2020年05月10日

ジム・ロジャーズ: コロナで一番ヤラれた会社の株を買うゾwwwwwwww

ジム・ロジャーズ: コロナで一番ヤラれた会社の株を買うゾwwwwwwww
ジム・ロジャーズ「アマゾン株は必ず暴落する」
5/8(金) 5:31配信
「新型コロナ危機」で、ジム・ロジャーズ氏は、何に投資をすべきだと考えているのか。重要なのは長期的な視点だ(写真:Luxpho (Takao Hara)
ファイナンシャルプランナーの花輪陽子です。前2回に引き続き『ジム・ロジャーズ 大予測:激動する世界の見方(東洋経済新報社) 』から、経済危機の局面で天才投資家が「何に投資をしているか、何に投資をすべきか」や、国家の覇権などについてお伝えします。ロジャーズ氏は長期ではベア(弱気)相場が続く可能性が高いとみているものの、当面はラリー(上昇基調)の可能性もあり、資産運用を続けるべきだと言います。
■ロジャーズ氏の「投資の原則」とは?  
資産運用と言えば、日本では楽天証券の3月の新規口座開設数が約16万4000口座になり、2カ月連続で過去最多を更新。4月も順調のようで、この局面はチャンスとみている個人投資家が多いようですね。
私が住んでいるシンガポールでも、オンライン証券での口座開設が相次いでおり、自粛要請から少人数で回しているために、開設までに時間がかかると聞きます。
ではロジャーズ氏はどんな「投資の原則」を持っているのでしょうか。例えば多くの個人投資家がアメリカのETF(上場投資信託)などに投資をしたいと言いますが、ロジャーズ氏の口からは、アメリカ株についてはポジティブな意見は聞こえて来ませんでした。
同氏の投資手法は
「安く買って、高く売る」
という至ってシンプルな手法です。アメリカ株は戻りも早く、一方で新興国株は停滞をしたままです。しかし、投資の結果は短期では必ずしも測ることはできません。時間はかかっても、割安な銘柄を見つけて辛抱強く続けることが大切だと言います。
「簡単に言えば、『一番やられたもの』を買うべきだ。現時点では、航空会社が一番だろう。またレストランやホテル、観光関連、海運も含めた運航関連会社も、壊滅的なダメージを被っている。相場が上昇期に入った際には、そういった産業に一番大きなラリーが訪れる。他には農業銘柄も買えるだろう」。航空会社と言えば、やはり著名投資家であるウォーレン・バフェット氏が最近航空株をすべて売却したことを明かしましたが、ロジャーズ氏のスタンスは異なるようです。
金価格は、2008年のリーマンショック後にも上昇しましたが、ロジャーズ氏は「人々が政府に対して信頼をなくしたとき、金や銀の価格は急騰している」と言います。現在、金価格はドルベースでは再び歴史的な高値に近づいており、日本円ベースでは過去最高値を更新しています。
また、先物価格が一時マイナス価格になった原油に関して、ロジャーズ氏は次のように述べます。「将来から現在を振り返ったときに、『2015年から2021年の間が複雑な底値だった』と認識するようになるだろう。そして、そこから原油価格はまた上昇する。過去に底値をつけた資産は、複雑な値動きを繰り返し、数年ほど安値近辺で横ばいに推移するものだが、今がそのときだ」。今回、ロジャーズ氏はどう動いたでしょうか。少なくともマイナスになる前には「私は原油をショートしているが、まだ買い戻していない」と語っていました。次に会ったときには、今回の話をぜひ聞いてみたいと思います。
ロジャーズ氏は割安な日本も含めたアジアの観光産業に注目しているようです。もうすでに十分に安くなっている銘柄であれば、それ以上下がるリスクが低いのです。ベトナムなどの新興国にもETFを利用して投資をしています。また十分に調査をする情熱があるなら、個別株に投資をするべきだと言います。自分で調査をして見つけた割安株を仕込んで、5年後、10年後に2倍、あるいは3倍以上に上昇したら、大きな成功を得ることができるでしょう。
■「不安の時代」には、金や銀に投資せよ
もう一度、有望な産業に話を戻すと、やはり観光産業は長期的に大きな伸びしろがあるといいます。確かに、新型コロナウイルスの影響で一時的に「無残な状態」になっているかもしれません。しかし、ウイルスはいずれ収束します。人々がパニックになり、株価が深刻な状態になっている時にチャンスがあるということです。
彼はこうも続けます。「私は日本の農業への投資を勧めたい。日本の農家の平均年齢は約67歳。今や彼らの子孫は地元ではなく、大阪や東京、そしてシンガポールなど海外にも移り住んでいる。アメリカの農家の平均年齢も約58歳と過去最高で、オーストラリア、カナダも似たようなものだ。そしてイギリスの農家の自殺率は非常に高く、インドも同様だ。今後、農業には大きな変化が起こると思っているので、農業への投資はお勧めだ」
他にも、同氏は割安になっているものとして、次のような投資対象を挙げます。例えば、森林火災があって大きなダメージを受けたオーストラリアや、デモがあって壊滅的になっている香港などに注目するのです。オーストラリアドルは割安になりましたし、香港を見ても、同地から撤退している日系企業も多く、不動産価格なども下落しています。こうした割安な投資対象を探して投資をするのが失敗しにくいと言うわけです。
「私は2019年の夏から金を買い始め、それ以降も連続して買い続けている。私はもっと多くの人が金や銀に投資すべきだと思っている。多くの人が医療保険や終身保険に加入しているように、資産全体の一つとして金や銀を持つべきだ。医療保険や終身保険は、できれば一生使いたくないものだが、それを持っていると安心できるものだ。金や銀もポートフォリオの中で、そのような位置付けにあるべきだ。もちろん、タイミングが合えば大きな利益を生み出してくれる」
一方、今回の危機では再び「キャッシュイズキング」などと言われました。もちろん有事はキャッシュに勝るものはないのですが、「持つべき通貨に関しては、間違えてしまうととんでもないことになる」と言います。リーマンショックの際にアイスランドのクローナで預金をしていた投資家は通貨暴落で資産を大きく減らす羽目になりました。ロジャーズ氏は「持つべき通貨は、絶対に円でもスイスフランでもない。米ドルが最も魅力的な通貨と考えている」と言います。
■「嫌われている」中国に魅力を感じる
「『今回の危機で世界の主要国がみなダメージを受ける』と述べた。それは中国も例外ではない。だが、その中からいち早く立ち上がるのはやはり中国だろう。私がアジアのシンガポールに移住したのは、中国が次の経済覇権を握ると信じているからだ。中国がアメリカに代わる覇権国になることを疑っていない。ただ、その過程ではさまざまな問題に直面するだろう」。
ロジャーズ氏は世界中から好かれている国よりも、むしろ嫌われている国や人の方に魅力を感じると言います。台頭する中国は世界中から警戒され嫌われていますが、逆に言えば、それだけの力量があるということでしょう。
では、現在の覇権国のアメリカについてはどう考えているでしょうか。ロジャーズ氏はアメリカのドルは結局は買われやすいという点でドルを保有しているようですが、前出のように世界中の投資家から買われやすい同国の株にはあまり関心がなく、「GAFA」のような対象については割高だと辛口です。しかも本格的な下落相場が到来すれば、そうした成長株は下落も大きくなると言います。
「本格的なベア相場に突入すれば、アマゾンやアップル株は50%から80%は下がるとみている。けっして悪口を言っているわけではない。これが相場の仕組みなのだ」。やはり、ロジャーズ氏は成長性などよりも、割安かどうかを重要な視点とするようです。
なお、個別株に投資をする場合は、不断の勉強と経験が必要なことは言うまでもありません。経済全体(マクロ経済)の方向性に常に注意を向けながら、個別企業を丹念に研究する必要があります。「壊滅的なダメージを受けている航空会社に魅力を感じる」と言っても、どの会社の株を買ってもいいというわけではありません。失敗をすると紙屑となる場合もあります。
ロジャーズ氏は常に「会社のバランスシート(財務諸表)をうのみにしてはいけない」と言います。また、投資のチャンスにお金がまわるように、常に倹約を続け、元手を作ることが非常に重要だと言います。私は、当面の生活費(最低でも6カ月前後)を現金、預金などの余裕資金で準備をしておき、長期投資をする場合は当面の間使わないお金で投資をするよう、みなさんにアドバイスしています。
花輪 陽子 :ファイナンシャルプランナー

Yahoo!
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20200508-00348633-toyo-bus_all&p=1
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20200508-00348633-toyo-bus_all&p=4





2月〜3月の株価暴落は、いや〜凄まじかったが・・・
現在、米国ナスダックは 【半値戻し】 の大反発である!
いや〜、強い!!(悪いコトじゃ〜ないが・・・)
「なんだかなぁ〜」ってヒトもいるだろう。
株価がまた高値圏に戻っちゃっただけだww
って思うヒトも多いハズだ。
いま、【アメリカ株式市場】 はバブルと言われるほどの 【高値圏】 にある!
で、株価がスッ高値圏から崩れるとなると・・・
下がるための 【悪材料】 が必ず出てくるワケでありそりゃ〜社会をまたまた大きく揺るがすよ〜なとんでもない大問題が発生する 【危惧・恐れ】 があるってコトなのだ。
(いま、全世界の経済活動がストップ・停滞しつつある!ってんだから・・・)その先にあるモンが何なのか?はお分かりだろう。大きく上がった株価は、大きく下がる。必ず下がる!遅かれ早かれ 『ドカ〜ン下落』 がまた何発もやってくるコトになるのである(爆)

iiyama
http://iiyama16.blog.fc2.com/blog-entry-9775.html









松川行雄: コロナ収束後株価爆上の可能性〜バブル再燃もありうる
雑誌エコノミスト
3月16日に前週末比2997ドル安の20188ドルと過去最大の下げ幅を記録。2月12日の史上最高値29551ドルから1ヶ月で約30%の大幅下落となった。リーマンショック以降2009年から続いた米国株式の強気相場はひとまず終わったーそう市場は見ていた。しかし2020年3月17日にトランプ政権が現金給付も含めて総額1ドル(約107兆円)を上回る経済対策を米国議会に提案し,21日にはコロナ対策の総額が2兆ドル(約220兆円)に膨らむとの見方を示すと,NYダウは3月24日,一転して前日比2113ドル高の20705ドルと史上最大の上げ幅を記録した。
■リーマンショックとは違う
今回のコロナショックは従来の金融ショックとは異質のものであることが明らかになった。米国連邦準備制度理事会(FRB)は3月3日,米国株急落を受けて緊急利下げを行ったが,NYダウは下落し続けた。理由は今回の経済停滞はリーマンショックのような金融システムの崩壊 ではなく,人の移動制限や工場の稼働停止など実体経済の活動制限にあって,金融政策の及ばない領域の問題だからである。株価がFRBの利上げに反応しないで米国政府の現金給付という実弾に反応したのは,後者が米国の個人消費に直接効いてくるからである。
結局,現在の世界経済停滞は新型コロナの世界的流行が収束しない限り続くだろう。中国では感染者数の増加数が底を打ったとみられる反面,足元ではユーロ圏と米国の拡大が懸念されている。大規模な経済対策も実態経済の落ち込みの速度を緩めるにすぎない。
コロナの収束が不透明な以上,問題はコロナ収束後に世界経済がいつ本格回復するかである。例えば深刻な信用収縮で金融システムが崩壊したリーマンショック以降,ユーロ圏経済の本格回復するまでに6年の時間を必要とした。
ただコロナショックは金融ショックではない。むしろ自然災害に近いとの見方がある。大規模な自然災害だった東日本大震災の時と比較すると,震災では生産物流設備から地域コミュニティにいたるまで広範囲が波に破壊された。被害総額は設備などストックの損失が30兆円,経済活動の基盤が完全に失われたことによる需要減退や機会損失などフローの損失が10〜15兆円,合計40〜50兆円にのぼるという試算もある。そして震災前後の日経平均株価の動きを見ると,震災の当日2011年3月11日の10254円から翌週3月15日には8605円まで急落した。しかし翌年2012年4月には9800円台と震災前の10月11月とほぼ同じ水準に回復している。
一方今回のコロナショックは生産設備など壊滅したわけでもなく,経済活動も失われたわけではない。工場の稼働停止で供給が止まったことで需要が一時停止を強いられている状態である。米国をはじめ他国の株式市場を長年ウォッチし続けているストラテジスト松川行雄さんは
「生産設備など価値が減滅した震災でも株価は戻った。ましてそうした価値が無傷で残った今回のコロナショックは収束したら株価が倍返しで急反発の可能性が高い」
と話す。
■米国株は買われていなかった
倍返しの理由として松川さんは米国株式市場での捌け口を失っている膨大な「待機資金」の存在を指摘する。コロナショックが深刻化する前に米国株は史上最高値を更新していたが,売買取引高は意外なほど低い「薄商い」であった。実際主な投資額である機関投資家や年金運用機関の過去1年の売買状況を見るとほぼ売り越しているという。そうした中で株価を押し上げていたのは米国企業の「自社株買いブーム」である。その規模も日本とは桁違いで,毎年平均で7000億ドル(70兆円)程度もの自社株買いを行っている。薄商いの中で大量の自社株買いがあると,「市場の投資熱が薄くても簡単に株価が上がる」(松川氏)。つまり米国株式市場は自社株買いだけで史上最高値を取ってきたと言える。
薄商いは米国株を誰も買っていないことを意味する。それを示しているのが安全性の高い公社債などで運用する投資信託 MRF(Money Reserve Fund)の規模である。米国では MRFの残高が日本円で約400兆円に膨らんでいるという。株などの売却で得た資金は自動的にMRFで運用されて,有価証券を購入する際は MRFが売却され購入資金となる。膨れ上がったMRFは「空前の株の待機資金だ」(松川氏)。コロナが収束した場合,捌け口を見つけた400兆円は米国だけではなく世界各国の株式市場に流入する可能性が高い。バブル再燃もあり得る。
ー雑誌エコノミスト,4/15号

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posted by datasea at 19:17| Comment(0) | $ 経済アナリスト,経済オタク | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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