。あまりにも悪質で邪悪。反吐が出尽くして内臓まで飛び出しそうだ。この馬鹿は、自分が間もなくもっとも洗脳されている犠牲者になることを知らないらしい。そもそも、厚生労働省は、ファイザーやモデルナのCovidワクチンを国として認可していないし、推奨もしていない。自民党、公明党、WHO、GAVIの圧力によって「リスクを承知の上で打ってください」と言っているだけだ。厚生労働省は、政権からはっぱをかけられており、今まで禁止していた交差接種を完全に解禁した。
「どうやっても一定割合の人は死ぬんだから、お好きにどうぞ」ということだ。
多くの若者には、接種後に心筋炎を発症するケースが報告されているが、厚生労働省は、触れたくないようだ。心筋炎は、突然死につながるため、「ワクチン接種と死亡との因果関係を認めざるを得なくなってしまう」からである。そこで厚生労働省は、「10代、20代の男性も引き続き、ワクチンの接種をご検討ください」と、これ以上ないほど表現を後退させている。つまり、この意味は「あなたが自分で、ご検討された上接種するのだから、死んでも我々は知らんよ」と言っているのです。また同報告では、「10代、20代の男性では、武田／モデルナ社のワクチンより、ファイザー社のワクチンのほうが心筋炎・心膜炎が疑われた報告の頻度が低い傾向がみられました」と明記されている。この意味が通じない日本語を書いた厚生官僚からは、「心筋炎の副反応は絶対に認めない」という強い意志が感じられる。しかし、心筋炎を引き起こすことだけは、やっと認めたようだ。昨日(12月24日)、第74回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会で公表された『心筋炎関連症例一覧（医療機関からの報告） 報告日 2021年2月17日～2021年12月5日』は、ファイザー、モデルナのmRNAワクチンを接種した人のうち、心筋炎、心膜炎など心臓疾患を発症した報告例を集計したものである。「男女別、「年齢別」、「ファイザー、モデルナのどちらを接種したか」、「転帰(症状の経過)」を上から下へと見ていくと、心筋炎での死亡例は70歳以上の高齢者が多いものの、それに負けず劣らず20歳以上、36歳までの男性、女性の死亡例が圧倒的に多くなっていることが分かる。
テレビ・新聞が取り上げる事例は、接種後、すぐに心筋炎を発症して亡くなった特殊な例であり、心筋炎を発症して死亡した人は、もっとずっと多く、100人に届くかと思えるほどだ。このデータとて、接種後、どこまでの期間を取っているのか怪しい。
正確に言えば「当てにならないデータ」であるということができる。最近の“ちゃんとした循環器系の医師たち”が、「隠れ心筋梗塞」の発見に神経をとがらせているように、心筋炎は、殺人ワクチンを打った直後というより、大分経ってから発症するケースが多い。岸田文雄とワクチン大臣の堀内詔子の呆けた顔を見てみなさい。「なーんも分かりませーん。でもファイザーの言うとおりにしまーす」だ。彼らは白痴です。政権の命を受けて、寝ても覚めても「在庫一掃」しか頭にない厚生官僚は、もはや大量殺人鬼と化して国民をターゲットにしている。厚労省3回目のブースーターを強引に進めれば、さらに多くの心筋炎発症者が出てきて200人、300人と死亡者が増えていくだろう。
繰り返すが、これは「ワクチン接種によって心筋炎を発症した人のみ」の数である。厚生労働省の「新型コロナワクチン接種後の心筋炎・心膜炎について」では、「10代、20代の男性では、武田／モデルナ社のワクチンより、ファイザー社のワクチンのほうが心筋炎・心膜炎が疑われた報告の頻度が低い傾向がみられました」と書かれているが、明らかにファイザー製ワクチンを打った人に心筋炎を発症するケースが多く見られる。このファイルも、同じデータを使って書かれているはずだから、事実と異なっていることになりはしないのか。彼らの頭の中は「在庫一掃」一色になっているのだろうか。理由は、あと数ヵ月すると、ファイザーからバージョンアップした「新型のワクチン」が出てくるからである。在庫調整がスムーズに行けば、ファイザー社は、日本に優先して数億回分のワクチンを供給するだろう。
小泉進次郎以上に救いようのない馬鹿で精神異常者、河野太郎は、「ブースター接種を急げ！」と厚労省をせっついている。これが、ロスチャイルドのブルームバーグによって大きく取り上げられているのが興味深い。河野太郎は、CSISにおべっかを使っていれば次の総裁選で勝てると本気で思っているのだろう。なにしろ、医学的知識の欠片もないのに、5歳の子どもにも危険なワクチンを打たせようとしていた狂人だからね。残念だが、お前の目はもうないよ。
ファイザーは、米国において、5歳以上から11歳までの子どもにワクチンを接種させることに成功したが、驚いたことに、すでに2歳以上、5歳未満の幼児にもワクチン接種の実験をやっていたのである。この実験の結果、2歳以上、5歳未満の幼児にも「期待された免疫の効果」が見られた場合、そして、河野太郎がワクチン担当であれば、即刻、日本の赤ちゃんにも、ファイザーの殺人ワクチンを打たせるよう厚生労働省に圧力をかけるだろう。この男、3.11以降、自身のブログ「ごまめの歯ぎしり」で放射能に関する記事を書いていたが、ほとんどが間違いだらけで読むに堪えなかった。河野太郎は、菅政権に入閣が決まると同時に、姑息にも自身のブログを削除してしまった。卑怯極まりない冷血漢で、そもそも人(ヒト)としての体を成していない。この憑依体は、あまりにも危険すぎて、政界から永遠に追放しなければならない。
おっと、オミクロン株の起源が南アフリカであると主張しているイカサマ医師について書きそびれるところだった。これについては、ビジネスインサイダーの記事を読んでほしい。「オミクロン株は見つかったけれど・・・アフリカ南部は変異種の温床ではない」という記事。新たな変異株(B.1.1.529系統＝オミクロン株のこと)は、11月11日、ボツワナに入国した海外の外交官4人で初めて確認された。その後、11月14日に南アフリカの科学者チームによって再び確認され、同チームが国際社会に報告した。WHOは11月26日にこの変異株を｢懸念される変異株（VOC）｣に指定し、｢オミクロン｣と名付けた。注意すべきは、「この4人が本当に外交官であったのか」ということと、「WHOが、オミクロンを南アフリカ起源である」と断定したのではなく、ロスチャイルド金融財閥の傘下にある欧米の主流メディアが、「南アフリカの科学者チームが、そのように言っている」と広めたことによって、いつの間にか、オミクロンが南アフリカ発になってしまったということである。ここには、何一つ客観的な根拠はない。
「専門家」を自称する人々に共通している「ある種の習性」は、自分の得意なフィールドに話を持っていこうとして、肝心の事実には目をつぶってしまうことである。この英国在住の日本人医師も、その罠に嵌められており、デマを広めているのである。ボイス・オブ・アメリカは、「オミクロンの起源を明らかにしていいものかどうか、ボツワナはジレンマに陥っている」という記事を出しているが、ビジネスインサイダーより正確な現状報告となっている。すでに書いたように、オミクロン株を発見して、最初に報告したのは、南アフリカと国境を接しているボツワナだった。「南アフリカからボツワナに入国した正体不明の謎の外国人集団」が、オミクロンに感染していたか、逆にオミクロンを国境付近でばら撒いたかのどちらかなのであるが、ビジネスインサイダーは、「正体不明の外国人集団」のことを外交官と書いている。
奇妙なことは、南アフリカの科学者チームが、「ボツワナではなく、我が南アフリカこそが、オミクロンの起源である」と言い張っていることである。なぜ「南アフリカでなければならないのか」・・・こうしたブースター接種を煽りまくる記事を書く輩が出てくると、この背後にあるものが浮かび上がってくる。
つまり「武漢発の変異種は、終わった」ということである。新しい「変異種は、アフリカから」で、ワクチン接種が進まない暗黒医療のアフリカ大陸に、先進国はもっとコミットすべきだ、という国際世論を焚きつけて、手薄になっていた発展途上国の人々にも、「ワクチン接種を受けさせよう！という気運が高まっていくだろう。そのため、米ノババックスのコロナワクチンが、緊急時使用リストに登録され、コロナワクチンの公平分配の国際的枠組み、「COVAX（コバックス）」に出荷する道が開かれる。ここが、強引にも「南アフリカ起源説」を規制事実化しようとしている陰謀勢力の着地点である。
この「COVAX」と名付けられた世界的なワクチン・プロジェクトは、世界経済フォーラム（WEF）、ウェルカムトラスト（Wellcome Trust）、DARPA（国防総省・国防高等研究計画局）、およびファイザーやモデルナによって支配されているビッグファーマと連携して、WHO、GAVI、CEPI、ビル＆メリンダゲイツ財団によってコーディネートされており、組織化されている。これらの組織の中核(心臓部に当たる)を占めているマッド・サイエンティストの巣窟とも言うべき「GSKパートナーシップ」は、Covid-19危機が発生する4ヵ月前の2020年1月初旬に設立された。これ以上のグッドタイミングがあるか？
ここまで書いているのだから、そろそろ理解しないことには、本当に「ヤバい」ことになるだろう。つまり、西側諸国でウイルスをばら撒いて感染拡大させ、膨大なワクチン市場を開拓した後、次は南アフリカなどの発展途上国のマーケットを狙う、ということなのである。幼稚な日本政府は、ここでも、このCOVAXに我々の税金を勝手に投入して、感染拡大を助けているのだ。こうしたことは、2021年9月頃から、すでにメルマガで配信し続けているので読み返してほしい。常に数ヵ月先、数年先に起こることを書いてきたが、今なら、理解できるようになったはずだ。
今の「ワクチン」と称するものは、ワクチンではない。イスラエル保健省が、大規模なファイザーワクチンの有効性調査を行ったところ、感染防止効果は、わずか39％。発症防止効果が90％であることが科学的に証明された。テドロスも、これについては正直に「感染防止効果は40％しかない」と警告している。神奈川県横浜市の専門医からなる共同研究グループが、ファイザー社の新型コロナウイルスのワクチンを接種した医療従事者98名の血液を採取し、ワクチン接種6ヵ月後の抗体価と細胞性免疫を調べたところ、「接種後6ヵ月の時点で、抗体は98名全員から検出されたものの、ほとんどのワクチン接種者において、ピーク時(接種1～3週後)と比べ、抗体価は顕著に(約90％)減少し、ウイルスの感染阻害能を示す中和抗体価も約80％減少し、その陽性率は85.7％であった」ことが分かっている。イスラエル保健省の検査結果、テドロスの警告が日本でも裏付けられたことになり、「ファイザーのワクチンは、感染を広げるためのワクチンである」ことが判明した。しかし、重篤化を防ぐ効果は、ワクチン接種直後であれば90％あるが、これが半年後には90％も減少してしまうので、半年ごとにブースター接種を受けなければならなくなる。
ファイザーのワクチンを大量に仕入れてしまった日本のような国の場合、とにかく脅威を煽ってでも、ワクチン在庫を消化しなければならず、広告代理店を通じて、「米ファイザーーーオミクロン株にワクチン追加接種が有効」とのガセネタ・ニュースを流しまくっている。しかし、欧米主流メディアの中でも、比較的、言いづらいこともあけっぴろげにしてしまうブルームバーグは、「オミクロン株への有効性は約23％しかない」という南アフリカの研究チームがアフリカ健康研究所（AHRI）で行った実験結果を報告している。どちらを信じるかは「あなた次第」という問題ではない。重篤化しないオミクロンに、なぜ心筋症で死亡するリスクを背負いこみながらブースター接種を受ける必要があるのか、じっくり考えてほしい。つまり、すべてがペテンで嘘なのである。おっとっと、だからといって、マスクを外して人ごみの中に入り、居酒屋の狭い店内で口角泡を飛ばしながら会話するお調子者は、もうゾンビになりなさい。これは単なる常識の問題であり、他人への配慮を欠かさない良識の問題であり、新型コロナの問題以前の正常なメンタルの問題なのだから。
したがって、私がもっとも心配していることは、いまだに「何を信じていいのか分からない」と嘆き続けている自我を喪失した人々のメンタルヘルスだ。我那覇真子氏が、シカゴでワクチンの義務化に反対するシカゴ警察組合会長にインタビューした。彼は、こう答えた。
「(ワクチンを)接種しなくても検査は受けるんだ。
感染拡大を防ぐためなら、毎日、仕事に行く前に検査を受けないといけないんじゃないか。ワクチン接種、ワクチン未接種は関係ない。接種しても人にうつす可能性はある。(接種しても)罹る可能性があるし、死ぬ可能性もある。他人に感染させる可能性もある。感染させる可能性があるかどうかが大事だ。同僚が感染している可能性があるか仕事場に行く前に知りたいとは思わないか。簡単なことだ。(シカゴ)市長は、簡単な解決策に興味がない」・・・
シカゴ警察の上層部は、このワクチンの正体について知っているようだ。つまり、シカゴの公務員たちは、ワクチンの接種に反対しているわけではなく、ワクチンの強制接種が行われることによって、自分たちの自由が奪われることに反対しているのである。ニューヨーク市では、公務員へのワクチン強制接種が始まっている。ワクチンを接種しない公務員には給料が支払われないか、解雇すると脅迫しているのだ。これに抵抗する多くの公務員が職を離れてしまったため、逆に治安の悪化が深刻化してしまった。しかし、日本では、そうならない。普天間移設に反対する沖縄住民に対して、機動隊員が「土人」と平然と呼んでいるからだ。日本の警察、自衛隊は、世の中が荒れてくると国民の敵となるだろう。それが日本の公務員の本性である。彼らは、見えないところで、こうしたことをやる。なぜ、そうなるのか。彼らには人権がないからだ。人権が理解できない人間に人権はないのだ。
3.11直後、京都大学原子炉実験所のK助教が、「原発を許してきた大人の責任として、(放射能汚染された食べ物を)食べるしかない。高齢者は、真っ先に」と言った。私は激しい怒りを覚えた。これは「危険な食品を食べて、食べさせられて応援しよう！」という問題ではない。基本的人権の問題なのだ。「食べろ」と、なぜ原発の実験をやって飯を食ってきた人間に言われなければならないのか。この男、人間にとって、いちばん大切なことを何一つ分かっていない。人権は、命をかけても守る価値がある。私は激しい怒りを覚えた。今、新型コロナについても、同じことが起こっている。何を勘違いしたのか、米国立研究機関博士研究員の峰宗太郎が、テレビなどのメディアに出て、「アメとムチを使ってでもワクチンを打たせろ」と言っている。彼のプロフィールには、日本の最高学府で研究してきた誇るべき経歴から始まって、ワクチン利権集団「こびナビ」の副代表を務めていることまで書かれている。しかし、「米国立研究機関」の名前だけは、日本人に絶対に知られたくないようだ。それは、アンソニー・ファウチが所長を務め、計画的にCovid-19を引き起こした元凶である「アメリカ国立アレルギー・感染症研究所」の研究員だから名前が出せないと判断したのだろう。この研究機関には「影の部分が多い」ことを自覚しているからこそ名前を伏せているのだ。私は、この男には、京都大学原子炉実験所のK助教以上の怒りを覚えている。半年後にコロナ情勢がすっかり分かったとき、メディアは峰宗太郎に「アメとムチ」の意味を説明させなければならない。峰宗太郎も、準公人として説明する義務があるだろう。日本の若者たちは、ワクチンを接種して、ワクチン証明書をもらえば、「自由に行動することができる」言う。彼らの自由とは、奴隷の自由である。永遠にブースター接種という足枷から解かれることはない。こんな愚かな日本の若者に未来はない。すでに奴隷になることしか考えられないのだから。
■新世界秩序と第三次世界大戦
ウクライナは第三次世界大戦の発火点になりうるが、今回もNATO、ロシアともに矛を収めるだろう。肝心なことは、紳士面した褐色の高官がワシントンからやってくることだ。彼は「日本経済のデストロイヤー」になるだろう。
日本のメディア、政治家、論客だけが「新世界秩序」という言葉を使えない理由
左派・右派・中道・リベラル・・・日本人には、この区別がつかない。それは良いことである。すべては、新世界秩序(ニュー・ワールド・オーダー)から出てきた虚構だからだ。新世界秩序(NWO)に与する側を「左派」、反新世界秩序を「右派」と言い換えれば、すっきり解決だ。米国を共産主義(新世界秩序)の国につくり変えようとしている米・民主党は明らかに「左派」で、共和党は「右派」だが、ワシントン中心の新世界秩序を目指しているわけだから、根っこは同じ。しかし、こと日本となると、これが一見して反対に見えるのだ。
奇妙なことに、海外では大統領でさえ「新世界秩序(ニュー・ワールド・オーダー)」という言葉を口に出し、欧米主流メディアなどは、言い方を変えながら新世界秩序(NWO)を理解させようとしているのに、唯一、日本の政治家、官僚、学者、ジャーナリストだけは、決して、この言葉を口にしない。日本の統制されたマスコミでは、「新世界秩序」そのものが禁句とされており、国民に知らせないことによって超奴隷制度に組み込もうとしていることは100％明らかなことであるが、であるからこそ、学者、ジャーナリストは新世界秩序の危険性を我々に訴えなければならないはずが、まったく逆のことをやりながら隠蔽している。「新世界秩序」をよく理解しているのは台湾であり、中国はすでに実践している。北朝鮮はロシアと同様、新世界秩序に取り込まれないためには何でもやってきた。韓国はアジアで新世界秩序を成功させつつある中国にすり寄っているが、この判断は間違いである。しかし、日本だけは、そもそも「新世界秩序」など存在しないことになっているのだ。
チェルノブイリ原発事故を仕掛けてソ連を崩壊させた後、ロシア連邦をつくったのは、ロスチャイルド傘下のグローバル・エリートたちで、日本の政治家もこれに加わっていた事実を思い起こしてほしい。かつて、日本は「日米欧三極委員会」の主要メンバーで、宮澤喜一は東アジアでただひとりの新世界秩序の推進役だった。当時の日本(というか、「自民党は」と言い換えたい)は、世界でもっともパワフルな新世界秩序の推進エンジンだったのである。もっとも、自民党という政党それ自体が、アジアにおける新世界秩序の先導役としての役目を担わせようとして、CIAが資金を投じてつくった政党なので、敗戦後の日本は、最初から「新世界秩序の国」なのである。だから、日本の保守論客と言われている学者、ジャーナリスト、文化人は無自覚のうちに新世界秩序に与しているのであるが、生まれたときから「西側の思考に染め上げられている」ので気が付かないのである。目下のところ、「日」の部分は「中」に置き換えられて、中国がアジアの新世界秩序の推進役となっており、日本は一歩も二歩も後退しているが、日本の三極委員会は今でも生きており、日本事務局は（財）日本国際交流センターが担当している。ここが日本側のNWOエンジンである。このほかにも、新世界秩序の機関は名前を変えて日本にタコ足配線のように広がっている。つまり、日本を新世界秩序の世界政府に組み込もうとしている連中である。だから、彼らにはウクライナ問題の真相も永遠に分らないし、台湾問題の根っこにも新世界秩序があることを理解できない。
今年最後の配信は、頭の中で絡み合った糸をほぐし、日本が置かれている深刻な状況を理解し、動乱の2022年に備えてもらうために書いた。こういう言い方は失礼ではあるが、中途半端に頭がいい人間にとって、ますます混乱させる内容になっている。学力とは無関係で高度な知性を備えている人、本当の意味で「ずぬけて頭のいい人」だけが理解できる内容になっている。だから、真の意味で思考の封印が解かれている人だけに読んでほしい。でないと、うんざりするような初歩的な質問に回答するため、今年もまた正月を返上しなければならなくなる。だから、ご質問をいただいても返信しない場合があるかもしれないが、ご容赦いただけるとありがたい。
カレイドスコープ
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