2020年03月21日

東海アマ: 大恐慌のもたらすもの(2009)〜リーマンショック回想


2009年3月31日●大恐慌のもたらすもの
2009年03月31日 (火) 23:02
カテゴリ : 無題
「経済恐慌は戦争へ」というパターンは、歴史を貫く普遍的法則である。
古代ギリシア・ローマの時代から、国家が成立し、経済的に行き詰まると必ず戦争に向かう法則がある。
生活が窮迫した国民の不満は為政者に向かうわけだが、為政者は自分たちに対する不満を他国への怒りにすり替えることが、もっとも安易な解決策なのだ。
麻生政権の馬鹿さ加減が曝露され、解散世論が沸騰しはじめたとき、突如、民主党小沢党首のスキャンダルが曝露されて、政権に対する不満は、見事に冷水を浴びせられ、解散風まで消えてしまったようだ。
これこそ国策捜査による「問題すり替え」の典型的手口であり、やったのは漆間や大林など権力官僚であって、民主党に利権を奪われることを恐れてのことであった。
失政の結果もたらされた窮迫を他国・他党など敵対勢力に転嫁し、怒りのナショナリズムを演出できればしめたものである。失政のツケを戦争に転嫁できれば、為政者の失敗を隠蔽できるから、徳のない為政者はみんなこの道に走った。
韓国や北朝鮮などは、国内矛盾を、すべて対外転嫁してゴマカシ続けていることを、みんな知っているはずだ。権力を正当化し、批判を暴力と殺戮で封殺し、失政への批難を他人のセイにする手口では、朝鮮国家は神業・達人の領域といわねばならないだろう。実は、日本もまた、同じルーツの朝鮮国家なのだが・・・・・。
古代にあっては、生産力を担保する技術が未熟だったため、天災被害、飢饉などが頻繁に発生し、食い詰めた人々が徒党を組んで移動し、行く先々で土地の人々と衝突し、数多くの戦争が起きていた。
飢饉で苦しむのは他国の存在のせいであり、他国を滅ぼすことで、自分たちだけの未来と優越性を保証しようとしたのである。
飢饉が起きれば戦争になり、大規模な民族移動が起きて社会が根底から変化する。これが歴史の本質である。
2500年前、中国で起きた呉越の大戦争も、おそらく饑餓に追い立てられてパイの奪い合いをする必要から起きたもので、結局、越の勝利に終わり、当時の国家間戦争で、敗北国民は「坑」というジェノサイド生埋刑になる運命だったがゆえに、彼らは黄海を渡って九州に逃げ延びたと筆者は考えている。
呉のあった江蘇省は、中国と日本の最短交易ルートで、後の遣隋使・遣唐使もすべて、このルートで行われた。九州に上陸した呉国人たちは、もちろん弥生人の先祖であろう。
戦争があれば必ず民族移動が発生する。ベトナムでも、アフリカ民族戦争でも、十字軍でも、元帝国膨張でも、すべて大規模な民族移動と国家の再編が起きている。
日本における歴史文化の劇的変動、例えば2500年前、1600〜1400年前などは、外国で大戦争が起きて、その避難民が日本列島に大規模な移住を行ったと考えるべきであり、そうした動機がなければ、基本的に大規模移住など起こりうるはずがないのだ。
日本と中国・朝鮮とに長い交流があって、徐々に渡来人文化がもたらされたなどという歴史学の説明は、人間や文化、歴史の法則をまったく理解していないアホ学者の勝手な想像にすぎない。大規模な変化に対応する動機を探さなければ学問ではない。それはジェノサイドを伴う戦争以外ありえない。我々の生きている時代ですら、70年代のボートピープルを目撃したではないか。
そして今!人類史上最大級の大恐慌が勃発し、これから凄まじい経済地獄が約束されることになった。もちろん、これは自民党やアメリカ政権、ひいては資本主義体制の本質的な欠陥によるものであり、失政に失政を重ねて、日本国民は地獄に向かって転げ落ちていると断言できるだろう。
自民党は、お定まりのパターンで、国民の怒りを小沢のスキャンダルに転嫁したりしているが、もちろん最終的には、北朝鮮あたりの独善・横暴国家をスケープゴートにして戦争を始めることで、国民の怒りをナショナリズムに転嫁し、失政を隠蔽しようとするしかないわけだ。
裁判員制度のような徴兵制復活の下地作りを見れば分かるように、これから日本が徴兵制・核武装を行う流れは、もはや避けがたいだろう。民主党政権になれば平和国家になると考えるのは幻想もいいとこで、小沢も鳩山も前原も、本心では、みんな徴兵制復活を目論んでいるのだ。
それを表に出せば、戦争体験から強烈な厭戦指向を持つ大衆から見放されることが分かっているから、黙っているだけで、自民・民主共に、その基本的志向は強固な徴兵・核武装日本軍復活にあることが100%確実である。
二大政党制なんてのはインチキも甚だしい。これは小選挙区制によって真の民主的政治勢力を抹殺・追放するための欺瞞でしかなく、自民・民主は同じ一つの政権の党内抗争にすぎないのであり、日本国家は右派国家主義者たちの独裁政権にすぎないのだ。
日本は間違いなく戦争に向かう!経済恐慌をもたらした失政を隠蔽し、やり場のない怒りを対外敵視のナショナリズムにすり替えることだけが、日本政権の延命手段であり、このときのために、傲慢不遜・傍若無人な北朝鮮国家が用意されているのである。
誰が用意したのか?アメリカだ。北朝鮮国家は、とっくの昔にアメリカの傀儡政権である。少なくとも1995年段階で、CIAや統一教会の操り人形になったと見ている。
金正日は2002年末に糖尿病による心不全で死亡し、以来、影武者が演じていることを重村智計が繰り返し指摘している。北朝鮮のスーパーノートが、ワシントンDCのCIA工場で印刷されていると、印刷機を納入したスイスの会社が曝露している。これだけでも、北朝鮮がCIA支配下にあることが分かるだろう。
CIAは北朝鮮国家を、資本主義崩壊時のスケープゴートにし、日本を武装させ、侵略戦争に駆り立てて、中国と戦争させるために準備万端整え、だからこそ、ブッシュ政権下における、誰一人理解できない異様な懐柔政策がとられてきた。
アメリカの真の支配者たちの狙いは、日本を中国と戦わせることである。次期駐日大使ジョゼフ・ナイは、二十年以上前から、日中戦争によってアメリカが東シナ海石油利権の漁夫の利を占めるべきだと論文を書いていた。
尖閣諸島海域に眠る世界最大級の原油資源を巡って、これから日中戦争が始まることは避けられず、日朝戦争は、おそらく、その導火線として用意されているものなのだ。
後、数日後に発射されるテポドン二号が、どのような役割を持っているのか、我々は心胆を凍えさせるものになる可能性を覚悟しておかねばならない。
そして、この戦争は、660年頃に起きた百済滅亡、日本移住以来の、大規模な民族変動を引き起こすと筆者は予想している。
中国と日本が尖閣海域で真正面から激突した場合、もちろん数億の特攻隊(黒亥子)で構成された中国軍が、あたかも乃木希典のような人盾作戦で、莫大な犠牲を出しながら日本を粉砕するだろう。人が死ねば死ぬほどナショナリズムが燃え上がり、日本侵略がしやすくなるのだ。中国に人命尊重の文字は存在しない。日本に勝目はない。
しかし、中国自体が凄まじい内部矛盾に喘ぎ、この大恐慌のなかで内乱を起こす必然性を持っている。中国は必ず巨大災害と内乱を起こさずにはいられない。だから日本との戦争も中途半端にならざるをえないだろう。
それでも、中国で数億の避難民が発生する事態は避けられず、そのうち数千万が日本列島めがけてやってくる事態も避けられないのだ。
これが、新たな弥生人になる可能性が強いと筆者は考えている。
この大恐慌は戦争をもたらし、そして民族大移動をもたらさずにはおかない。日本列島が中国人に蹂躙される事態が確実にやってくると見ている。
このとき、押し寄せて来る人々を殺戮しようとするなら、その結果は凄まじい残酷なものになり、日本人の大多数が殺されてしまうだろう。しかし、平和的融合を模索するなら、それなりに生き残り融合する道もあるかもしれない。
これは経済事情から予測される必然的な事態だが、実は、それよりも環境激変による居住環境の悪化により我々が滅亡する可能性が高いかもしれない。
現在、太陽活動が異常化しており、本来なら黒点活動がサイクル24という周期に突入し、連日連夜電離層が生成され、アマチュア無線は凄いことになっているはずだったが、黒点の消長があまりに異常で、誰も予想のつかない事態だ。
昨年、巨大台風が予測されていたのに、一個も来なかった。これも本当に異常なことで、この気象の極端化状況にあっては、モンスター台風が来襲し、大震災なみの凄い被害が出るのが当然のはずだが、今、我々は「嵐の前の静けさ」にいる可能性が強いと思うべきだ。
政治経済も人類史最大級の異常だが、気象環境も人類が経験したこともないほどの激変が予想され、戦争で痛めつけられ、気象で痛めつけられ、仕上げに生存環境を失う可能性が強まっている。
こうなれば、我々に残された道は、死を恐れない心の修養しかありえないということになる。死など本当の死ではなく、いくらでも転生できると考えて、どんな事態になっても、一番大切な心のあり方を見失わないようにすれば、怖いものなど存在しないということだ。

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2009年3月27日●終末の詐欺師たち
2009年03月27日 (金) 22:35
カテゴリ : 無題
国家と産業の、あらゆる指数が全面崩壊というしかない劇的な悪化を示しているこの時期に、ありえないような異常な株価上昇が続いている。この仕組みの舞台裏を見ようとしない大衆投資家たちの多くが、「とうとう景気後退が底を打った」などのデマ宣伝に惑わされて、株市場に戻ろうと浮き足だっているようだ。
しかし、株価が何によって成立するのか、その実体を知る専門家たちは、誰一人こんな馬鹿げた報道に惑わされる者はいない。
日米共に、株価上昇を下支えする、いかなる指標も存在していない。景気は悪化の一途であり、本格的な経済崩壊の波は4月から起きるというのが共通認識なのだ。したがって、この株価は政治的に作られたものであり、経済指標から推定される妥当な水準は、3月段階で6000ドル、6000円前後が常識なのである。だが、今日の株価は、これから2500Pも乖離したままだ。
政治的思惑とは何か?それは、おそらく、当期決算により起きる、内外の超巨大企業の倒産リスクに対するものだろう。例えば、それは農林中金であり、ソフトバンクである。この他にも、三月決算で倒産の可能性のある「一部上場大企業」は40社を超えると指摘されている。
http://www.zakzak.co.jp/top/200902/t2009022336_all.html
借金経営に頼り、含み資産も持たないソフトバンクの場合、もし破綻すれば、その影響は数兆円単位の凄まじい巨額になる。戦後最大の倒産になるにちがいない。農林中金も、一昨年末にはサブプライムなどの投機商品で4兆円以上もの損失を出していることが知られ、副島隆彦らの経済学者たちは「もはや絶対に助からない」と断言していた。これらの巨大倒産を救う道は、今のところ、グローバルスタンダードの核心であったはずの時価会計を撤廃し、事実上、損失を粉飾しても構わないとする通達と、年金運用資金を利用した、ほとんど無謀、無制限に等しい猛烈な買い支えである。それでは堀江貴文を粉飾決算で起訴した事実は、どうなるのだ?(以下引用)
【3月27日19時5分配信 J-CASTニュース東京株式市場の日経平均株価が急回復している。2009年3月10日にはバブル経済崩壊後の最安値に迫ろうかという勢いで7000円割れ寸前まで下落したが、その後急伸した。外国人投資家が戻ってきたことが好調の要因にあげられ、市場関係者の間では「潮目が変わり、底を打った」との見方も広がってきた。株価はこのまま上昇気流に乗るのだろうか。】
http://www.sakigake.jp/p/editorial/news.jsp?kc=20090321az
【3月20日秋田魁新報社説引用:保険料収入から年金給付費を差し引いた残額を、将来の給付のために積み立てておくのが年金積立金である。残高は2007年度末現在、国民年金が約8兆4000億円、厚生年金は約130兆1000億円で、約5年分の給付を賄える規模という。
運用している年金積立金管理運用独立行政法人によると、昨年10−12月の赤字額は5兆7398億円に上る。年明け以降も市場の低迷が続いたままである。そうした状況を考えると、08年度の通期でみた場合、市場運用が始まった01年度以降で最悪だった07年度の5兆8400億円を上回るのは、もはや確実な情勢だ。
同法人の資料によれば、01年度から06年度までの運用収益は累計で16兆1800億円に達した。それが07年度と08年末のわずか1年9カ月で1兆6600億円まで減少した。つまり、16兆円以上もあった収益の9割までが短期間でなくなってしまった、ということである。同法人は「長期的にみればプラス運用を確保できると考えている」というが、それも経済情勢次第であり、確固たる保証などない。
積立金の運用利回りは、5年前の試算の3・2%から、今回は4・1%と高めに設定した。賃金上昇率も前回より高めだ。その結果として厚労省は、厚生年金の給付水準は将来にわたって現役世代の手取り収入の50%台は確保できる、との見通しを導き出している。しかし積立金のマイナス運用をみると、どれほどハードルが高いかよく分かる。結局、経済政策と少子化対策、そして年金への信頼回復をどう進めるかが重要であることに変わりない。】
年金資金は、我々が強制的に徴収されてきた国民の生活保証資金である。これが、わずか2年で14兆円も損失し、毀損ペースは加速するばかり、この無謀な株価買い支えに投じられるようになって、毎月1兆円近い損失が出ているのではと推察されている。
もちろん、このペースで行けば、運用資金90兆円がゼロになるまで、わずか3年もあれば十分なのだ。残りの90兆円は日米国債なので、これも紙屑に等しいわけだ。
恐ろしいことに、「小泉改革」によって、郵貯・簡保資産までアメリカ金融市場などでの投機運用に充てられることが解禁され、すでに大部分損失しているとの噂もあり、さらに、この外資に委託して、日米の株価買い支えを行っているとの情報がある。
こうなれば、我々の老後を保障する元本など雲散霧消しているわけで、今、支払われているのは、あたかもネズミ講のように徴収分を充てているにすぎず、今の50歳代が受給を開始する10年後に、年金支払い余力は皆無と評価されている。それどころか、おそらく、そのときには、政府すら存在できないだろうとも指摘されているのだ。年金より先に公務員給与の支払いが停止し、あらゆる国家業務が崩壊するからである。これは森木亮が数年前から指摘していたが、経産省の役人のほとんどが同意見だという。
http://www.768.jp/ondemand/list/vod.php?vod_id=36
こうして、我々は、日本国家崩壊の跫音を聴いているのである。それは目前に迫っている。「世紀の八百長」ともいうべき株価上昇に騙されて浮かれていては、これからやってくる地獄が見えたとき、もはや足が竦んで身動きがとれないだろう。
株価回復を信じて、買いに走ったオメデタイ大衆は、その後に必ずやってくる史上最大の暴落に、もはや自殺以外の選択肢がなくなると警告するしかないのだ。
この世界的大恐慌、世界同時大崩壊の本質を見抜くのは、決して難しいことではない。
筆者は、すでに20年も前から、こうした事態が訪れるのは絶対に避けられないと確信し、HPでうんざりするほど書き続けてきた。
資本主義というのは必ず破綻せざるをえないこと。その最大の理由は、資本主義がネズミ講のように拡大再生産を前提にしなければ生き延びてゆけないからだ。
この地球は有限であって、無制限の利益など生まれるはずもない。ところが、資本主義企業は、金儲けだけを目的にし、金儲けができなくなった瞬間に倒産するように仕組まれている。
例えば、余剰利益が出ると、分け前をよこせと@経営者A株主B国家・自治体C労働者が寄ってたかって要求する仕組みであり、だから企業には、ほとんど余剰利益を蓄積することができない。基本的に銀行からカネを借りて借金体質で運営すれば、黒字を少なくできるから、税金も給与も配当も少なくすむわけだから、内部留保は必要最小限しか作らないというのが企業なのである。
そして利益を出せなければ、株主から熾烈な追求が起きて、経営者は退陣しなければならない。だから企業は、金儲けのために死ぬまで走り続けねばならないのである。
すべては金儲けのために・・・・・賃金はできるだけ少なくし、労働はできるだけ苛酷にし、徹底した合理化とリストラを行い、金儲け体質を作らねばならない。
ところが、このことで労働者の待遇は救いようのないほど悪化し、賃金は極限にまで減らされ、ほとんどカネを使う余裕もなくなる。そうなればモノも売れず、経営そのものが成り立たなくなる。
資本主義は、無限の資源と、無限の奴隷労働と、無限の買い手がなければ成立しないのである。だが、金儲けを求めるほどに、資源は尽きて、奴隷はモノを買えなくなり、買い手も消えて経営が崩壊する仕組みなのである。
資本主義は、合理化と奴隷労働によって、ごく一部の特権者にカネを集中させる。そこでは使い道のないカネが溢れかえっていて、その所有者は、哀れな奴隷労働者にカネを還元することなど絶対に考えず、さらなるカネの増殖に夢中になるのである。
こうして本来、労働者が受け取るべき余剰利益は、すべて資本家が自己増殖だけに使うようになり、カネの亡者となって、資本家どうしで、どれほど儲けたか自慢しあうサロンが成立することになる。これが投機市場である。
投機市場では、世界の実体経済が7000兆円しか存在しないのに、デリバティブ・レバレッジという詐欺手法を駆使し、勝手に証券を印刷して、その10倍、7京円の虚構マネーをでっちあげた。
その内容は、ありもしない架空のカネである。サブプライムは、それが破綻したものだ。サブプライム自体は200兆円ほどの損失規模だったが、それにCDSという債権破綻保証保険なるものがでっちあげられていて、これにレバレッジがかかって、総額では3000兆円という負債に膨れあがったのである。
このためリーマンが破綻し、メリルがバンカメに併合され、AIGが国有化された。
これらを一言で表すなら「カネ余りがカネを滅ぼした」というしかない。
社会の安定を無視して、自分たちだけが金儲けをして世界に君臨したいとする利己主義の野望によって、詐欺と虚構の巨大な金融投機の世界が構築されたのである。
だが、それは人が空想しただけの虚構マネーであり、印刷されただけの紙屑にすぎなかった。世界の実体は7000兆円しかないのだ。それが今月推定で3京円ものCDS支払い義務が生まれている。こんな金は、地球上のどこを探しても存在しない。存在しないカネを元手にしたレバレッジという幻想の取り決めが産み出した木の葉でしかなかった。
だが、これらの損失は、契約上の支払い義務となって、投機に手を出した各国にのしかかってくる。アメリカは当座3京円、日本も少なくとも200兆円規模の負債を抱えたと見られている。こんなカネはどこにもない。輪転機で作り出す以外にないのだ。
そうなれば凄まじいハイパーインフレが約束される。だから政府は中途半端な対策しかできない。そこで年度末決算の3月に、そのツケが回ってくることになり、4月は戦後最悪の倒産ラッシュが約束されることになる。
こんな時期に、そうした事情を百も承知で、株価が異様に上がっている。これは、我々国民の年金資金を回復する見込みのない株市場のドブに捨てて、無理矢理、相場を上げているわけだ。いわば「世紀の八百長」以外のものではない。
しかし、上昇機運に騙される大衆もたくさん出るだろう。だが、必ず凄まじい暴落がやってくる。いつまでもウソを通せるものではないのだ。
ここで投信・投機に幻想を抱く人たちに、あえて「やめろ!真実に気づけ」といっても始まらない。彼らは滅びるべきして滅び去るのである。この経済大破滅を招いた根源は、まさしく自分だけが金儲けをし、特権階級に成り上がって高笑いしたいとする利己主義であった。他人を騙し、蹴落として、自分さえよければいいとする独善思想なのだ。 今、世界中の資本主義が破滅し、国家そのもも終末を迎えて、ここに最期の大ばくち、詐欺の舞台の幕が開いている。これに騙される人たちは、すべて、そうした詐欺、利己主義を支持し、推進してきた人たちなのである。まさしく自業自得というしかないだろう。

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2009年1月26日世界大恐慌
2009年03月21日 (土) 16:37
カテゴリ : 無題
●今回の世界大恐慌の流れは、一昨年11月段階で、とっくに決定していた。この頃、副島隆彦は「恐慌前夜」を出版し、金子勝と同様に、世界大恐慌の必然性が100%確実だと指摘していた。船井幸雄は「資本主義の崩壊」を指摘していた。藤原直哉はラビ・バトラを翻訳し、資本主義の大爆発が避けられないと力説していた。
それに対して経済界がとった態度は、彼らを追放しようとするもので、あの船井に対して融資を拒否(たぶん三菱UFJ)し、藤原の業務契約が激減し、副島は実務から干された。だが、現実の展開は、100%彼らの預言に忠実に進んでいる。
筆者も、一昨年、同時期から、読者に対して「すべての株を手放せ、すべての投機から手を引け!」と繰り返し書いてきたわけだが、日本経済界の大部分が、あまりに甘い特権階級・上流社会の幻想に住み続けて、現状分析も認識もできないのを見て正直驚いたというしかない。
とりわけ@昨年7・9月に総額5000億円を超えるシティ・サムライ債(金利2.33%・3.22%)が即日完売したこと。A三菱UFJが9月にJPモルガンに1兆円を投資したことB野村Hがリーマン日本・欧州・中東支社を買収したことには驚きを通り越して唖然とするしかなかった。
「日本の経済界は、ここまで救いのないバカ、開眼盲人しかいないのか!」と本当にたまげたし、年末にトヨタやキャノンが内部留保、それぞれ20兆円・8兆円を抱えながら、底辺の労働者を情け容赦なく寒空に放遂したこと、を見て、さらに輪をかけてたまげるしかなかった。
はっきりいって、日本企業の経営者は無能を通り越して120%痴呆症である!こんなことをすれば1年後にどうなるか、自分自身に絞首刑の判決を下したに等しいと、驚き嗤うしかなかったのだ。
彼らには一様に、世界を動かす本質が、まったく見えていない。ほとんどの経営者が政治家と同様に二世三世で、ろくに経営の苦労も知らず、ましてや労働の苦労も理解できず、生まれたときから特権階級で可愛がられ、人の生き血をエサにして贅沢浪費三昧にふけってきた連中だから、世の中がどういう仕組みで成り立っているのか、感じたことも考えたこともない、例えば金正男(金正日長男)のような脳天気ボンボンであって、人の値打ちが八百長ゲームのようなテストの成績で決まると勘違いしているバカ丸出し思想の連中なのだ。
彼らは、フリーメーソンが用意した上流階級のなかで見栄を張り合うことだけが人生の価値観であると洗脳され続けてきた。高級車・豪邸やゴルフスコアや美人妻・妾の数を競い合い、経営者として、労働者をどれほど搾り取ったか、どれほど利益を自分だけに還元できたか、を競い合うことに血道をあげるばかりで、労働者を同じ人間として、例えば中村屋の相馬愛蔵のように、社員を自分の家族同様に遇し、その幸せを自分の幸せとして見るような真の経営者の価値観は皆無である。
そもそも、彼らが上流階級に君臨できた本当の理由を、彼らの誰一人も分かっていないのだ。
戦後、朝鮮戦戦争による軍需物資の莫大な消費こそが、1929年大恐慌を本当に終焉させたものであったこと。ベトナム戦争によって、そして果てなく虐げられた人民の血によって巨大なニーズが作り出され、特権階級の地位が購われたものであること。
第二次大戦で凄まじい苦難を経験した大衆が得たもの、すなわち助け合いこそ、人生最高の価値であると信ずる善意の価値観だけが戦後30年間の世界を大好況に導いたものであったこと、そして、経営者が、特権を求め、ますます利己的な金儲けに邁進し、自分たちを真に支えた労働者を迫害し、切り捨てたことで世界大恐慌が今、勃発していることなど、いったい、どこの経営者が気づいているというのだ?
経団連の会長であり、キャノン最高経営者である御手洗富士夫が、あらゆる企業に先んじて、もっとも弱い立場の自社従業員を情け容赦なく、即時、大量に切り捨て、これによって勇気づけられた多くの企業が後に続いて労働者切り捨てを加速させたということが何を意味するのか?
キャノンという会社は、計上されただけで3兆円もの内部留保があったのだ。隠された(金や不動産などに飛ばされた)内部留保の実体は8兆円とも噂されている。これを使えば、儲けゼロでも数年間の雇用を確保できたわけだが、ビタ一文使うことなく、数千名の労働者を労働基準法さえ踏みにじって追放し、寒空に住む場所さえ失った労働者への援助を国や自治体、民間の善意に押しつけて、あまつさえ経団連会長として、「雇用確保が企業の課題」などと、真っ先に雇用を大規模に破壊した張本人が許し難い美麗字句で自分たちを正当化しているのだ。この男を売国奴、人間のクズと断罪せずして、日本の犯罪者すべてを断罪するな!
キャノン創業者とされる叔父の御手洗毅は、戦前から産婦人科医で、その博士論文は「妊娠中のウサギに毒ガスを吸わせる」という実験であった。これは731部隊が行っていたもので、どうも御手洗は731部隊と関係がありそうだ。(これを週刊現代に書いた斉藤貴男氏は御手洗に2億円の賠償訴訟を起こされた。財産皆無、命もいらない筆者は賠訴を起こされても屁とも思わないのでご安心を。経営側の賠償請求による口封じ攻撃で、もう筆者のような無財産貧乏人でなければ、本当のことは書けないようにされてしまった)戦後、日本医学界は731部隊出身でなければ医学部教授や医師会幹部にはなれないという不文律があったことから、こうした731類似研究には必ず彼らの影が見える。
人間社会に生きていることで他人に対する配慮、思いやりを前提にしなければ成り立つはずのない経営理念・道義に、新自由主義・市場原理主義による金儲けだけを唯一の価値として、人を経営操業に都合の良い機械部品のようにしか思わないような非人間的な経営理念の行く末は、いったい何であるのか?
このことが即座に理解できない読者には、武田信玄の【人は城、人は石垣、人は堀。情けは味方、仇は敵なり】を思い出していただきたい。
すなわち、企業の本質が何であるのか?ということだ。企業は本社があり、工場があって生産体制が存在しているが、それは最初から最後まで人によって行われている。その組織に集う一人一人のメンバーが、その組織に依存し、大切に思う心の上に成立しているのである。だから、信玄は、城というものは見せかけの形骸には何の意味もない。本当に城の機能を支えている者は一人一人の人であって、石垣や堀ではないと断じ、自分の居城をありふれた屋敷にとどめたのである。
今、企業経営者のやっていることは何か?それは、城を支えている一人一人を追放し、堀と石垣だけの形骸を城と信じてしがみついているのだ。そこには城の機能を作り出していた人は追放されておらず、家臣も、その食を支えてきた農民も、実際に戦ってきた雑兵もいない。ただ城主と重役がいるだけだ。これで企業(城)を守っていると勘違いしている実に滑稽な絵図が、ことの本質なのである。
企業にとって、本当の財産は、工場や機械ではない。それを扱う人でありノウハウであり、熟練なのだ。そのことさえ理解できない、あまりに稚拙で無知蒙昧な経営者が、儲からないからと従業員を追放して、貯め込んだ資産だけを守っている。だが、カネも使う人あってのカネであり、買えるものを作る人あってのカネなのだ。だから、本当に大切にしなければならないのは、そこに集う一人一人の人なのだ。
しかるにキャノン御手洗富士雄のやったこと、トヨタ自工のやったことは何か?組織を底辺で支え続けた善意の大衆を追放したことであり、クソの役にも立たない無駄遣いしか知らない悪意の幹部を残したことであった。
だから、キャノンもトヨタも、そして、彼らに追従した日本のあらゆる企業も倒壊する運命しか残されていない。食を作り出してきた社員を追放し、食もない、人のいない城にしがみつく彼らを「最低のバカ」と嘲笑するしかないのだ。
もちろん、こうした経団連の愚行に追従せず、従業員こそ企業の命と認識して決してリストラせずに、ワークシェアで対応している、いくつかの企業もあり、こうした会社は、従業員から、地域住民から感謝の気を送られ、その信頼感は大きく高まり、どんな不況になっても、決して倒産せずに、社会的使命を果たし続けるであろう。
我々は、経団連・御手洗の愚行の対極で、非リストラ企業の当然の判断を賞賛するしかないのである。その好印象は、後に数千倍の価値になって還るにちがいない。

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2009年2月6日大恐慌淘汰の時代
2009年03月21日 (土) 08:47
カテゴリ : 無題
●大恐慌、淘汰の時代がやってきた!
今年、これから我々は戦後最悪の地獄社会を体験することになるだろう。
春を過ぎれば食料の輸入は不可能になり、あわてて自給農業体制に切り替えようとしても、戦後、輸出産業を最優先し、農業を切り捨ててきた政策のツケにより、農地は荒廃し、機能を回復させるのに必死に取り組んでも数年はかかることになる。
肥料を投入したくとも、世界最大の肥料原料国、アメリカと中国は輸出を禁止してしまっている。
種苗を植えたくとも、世界の種苗はすべてカーギル以下、ユダヤ資本の手にあり、種を再生産できる自然旧品種は、ユダヤ種苗産業によって駆逐され、旧来種と交雑して種が取れないものに変化してしまい、その種苗産業も輸入が不可能で倒壊するのだ。これらは、すべて淘汰のために数十年も前から計画的に仕組まれたものであった。
空には米軍機によるケムトレイルが出現し、今は無意味で無害な航跡にすぎないが、やがて、このなかにエイズと同じように開発された殺戮兵器である新型インフルエンザウイルスが仕込まれることになるのだろう。
「そんな陰謀など荒唐無稽であるはずがない」と勘違いしている人は、管理人掲示板に、アポロ計画のすべてが捏造でっちあげであって、人類は未だに一度も地球圏バンアレン帯を突破したことさえないという真実の証拠動画をリンクしたので、よく見てもらいたい。(続編)
これから、大規模な人類淘汰が始まる。
これは1970年代末に、ビルダーバーグの会議場で、ユダヤ資本支配者のサミットがあり、そこで世界人口を10億人に削減するという決定がなされ、この目的のために、戦争・疫病・食料・エネルギー・経済をコントロールする計画と準備が始まったもので、いよいよ、それが実現されるのだ。
どうして、そんな馬鹿げた空想的な陰謀が行われるのか?彼等にとって、それはどんなメリットがあるのか?ということだが、実はユダヤ資本家たちのリーダーはロスチャイルド一族で、彼等はユダヤ教パリサイ派という宗教組織に属している。それは2600年前、アッシリアに滅ぼされたユダヤの民、バビロン捕囚のなかで生まれたタルムードという思想聖典を奉じ、それを実現するために宗教的義務を負っているグループなのだ。
タルムードに書かれていることの骨子は、ユダヤ教徒だけが神に選ばれた優越民であって、他のすべての民はユダヤ教徒のためのゴイム(家畜)として、彼等に奉仕するためだけにある。ということで、ユダヤ教徒は、世界人民に君臨し、彼等の聖典タルムードの思想が実現する社会を作り出す宗教的義務を背負っているのだ。そして、それは2600年間かけて徐々に実現し、カネという道具を使って、ユダヤ教徒のための世界統一政府を作り出すことが究極の目的であった。
今、起きている世界恐慌も、実は世界統一政府を作るための計画の一環で、ユダヤ教徒は金儲けなどという、みみっちい目的のために大恐慌をもたらしたわけではない。それは世界中の地域に君臨する資本家や権力を、すべての財産を奪い、一掃する目的であり、このためロスチャイルドは自分の経営していたリーマン・ブラザーズという会社を平気で潰してみせた。やがて自分たちの所有する巨大銀行、ゴールドマン・シティ・バンカメ・メリル・モルガンも、すべて潰し、これに依存して金儲けに夢中になっていた世界中の実力者を根こそぎ潰してしまう計画なのだ。
世界中が大混乱に至り、飢えて戦争も起こり、血で血を洗う社会がやってくる。そこに救世主が登場し、世界は救われ、人類を導く素晴らしい世界統一政府が成立するという筋書きなのだ。もちろん救世主の正体はバイサイ派ユダヤ教徒なのだ。それはロスチャイルドの関係者だろう。彼はキリストを名乗るはずだ。
この壮大な陰謀は、すでに大きな成功を収め、世界は大混乱に向かって雪崩落ちている。やがて世界は血にまみれ、もの凄い数の人たちが死ぬだろう。おそらく10億人程度しか生き残れず、日本人も4000万人以下になるだろう。
これに対し、我々の力は微々たるもので、ほとんど太刀打ちする能力などない。恐ろしい時代がやってくる。血で血を洗う社会は目の前に来ている。
だが、筆者は、何一つ恐れる必要はないと書いてきた。
どうせ人は必ず死ぬのだから、心配しないでいい。人間が、今の人生だけでなく、実は数百回以上も輪廻転生を繰り返して、学びのために生きているという真理、死など何一つ恐れる必要はないという真理を知らせるために、すでに多くの情報が天からもたらされている。例えば、「オーラの泉」というテレビ番組で、三輪や江原、それに故丹波哲郎などは、天の計画によって、この世に与えられているものだ。
彼等が、今の時代に登場し、それが国民的支持を受けているという事実を見て何か感じないか?実は、似たような情報啓示は世界中でたくさん行われている。20年前までは想像もつかなかったほどだ。これらは、すべてユダヤの陰謀に対処する天の計画なのだ。
問題は死を恐れることではない。人生のなかで何を学び、つかみ取ったかなのである。これから、おそらく7〜8割の人たちが淘汰され命を失うだろう。誰が死に、誰が生き残り、未来を切り開くのか?その条件とは何か?これが理解できれば、あわてる必要など何一つないのだ。
それは実に単純なことだ。それは我々が生まれ、生かされ、死んでゆく、この社会のなかで、一番価値の高いものに気づくかどうか、という問題である。
それは人情だと、タコができるほど書いてきた。
人は人情によって生かされ、人情によって死んでゆく。他人のために奉仕する人生こそ最高の価値である。この原理さえ、しっかりと確認している人にとって、命など執着すべき問題ではなく、「人様のために自分の命が役立てればありがたいことだ」と喜んで死んでゆけるのだ。
そして他人に奉仕できたという喜びの気持ちが、死後の世界に天国をもたらす。天国は自分の心が作り出すものだ。選ばれてゆくものでは決してない。死後、天国に行けるひとは、たった今、天国に住んでいなければならない。他人に奉仕することに最大の喜びを感じられる心こそ、天国の正体に他ならないのだ。
だが、そのことが、どうしても理解できない人が存在する。自分の利益に奉仕することだけが人生の最大の価値であると勘違いしたまま、決して、その間違いに気づかない人たちだ。そんな人たちは、他人を攻撃し、その財産を奪うことだけに無上の快感を抱き、自分の倉に積み上げられた財宝、権威、権力に酔いしれ、エクスタシーに浸るのだ。
こうして彼が死んだとき、他人を貶め、奪い、攻撃するという心を持ったまま、同じ波動の世界に向かうのだ。それが快感だからだ。これを地獄と呼んでいる。
日本人の大多数は、残念ながら地獄に向かわねばならない。なぜなら、他人を出し抜き、自分がエラクなり、蓄財し、贅沢と見栄を競うことが人生最大の価値であると勘違いした人が大部分だからだ。
「他人より優れた自分」を確かめることに無上の快感を覚え、学歴や財産、権力を自慢し、他人に君臨することが人生の目的だと勘違いした人たちが日本人の9割に達している。彼等はお粗末な財産を守るために、それを奪うかもしれない追い詰められた人たちを死刑で殺せと要求している。その間違いを説得したり、追い詰められた人たちを救おうとは決して考えないのだ。だから、彼等は地獄へ向かうしか道がない。
50年前から学歴差別社会が始まった。
「自分の方がいい大学」などと密かに自己陶酔したがる人たちは、残念ながら淘汰されるしかない。
他人を純粋な気持ちで助けようとせず、まず自分の利益を優先させる思想では、決して他人と一心同体の生活はできない。
だが、この大混乱、地獄社会を生き抜く唯一の武器が、「みんなで助け合う」という思想なのだ。
「他人の利益に奉仕することが一番素晴らしい人生」という価値観を持った人だけが助け合うことができ、共同体を作って力を合わせて生き延びることができるのだ。他人を出し抜いて自分だけトクしようと思っている人は、他人は利用対象にすぎず、だから決して無償の共同行動をすることはできず、したがって孤立し淘汰されて死滅する運命だけが約束されているのだ。
大恐慌がやってくる。すべての財産が無価値になる。生き延びる唯一の手段は、他人のために奉仕しようとする思想であり、他人にすべてを与えることである。それだけが自分を救うことになるだろう。それが分からなければ、人を小馬鹿にしながら、地獄に向かうしかないのだ。その最期は、本当に自分を助けてくれる人情・愛情・友情が無価値なガラクタに見え、地獄のはるか底に見える金塊に向かってダイビング自殺してゆくことになるだろう。
(追記、アポロ計画が人類最大の捏造でっち上げインチキだった事実を完膚なきまでに証明した動画を上にリンクしてあるが、続編を詳細に見ていたら、バンアレン帯の放射能を吹き飛ばす目的で、1962年スターフィッシュ計画という大気圏外核爆発がNASAによって行われたことを初めて知った。これはグーグルやヤフーの検索では意図的に削除されていて、ほとんど登場しないが百度なら出てくる。これは、ハワイ上空、約400キロで1メガトンの核ミサイルを爆発させたもので、その影響は凄まじいものであった。
実験後、ハワイ周辺の家電・通信機器の大部分が破壊され、電気インフラが完全に破壊され、62年当時起きた異常にたくさんの航空機墜落事故の原因であったと指摘されている。これらの事実はアメリカ当局によって隠蔽されているが、電気電子機器の破壊よりも、妊婦や乳幼児に対する被爆被害も凄まじいものになったはずだ。直接のX線被爆だけでもハワイでは数十レントゲンに達し、これによって急性被爆被害が数十万人規模で起きたと考えられ、晩発性ガン・白血病もハワイ周辺で異常多発したと考えられる。こうした事実は、アメリカ政府によって、すべて隠蔽されているが、1962年出生の人たちに、今でも大きな影響を及ぼしているはずなので調べられたい。
【金色の炎が空から降ってくるのが見える高い所からの衝撃で、驚異の突発事が起こる人類最大の殺戮子らは強引に奪いさられ、観客たちは死に、誇り高い者どもも逃げ去るだろう(ノストラダムス)】

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2009年3月21日戦争の跫音
2009年03月21日 (土) 21:08
カテゴリ : 無題
●戦争の跫音
安倍晋三を首班とする軍事クーデター政府樹立を画策した田母神・漆間・大林一派の背後には正力松太郎〜中曽根康弘〜安倍晋三の日本反共同盟(国際勝共連合)がいる。彼等の真の目的は、「世界に冠たる強国日本の復活」であり、それを保証する日本軍復活、核武装、徴兵制実施なのである。
彼らに共通する価値観は「スグレ主義」だ。彼らは「優秀」であるという世界からの評価を無上の快楽だと信じこんでいるのだ。自分は優秀でありたい、日本は優秀でなければならない、世界に冠たる軍事大国日本の復活こそ、彼ら「スグレ主義者」たちの究極の自己陶酔をもたらすのである。
かつてヒトラー・ドイツが行ったT4作戦(30万人のドイツ人障害者をガス室で殺戮した)のように、「美しい日本」を構築するために、醜い者、国家に反逆する者、障害者・犯罪者・混血児たちを処分・追放するという発想で「優生保護法」を推進してきた。「美しい強国日本」にふさわしくない者は、すべて追放・殺害するという意志を示している。
強国日本を復活させることが、天皇制死守・資本主義産業推進主義者の最大命題である。大衆は、「明るく温かい人情社会」を求めている。だが、「美しい強国」推進主義者は、それが絶対にお気に召さない。人情社会では強国日本は作れないのだ。「強い国」を作るためには、若者たちを徹底的に追い詰め、競争させ、鍛え上げ、戦場に送り込んで血に飢えた殺人マシーンに育て上げなければならないのだ。この方針によって、1980年以降、特高憲兵だった槙枝を日教組に送り込んで組織を崩壊させ、子供たちを徹底的に競わせ、互いに蹴落とし合う教育体制をひいてきた。
こうした人間疎外の教育体制が成果を上げて、今では多くの若者が、助け合いや弱者救済に興味を示さず、偏狭なナショナリズムに洗脳され、外国人を蔑視し追放せよと叫ぶようになった。外国人、とりわけ中国・朝鮮・韓国人に敵意を見せるようになった。戦前と同じように「チョンコロ・チャンコロ」などという蔑称が復活している。
若者たちは、人を追い詰める人間疎外の社会で、その本当の理由を見ようとせず、面白くない抑圧感を外国への敵視にすり替えようとしている。とりわけ、北朝鮮と中国に対する敵視が激しく燃え上がろうとしている。
日本を陰で支配しようとする田母神〜安倍らが、究極の目的としてきた核武装と徴兵制を実現する最大のチャンスが、この大恐慌でやってきた。もはや戦争をして大量の物資を消耗・損耗し、物資の欠乏を作り出す以外に産業が生き延びる術がなくなってしまっている。若者たちは職場を追われ、家さえ追われ、もはや兵として国家に雇用される以外に生きてゆく道がないのだ。すべての社会情勢が戦争を呼んでいる!
日本は徴兵制に向かう。その第一歩は裁判員制度である。これによって、これまで納税と教育の義務しかなかった国民に、第三の徴用義務が成立することになった。国民は裁判員に徴用され、断れば逮捕され50万円の罰金となる。そして同じ他の国民に死刑判決を下す義務を負わされるのだ。
これによって、国民は徴兵に慣れてゆく。
他人に死を命じる経験を積むことになる。
やがて、裁判員制度が拡大し、あらゆる徴用が始まるだろう。
そして最終的に徴兵制が復活するのである。
日本は日本軍を復活させ、核兵器を所有するだろう。
すでに徴兵名簿は完成していると噂されている。
核兵器も同じで、いつか核武装するために、平和利用を隠れ蓑にした原子力発電を推進し、せっせとプルトニウムを蓄積してきたのだ。
今では世界有数のプルトニウム保有国であり、これを小型原爆に作り替えてミサイルに搭載する技術は、とっくに完成している。このため数兆円の予算が消費されてきたが、それが失われた国民年金から捻出されたのだ。
デタラメ記帳による年金毀損は日本の核武装のために意図的に行われたものであった。
やがて中国が尖閣諸島の実効支配を開始すると言われている。
韓国も、竹島どころか対馬の領有までも主張している。ロシアも、北方四島を返さないどころか、北朝鮮・韓国・中国と一斉に日本が戦争を始めたスキを狙って、北海道の領有を企てていると噂されている。
血なまぐさい風が吹き始めた。アメリカ国家の弱体化が止まらず、もはや軍事力は風前の灯火であって、これをついて中国がやってくる。
ロシアも来る。みんな日本列島を領有化しようと狙っている。しかし、いずれも成功しないだろう。なぜなら、みな深刻な国内問題を抱え、侵略戦争を起こそうものなら、内戦が勃発するからだ。
しかし、世界は大混乱に向かい、膨大な避難民が発生し、地上を右往左往する事態は避けられないだろう。
もちろん日本の軍事化も失敗するだろう。今の腐敗官僚や政治家たち、か弱き若者たちで占められた自衛隊が、外国との戦争に耐えられるはずがない。必ず内部から瓦解するだろう。
これまで国家権力は、大衆の恐怖心・臆病食べて成長してきたのだ。臆病こそ国家権力のエサである。逆に、勇気こそ権力がもっとも恐れるものだ。
若者たちは国家から見放され、路頭に迷う苦難を体験させられ、大きな勇気を獲得している。もう権力の言いなりになって洗脳されることはない。
何が真実か、はっきりと見つめ、判断することのできる者が激増しているのだ。真実を隠し通すことなどできないのだ。

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2009年2月2日これからの社会に必要なもの
2009年03月21日 (土) 08:56
カテゴリ : 無題
●余談これからの社会に必要なもの
筆者は、これまで、このHP上で、これからの社会に関する、いくつかの提案をしてきた。もちろん小馬鹿にされこそすれ、耳を傾けて、取り合ってくれる為政者は皆無だった。だから、現在の為政者に期待するものも皆無で、まずは為政者を根こそぎ取り替えしかないと確信している。
これまで書いてきたことは、
@特権階級志向と金儲けを原理とした資本主義は、あたかもネズミ講が限界に達したと同じように販売搾取の限界に至って自己崩壊を始めた。ネズミ講も資本主義も顧客・資源・資産が無限であることを前提としなければ成立しないが、有限であるがゆえに崩壊しはじめた。したがって、もうこれ以上、金儲けを目的とした生産活動は必要なく、生活の必要において生産する時代がやってくること。それは市場原理による競争から産み出される生産体制ではなく、人が生活する要求から産み出される管理生産体制であり、当分の間は、過渡的に、自給自足を基本とする地域主義・鎖国主義・保護主義の経済体制にならざるをえない。
したがって、我々は、数十名の農業共同体を単位とする大家族の連合体を目指すべきであること。
Aこれからの社会を支える最大の資源は水であること。世界は水の利権をめぐって流動すること。当分の間、金・石油・穀物にハイパーインフレが発生し、その他の物資はデフレ傾向が長く続くが、やがて戦争にによる消耗不足を前提として、再び生産体制が確立し、新しい経済秩序が形成されてゆく。
世界は当分の間、北米アメロ経済圏、欧州ユーロ経済圏、極東円経済圏の三軸に加えてロシア・中国の五軸の多極で動く可能性が強い。しかし、いずれワンワールド、世界統一政府への流れが加速するだろう。それが起きるのは、中東におけるハルマゲドン、世界戦争により人類が疲弊の極致に至ってからのことだ。この過程で莫大な人々が死滅するだろう。日本でも、農業共同体に加わることのできない人たちは全員死滅するだろう。人口は三分の一以下に激減する。
B南西諸島、尖閣諸島には世界最大級(北海油田と同程度)の石油資源が存在し、世界有数の水資源も存在する。例えば石垣市の年間降水量は2100ミリ、日本平均では1700ミリ、中国では600ミリ程度しかない。世界平均は900ミリ程度だ。尖閣諸島海域に縦横300mのビニールプールを作れば、年に18万トンの飲料水資源を確保できる。日本人の水使用量は世界最大級で年間100トン近いが、世界平均は、その10分の1程度だ。つまり年間10トン程度だから、これで2万人分の水が確保できる。尖閣諸島周辺に、この規模のプールを1000個作れば、2000万人の水資源が確保できるわけで、それは、すぐにでも実現可能だ。だから中国は、石油資源とともに南西諸島・台湾水資源を領有する必然性があると指摘している。
これからは、おそらく尖閣諸島を戦争によって日本から分捕り、台湾を併合する流れになるだろう。ヒラリー・クリントンは100%中国政府に買収された傀儡である。次の日本大使も、アメリカの利権のために、日中戦争を仕掛けよとの論文を書いた人物である。これから尖閣諸島が巨大な外交戦争問題に浮上することを覚悟せよ。
C国内の産業は9割以上衰退死滅するだろう。これまで国内資本主義を牽引してきた自動車・鉄鋼・電機などは壊滅するにちがいない。その後は農業社会がやってくる。
しかし、そのなかでも筆者は、日本海に大規模な人工埋め立て島を建設し、日本中の刑務所をただ一カ所に集中して移設し、あらゆるリサイクル資源を集中し、そこで巨大なリサイクル工場を造って囚人たちに生産活動に当たらせるべきだと書いてきた。公害や汚染を防止するために、その島で畜養漁業もやって日本人が食べるべきだとも書いてきた。
この巨大事業をもって、資本主義経済のソフトランディングを目指すべきだと考えている。とりわけ全国のゼネコン従事者は、一定の公共事業を用意しないと国内を破壊し尽くすことになる。ならば日本海を大規模に埋め立ててて、そこで巨大な犯罪者更生施設を建設しながらゼネコン解体を目指した方がよい。
D経済崩壊、戦争の社会大混乱の後、日本が立ち直るとすれば、筆者は、リサイクル事業と観光産業を挙げたい。破綻と戦争によって世界中は生産物の残骸にまみれ、汚染されるわけだから、そらを清掃し、リサイクルして役立てる事業は欠かせないのだ。
一方で、日本には登山ハイキングと温泉観光の世界一素晴らしい文化が定着しており、カレーや醤油が世界制覇したように、これからの人類文化を領道するのは、日本の素晴らしい登山ハイキングとセットされた温泉療治観光文化だろう。やがて、日本中の温泉地に世界中の人々がやってきて、登山ハイキングとともに、それを楽しむ時代がやってくるはずだ。世界各国の人たちが日本の野山を歩いて温泉に入って楽しめるように、十分なインフラやソフト・マニュアルを整備する必要があるだろう。
E現在、起きている大混乱の真の原因は、「適切なリーダーシップをとれる人材がいない」ということだ。これが1950〜70年代に同じことが起きたとするなら、当時は戦争の辛酸を嘗めて十分に苦労の経験を積んだ人材が無数にいたから、おそらく、この困難を余裕を持って突破できただろう。
同時の政経指導者の顔ぶれを見てみよう。松下幸之助・井植歳男・田中角栄・大平正芳・井深大・盛田昭夫・本田宗一郎など、蒼々たる実力者が勢揃いし、現在程度の恐慌を乗り切るだけの経験・知恵・実力は十分にあった。
しかし、今の政財界の顔ぶれを見ると情けない、お粗末の一語だ。麻生太郎、御手洗富士雄、問題外だ。どれもかれも二世三世の世間知らずのお坊ちゃまばかりで、生まれたときから御殿の外に出たこともなく、乳母と執事にすべてを任せて、何一つ不自由なく育った気の毒な知恵遅れの連中ばかりで、これは野党でさえも同じだ。彼等が、この困難を乗り切れるわけがない。経験も実力もない。ただ親のカネ、七光りでボンボンとして育ち、周囲の用意した歩道を歩いてきているだけのアホバカ小僧どもだ。
今の時代を生き抜くリーダーシップは、例えば信長・秀吉・家康・信玄・謙信クラスの実力と器、吉田松陰・佐久間象山・横井小楠クラスの思想の雄大さ、坂本龍馬・西郷隆盛・勝海舟クラスの実力と熱血が必要なのである。これらの凄みのある連中が今、どこにいるか?
どこにもいない。リーダーシップは生まれ、育つものだ。日本は彼等を排除さえすれ育ててこなかった。だから、今、未曾有の国難に対しても、それに対処できる人物が育っていないのだ。
リーダーシップは、どうやって育つのか?筆者は何度も指摘してきた。それは激しい苦労と、大家族の連帯感なのだ!例えば中国史における指導者層の出生を見てみよ、ほとんど客家であることに気づくだろう。孫文以下の凄みのある顔ぶれを調べてみられたい。今からでも我々は、リーダシップの器を育てなければいけない。どうやって?それは大家族生活を作り出すしかないのだ。我々が目指す社会は、数十名を単位とする大家族生活なのだ。
■これからの資源戦争は水が核心になること。中国が水を狙って侵略をはじめる!ダボス会議の中心議題に
【2009年1月30日、スイス東部の保養地・ダボスで開催されている世界経済フォーラム年次総会(ダボス会議)で、世界が今「水破産」の危機に瀕していると報告された。今後、水は石油以上に貴重な資源になるという。31日、新華社が伝えた。報告によると、世界の主要河川のうち70%が枯渇の危機に瀕している。低価格で供与されている水が浪費されていることが原因だ。このままでは20年以内に水資源の不足に伴い、耕地面積の縮小が予測される。その規模は米国とインドの耕地面積の総和に匹敵するという。同報告は「従来通りの水資源の利用を続けることは不可能である」と警告している。
また、多くの水資源がエネルギー開発に使われるようになったことも大きな問題だ。米国では水使用量の39%、欧州連合(EU)では31%がエネルギー開発に消費されている。新たな需要により水資源はさらに不足しており、今後は農業用水の確保が問題になる。30日には河南省気象局が気象警報制度導入以来となる深刻な干ばつを警告したが、中国もまた深刻な水不足に悩まされている。乾燥地帯である北部はもとより、比較的水資源が多い南部でも雨期と乾期の降水量の差が激しく干ばつに襲われることも少なくない。今後は中国を含む世界各国が水資源確保の競争を繰り広げる事態が予想される。(翻訳・編集/KT)】
■アメリカの景気動向を87%の確率で預言する1月ダウが史上最悪を記録
【DJ-米国株:ダウ続落、1月のパフォーマンスは史上最悪2月2日7時54分配信 ダウ・ジョーンズ
ニューヨーク(ダウ・ジョーンズ)1月30日の米国株式相場は続落。シティグループなどの銀行株に加え、キャタピラー(NYSE:CAT)、プロクター・アンド・ギャンブル(P&G)(NYSE:PG)などの主要銘柄が売られた。株式相場は週前半は堅調に推移していたものの、相次ぐレイオフの発表や景気悪化を示す経済指標を受け、後半に崩れた。ダウ工業株30種平均の終値は前日比148ドル15セント(1.82%)安の8000ドル86セント。週間の騰落率は0.95%安、1月の月間騰落率は8.84%安となった。5カ月連続で下げ、ダウの1月の下げ率としては113年の歴史で最悪となった。この5カ月間の下げ率は31%と、1937年12月までの5カ月間以来、最大となった。
ダウ構成銘柄で1月に上昇したのは、IBM(NYSE:IBM)(8.9%高)と食品大手クラフト・フーズ(NYSE:KFT)(4.5%高)の2銘柄のみだった。一番大きく下げたのはバンク・オブ・アメリカ(NYSE:BAC)(53%安)で、シティグループ(NYSE:C)(47%安)が続いた。1月の株価パフォーマンスはその年のパフォーマンスの予言することが多い。ダウの場合、1月の値動きが年間の方向性を正しく予言したのは過去30年間のうち26回に上る。S&P500種指数の終値は前日比19.26ポイント(2.28%)安の825.88。週間の騰落率は0.73%安、月間では8.57%安と、S&P500も1月のパフォーマンスは過去最悪となった。ナスダック総合指数は同31.42ポイント(2.08%)安の1476.42で引けた。】
【【ワシントン=大隅隆】米商務省が30日発表した昨年10―12月期の実質国内総生産(GDP)速報値は、前期の昨年7―9月期(0.5%減)に比べ年率換算(季節調整済み)で3.8%減少した。2期連続のマイナス成長。個人消費など内需が総崩れとなったうえ世界経済の失速で輸出もマイナスに転じた。経済情勢悪化は年明け以降も続いており、米国の景気後退は戦後最長になる可能性が高まってきた。】
■異常気象死者続出
【【メルボルン=岡崎哲】1月下旬、メルボルンなどオーストラリア南部を記録的な猛暑が襲い、豪紙デイリー・テレグラフによると、31日までに31人が熱中症などで死亡した。山火事や鉄道のマヒ、停電などの被害も広がっている。豪気象庁によると、メルボルンでは28日から30日にかけ、1855年の観測開始以来初めて3日連続で気温が43度を超えた。アデレードでも31日、最高気温40度を観測した。空気の乾燥などで、郊外の各地では山火事が発生。31日までに山林6000ヘクタールが焼け、少なくとも建物20棟が焼失した。また、山火事による高圧電線の切断などが原因と見られる大規模停電も発生している。メルボルンで開催中のテニスの全豪オープンも試合中断が相次ぎ、連日スケジュールが乱れている。】

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2009年1月5日●団塊世代の洗脳
2009年03月21日 (土) 17:15
カテゴリ : 無題
派遣切り捨てによって明るみに出た労働者の待遇破壊、家畜・奴隷化政策を行った主犯は、自民党の小泉純一郎前首相・竹中平蔵・連合労組の高木剛ら幹部たちである。
小泉は父親が在日朝鮮人であり、竹中平蔵は野中広務と同じく被差別民出身であり、連合高木は改憲徴兵制復活を目指す元外交官の右翼である。
本来ならば、自分自身が受けてきた被差別の苦悩体験から、差別を撤廃し、平等な権利獲得を目指すべき立場でありながら、やったことは貧富の格差を徹底して助長し、社会差別を固定固定する悪辣な政策であった。彼らの行ったことは戦後社会における最大の人権破壊に他ならなかった。
小泉や竹中は、差別そのものに疑問を抱かず、それを肯定し、差別の中で勝ち上がることを目指した。差別制度を温存し、そのなかで与差別者に君臨する道を選んだのである。
こうした場合、ブッシュのように財閥のお坊ちゃまであるよりも、はるかに苛酷な差別者になる場合が多い。差別制度に負ける人間を自己責任と決めつけ、救済せずに社会から排除・追放する道を選ぶのである。
とりわけ竹中平蔵の果たした役割は大きかった。竹中は一橋大学を卒業後、ハーバード大学に留学し、そこでロックフェラーの薫陶を受けて金融資本主義の尖兵として訓練された人物である。
竹中を育てたロックフェラーこそ世界総資産をロスチャイルドと分け合い、歴代大統領のすべての当選を操作し、アメリカをユダヤ・イスラエルに奉仕させるための奴隷国家に変えていった黒幕に他ならない。
小泉・竹中は団塊世代であった。戦後、朝鮮戦争を契機に、アメリカ経済が活性化したとき、ロックフェラーはアメリカと、それに追従する国家群の人々をアメリカ成功主義思想で洗脳し尽くそうとした。そうした洗脳をまともに受けたのが団塊世代であった。
例えば、文化でいえばプレスリーからマイケル・ジャクソンへ、ポップアート、コルベットやマスタングなどのアメリカ車ブーム、電化製品、金融資本主義に至るまで、すべて、アメリカンドリームを体現し、他人を蹴落とし、圧倒して成功者になり、贅沢三昧の生活をするのが人々の目標であるかのような価値観を洗脳されていった。
これらの、いずれも共通する特徴は、人々が助け合い、調和・協調するコラボレーショニズムを否定し、人を圧倒し、踏み倒し、選ばれた人間だけが最高の特権を謳歌する競争・勝ち抜き思想であった。
団塊世代は、テレビ番組や学校教育を通じて、「選ばれたもの」「凄いもの」に対する幻想を植え付けられ、人とともに助け合うということ、ありふれた幸せを求めるということが愚かなものであって、人を蹴落として、自分だけが選ばれて凄いことをやって、特権を得るということこそ人生の価値であると信じ込まされることになった。
小泉・竹中そして財界を率いる奥田・御手洗らの世代は、ほとんど全員が、そうした競争主義、贅沢こそ人生勝利の証のような価値観に強烈に洗脳され、同時に、贅沢を得る自由は悲惨な窮乏によって担保されるかのような差別格差を目指したのである。
すべての人生は自己責任による自由であって、金儲けの自由は餓死の自由によって成り立つものであるという思想であり、競争による蹴落とし合いだけが社会の進歩を担保するという思想である。
こうした価値観は、もちろん小泉・竹中だけでなく、団塊世代すべてに強烈に定着しており、例えば小沢一郎や菅直人でさえ、競争主義を無条件に賛美していることに注意する必要がある。
とある、ルートから極秘情報を入手(ウソ)、その情報からデスクトップの98をタワーに出来るという情報があったのだ。
アメリカンドリーム、競争に勝ち抜いて他者を蹴落として君臨し、成功者と呼ばれ畏敬される人生こそ最高価値という思想こそ、社会から共同体、コラボレーショニズムを追放し、金融資本主義による格差・差別の序列化を目指す社会システムの根源にあるものだ。
戦後社会、団塊世代は、この思想による洗脳の拡大とともに「成功者」を目指し、一旗揚げる場所のない田舎を捨て、みんな同じ生活、助け合いの地方共同体社会を捨てて、競争と成功の都会に集結し、無駄遣い主義、贅沢競争に導かれたのである。
ロスチャイルド・ロックフェラーら世界金融資本イルミナティが、世界の富すべてを手中にし、権力のすべてを獲得しようとする(何のために?ユダヤ教タルムードによる宗教的信念のために)とき、世界中の人民から助け合い共和社会思想を捨てさせて、競争勝ち抜き合戦に参加させ、落ちこぼれ排除の自己責任論を押しつけるために、こうした競争贅沢文化の洗脳が行われてきたことを我々は、今こそはっきりと知る必要がある。
そして日本における団塊世代を中心にした洗脳教育の成果こそ、小泉・竹中・奥田・御手洗らなのである。
彼らの思想、「競争主義と自己責任論」によって、2009年初頭に全国30万人の労働者が切り捨てられて路傍を彷徨う結果となり、夏頃までには、それが1000万人に達し、数百万の人たちが家を追われて路傍で餓死する運命を享受することになった。
まさしく、世界金融資本と小泉・竹中の求めた成果が、ここに実現しようとしている!
追記
小泉・竹中が国民に強要してきた「自己責任論」は人間を地獄に突き落とす悪魔の論理である。
それは人と人とを相反させ孤立させる。友情・愛情・人情を原理とした助け合いの気持ちを萎えさせ、金儲け競争で対立させ、落ちこぼれを追放し、人々を分裂させ、人間疎外に持ち込むのだ。
竹中平蔵によれば、こうした競争を正当化し、「勝者になった者が弱者を救済すればよい」と主張するわけだが、人情を排斥することで競争を勝ち抜いた者が、それを思い出して救済を望むはずがない。勝者・強者は敗者・弱者を徹底的に追放・殲滅しようとするのである。
結局のところ、小泉・竹中の言うところの勝者は、一握りの経済的勝者が他の大多数の人民を滅ぼす結果しか招かないのであり、今起きている事態は、まさしく、それが実現しているものだ。
だが、人間社会は竹中の考えるような浅ましい仕組みになっていない。それは結局のところ、愛情・友情・人情だけによって支えられ、それから一歩でも外れようものなら必ず滅びてしまう仕組みである。人は情念によって産み出され、生きる気力を獲得し、そして死んでゆく。
競争や金儲けや利己主義が支える人生など本当は存在しないのだ。それは単に求めた愛情を排斥されたがゆえに、ますます、それを求める憤りの感情から一時的に産み出されるものにすぎない。利己主義は、人生を破滅に追いやるものであって、決して支えるものではないことを思い知らされることになるだろう。
我々は、これから短期間のうちに小泉純一郎・竹中平蔵・奥田碩・御手洗富士雄・高木剛らの人間的破滅を見せつけられることになるだろう。
ユダヤ金融資本・イルミナティが、競争主義・贅沢浪費志向による価値観を洗脳している本当の理由は、そうした思想に染まり正当化する人々を自分たちのための奴隷・家畜として利用し、その命を使い捨てにするためなのだ。
彼らにとって、人とはタルムードを信奉するユダヤ教徒だけなのであり、他のすべての人類は彼らのためのゴイム(家畜)にすぎないのである。
彼らにとって、もっとも利用しやすい家畜とは、競争主義に洗脳されて、人情を見失い金儲けや贅沢に憧れる愚かな人々の群れである。それは金によって自由に言いなりにすることができるからだ。
だが、彼らにとって、もっとも手強い困った人種とは、人間の本質が愛であることを知る人々であり、金になびかない人なのである。

東海アマブログ
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20071222 [分析]世界株安:破綻はステップバイステップで 大阪市会議員辻よしたか
20071222 世界株安:コントロール不能の借金体質と米国の世界戦略
20071222 世界株安:一進一退を繰り返しながらも、基軸通貨としてのドルが放棄される流れが確実に加速している ytaka
20071222 世界株安:今回の不況の原因は米国の巨額赤字という構造的な要因
20071222 世界株安:年初より始まった米国主導の株安の基調には変化がないものと思われる ytaka
20071222 世界株安:米国の現状からして破綻は当然の成り行きとしてやって来ると見た方がはるかに妥当 ytaka
20071222 世界株安:米国の財政赤字と貿易赤字が株安の遠因だ アルムニアEU委員
20080100 [分析]米国破綻:米国の国内消費は国民の生産的労働ではなく莫大な借金によって支えられている ytaka
20080100 [分析]米国破綻:米国経済の本格的な破綻は、当然米国主導の世界経済システムの崩壊と直接連動 ytaka
20080100 [予測]米国破綻:サブプライム破綻>>>企業倒産>>>国民破産増>>長期不況>>>政府金利低下/減税>>通貨供給増>>インフレ
20080100 [予測]米国破綻:サブプライム破綻>>>不況>>通貨供給増>>インフレ>>生産縮小>>生活水準低下>>消費縮小>>不況激化 ytaka
20080100 [予測]米国破綻:サブプライム破綻>>モノライン保険破綻>>企業連鎖倒産>>国民債務巨額化>>自己破産激増>>消費収縮>>長期不況
20080100 [予測]米国破綻:モノライン保険破綻xサブプライムローン破綻>>スパイラルを描き不況突入 ytaka
20080100 [予測]米国破綻:米国経済の本格的な破綻は突発的にではなく、段階を経ながら危機的な状況が次第に醸成
20080100 モーゲージローン:米国の住宅価格は1991年以来右肩上がりの上昇
20080100 株安とドル安は巨額赤字という米経済の構造的要因によって起きている
20080100 景気が比較的に好調,アメリカの実体経済も拡大基調>>オフィスビルや商業施設に対する需要も強い>>商業不動産の価格は高騰
20080100 今回の株安とドル安は長期化することは間違いない
20080500 2008年5月にIMFが発表した数値ではデリバティブの総額は6京円弱
20080500 デリバティブの総額は6京円弱,すべての国のGDP計は5000兆円,すべての有価証券の時価は1京円
20080500 デリバティブの総額は6京円弱,すべての国のGDP計は5000兆円(6京円の5%は4000兆円)
20080800 2008年になって米国がTPP交渉参加に表明
20080800 夏にはブッシュ政権に対する憤りと反発が拡大,前倒しで大統領選実施 Web Bot
20080800 夏には米で住宅の差し押さえが多数発生する Web Bot
20080808 2008年8月8日。北京オリンピック。
20080808 厚生年金,時価で赤字5.6兆円
20080811 LDH 堀江被告らに35億円請求
20080815 麻生首相,15日の靖国参拝せず
20080819 2008年08月19日19時03分〜,火星天秤座 fortunecafe-ceres
20080828 バクスター・インターナショナルはH1N1ワクチンに ついて特許を申請。
20080910 [リーマン・ショック] フレディーマックとファニーメイの政府系住宅金融機関の破綻>>FRBが公的資金約20兆円の投入
20080910 [リーマン・ショック] リーマン・ブラザーズ,9月10日に再建策を発表
20080910 [リーマン・ショック] リーマン破綻>>巨額CDSの支払請求殺到>>金融機関連鎖倒産>>金融システムメルトダウン>>実体経済の凋落>>
20080910 [リーマン・ショック] 投資銀行リーマンは巨額CDS発行>>債権者がCDS支払請求>>デフォルト破綻
20080915 [リーマン・ショック] 2008年9月15日,リーマン・ショック
20080915 [リーマン・ショック] ニューヨーク市場は9.11以来の下げ幅を記録
20080915 [リーマン・ショック] バンク・オブ・アメリカ,メリルリンチ買収に関する共同プレスリリース掲載
20080915 [リーマン・ショック] リーマン・ブラザーズ,サイトで会社更生手続申請に関するプレスリリース掲載
20080915 [リーマン・ショック] リーマン・ブラザーズ倒産,高い信用力を持っていたAIG,ファニーメイやフレディマックが国有化
20080915 [リーマン・ショック] 日本は三連休の最終日
20080916 [リーマン・ショック] 16日のニューヨーク市場は上げで終わった
20080916 [リーマン・ショック] FRB,AIG救済のためAIGの株式79.9%を取得すると発表。
20080916 [リーマン・ショック] NY市場は取引開始後には170ドル超下落
20080916 [リーマン・ショック] リーマン・ブラザーズ・ホールディングス,東京地裁に民事再生手続申立/受理
20080916 [リーマン・ショック] リーマン・ブラザーズ証券株式会社,東京地裁に民事再生手続申立/受理
20080916 [リーマン・ショック] リーマン・ブラザーズ倒産,高い信用力を持っていたAIG,ファニーメイやフレディマックが国有化
20080917 [リーマン・ショック] 17日午前の東京市場も上げで始まっている。
20080920 [リーマン・ショック] 1995年以来牽引したグローバル経済成長モデル崩壊>>一国資本主義内包的発展モデルへと移行しつつある ytaka2011
20080920 [リーマン・ショック] CDS(クレジット・デフォルト・スワップ,デリバティブ/金融派生商品のひとつ)
20080920 [リーマン・ショック] CDSとは保険会社ではなく銀行や証券会社が発行する債権の保険のこと
20080920 [リーマン・ショック] CDSはそれ自体が金融商品として証券化され市場で取引される
20080920 [リーマン・ショック] CDSは危険度が高まれば数値が上昇,危険度が低くなれば下がる
20080920 [リーマン・ショック] CDS購入者は,債権の支払者が破綻した場合,損失補填をCDS発行者から受けることができる
20080920 [リーマン・ショック] CDS数値は昨日は史上最高値を記録
20080920 [リーマン・ショック] どの投資銀行にとっても債権の発行は資金を調達する重要な手段,リーマンも莫大な債権を発行していた
20080920 [リーマン・ショック] リーマンやワシントン・ミューチュアルの破綻がパニックを発生させて恐慌の引き金になるのか
20080920 [リーマン・ショック] 一金融機関破綻>>他金融機関は短期融資停止>>連鎖的倒産>>金融システム全体崩壊
20080920 [リーマン・ショック] 巨大金融機関破綻>>短期融資ネットワーク崩壊>>金融機関連鎖倒産>>金融システムメルトダウン
20080920 [リーマン・ショック] 資本主義は10年周期,すでに2001年の最後の不況から7年,不況に突入してもおかしくない時期 ytaka2011
20080920 [リーマン・ショック] 短期融資ネットワークで結ばれた金融機関>>一金融機関破綻>>他金融機関は短期融資停止>>連鎖的倒産
20080930 [リーマン・ショック] 1929年当時と現代でもっとも異なっていることは,政府の経済に対する介入の度合い ytaka2011
20080930 [リーマン・ショック] ブッシュ政権は,最大75兆円規模で金融機関の不良債権を買い取ることを目標にした買取機構設立を発表
20080930 [リーマン・ショック] リーマンの破綻発表>>相場暴落>>AIG救済策が発表>>ダウは値を戻した
20080930 [リーマン・ショック] 結論から言えばパニック売りは発生しなかった
20080930 [リーマン・ショック] 大手金融機関破綻連鎖がリーマンとワシントン・ミューチュアルで止まるなら,政策関与のモメントが勝つといえる
20081000 [リーマン・ショック] サブプライム危機からリーマン・ショックにつながった金融危機
20081000 [リーマン・ショック] リーマン・ショック時の米長期金利は3.4%近辺
20081000 [リーマン・ショック] 株価暴落と住宅バブル崩壊
20081000 [リーマン・ショック] 市場で不安が渦巻いており,金融機関で何が起きるのか先が見通せないという環境 bullbear
20081000 [リーマン・ショック] 世界的インフレ,通貨の供給量は2008年10月の段階でGDPの200倍に。
20081000 [リーマン・ショック] 米企業の自社株買いは大きく落ち込んでいた
20081000 米大統領戦,マケイン共和党候補,オバマ民主党候補,
20081002 [リーマン・ショック] 最大75兆円規模で金融機関の不良債権を買い取る「金融安定化法案」が米下院を通過
20081002 [リーマン・ショック] 相場暴落,金融機関破綻,実体経済収縮の連鎖は加速
20081003 [リーマン・ショック] 10月3日,ダウは777ドル下落
20081009 [リーマン・ショック] 10月9日,ダウ終値は前日値675ドル安の8579ドルまで下落
20081009 [リーマン・ショック] ダウが14124ドルの史上最高値を記録した2007年10月6日のちょうど一年前の水準からみると約35%の下落
20081015 [リーマン・ショック] 2008年9月15日リーマン・ショックから1ケ月
20081024 リーマン・ショック:株価暴落,いまこそ大規模財政出動の時 小野盛司
20081104 アメリカ大統領選挙本選挙(Presidential Election)
20081115 [リーマン・ショック] 2008年9月15日リーマン・ショックから2ケ月
20081200 [リーマン・ショック] FRBが量的緩和を実施
20081200 [リーマン・ショック] FRBは銀行に資金を貸し付けるときのフェデラルファンド(FF)金利を事実上ゼロにした
20081200 [リーマン・ショック] FRBは数兆ドルの資金を金融市場や銀行に供給,企業が低コストで資金調達できるようにすることで投資と雇用を刺激
20081200 [リーマン・ショック] FRBは大規模な量的緩和で市場にお金を供給
20081200 [リーマン・ショック] 分析:FRBは異例の大胆な金融政策で株価暴落と住宅バブル崩壊の2つの病巣を世間から覆い隠してしまった NewsWeek
20081200 [リーマン・ショック] 分析:人工的に安くなった資金は、真に入手可能な資本の量を見誤らせる NewsWeek
20081210 [リーマンショック] 株価暴落>>2009年夏までに基軸通貨ドルの放棄
20081210 [リーマンショック] 株価暴落>>失業率増大>>暴動などの社会不安>公的年金制度の崩壊,国家管理 LEAP/E2020
20081215 [リーマン・ショック] 2008年9月15日リーマン・ショックから3ケ月
20090000 [リーマン・ショック] セリア:リーマンショック時に減益となったもののその後は8期連続の増益
20090000 イランの反政府デモ
20090000 ダウ平均,2009年あたりを起点とし上昇ピッチ
20090000 ティーパーティー運動,2009年より,
20090000 リーマン・ショック:金融危機が実体経済に壊滅的な影響を及ぼす
20090000 欧州:2009年にアメリカのグリーンカードを真似てブルーカード制度が導入
20090000 欧州:2009年には欧州憲法に代わってリスボン条約(改正条約)が発効
20090000 欧州:欧州市民は、リスボン条約によって移動の自由が保障
20090000 欧州ブルーカード制度:高度専門技術者を優先的に受け入れる移民制度
20090000 欧州ブルーカード制度:国境管理の共通化や移民の管理と受け入れ態勢の検討など、試行錯誤
20090100 [リーマンショック] アメリカの景気動向を87%の確率で預言する1月ダウが史上最悪を記録
20090100 [派遣切り] 2009年初頭に全国30万人の労働者が切り捨てられて路傍を彷徨う
20090100 2009年1月の段階でFacebookの登録ユーザ数は約1億5000万。
20090100 オバマ大統領就任
20090100 第二次世界大戦前夜に近くなる シュリック
20090102 派遣村,講堂開放で喜びと不安
20090103 海賊 海保同乗し刑法で摘発へ国内2009/1/3(土) 14:41
20090103 富士山に鉄道 構想へ賛否 国内2009/1/3(土) 19:39
20090115 [リーマン・ショック] 2008年9月15日リーマン・ショックから4ケ月
20090115 [リーマン・ショック] ショックイベントから4ケ月
20090129 経済が世界的規模で景気後退の局面に入ったが,まだ世界は冷静で理性的に動いている nagaiufo
20090129 第3次世界大戦 核戦争はガザが導火線か?
20090130 [リーマン・ショック] NY(ダウ・ジョーンズ)1月30日の米国株式相場は続落
20090130 [リーマン・ショック] NYダウ:5カ月連続で下げ,ダウの1月の下げ率としては113年の歴史で最悪
20090130 [リーマン・ショック] NYダウ:この5カ月間の下げ率は31%と,1937年12月までの5カ月間以来,最大
20090130 [リーマン・ショック] NYダウ:ダウ銘柄で1月に上昇したのはIBM(8.9%高)とクラフト・フーズ(4.5%高)の2銘柄のみ
20090130 [リーマン・ショック] NYダウ:一番大きく下げたのはバンク・オブ・アメリカ(NYSE:BAC)(53%安)
20090130 [リーマン・ショック] NYダウ:二番目に下げたのはシティグループ(NYSE:C)(47%安)
20090130 [リーマン・ショック] シティグループなどの銀行株に加え,主要銘柄が売られた
20090130 [リーマン・ショック] ダウ工業株30種平均の終値は前日比148ドル15セント(1.82%)安の8000ドル86セント
20090130 [リーマン・ショック] 株式相場は週前半は堅調に推移していたものの,相次ぐレイオフの発表や景気悪化を示す経済指標を受け崩れた
20090130 [リーマン・ショック] 週間の騰落率は0.95%安,1月の月間騰落率は8.84%安
20090202 [リーマン・ショック] DJ-米国株:ダウ続落,1月のパフォーマンスは史上最悪2月2日7時54分配信
20090215 [リーマン・ショック] 2008年9月15日リーマン・ショックから5ケ月
20090315 [リーマン・ショック] 2008年9月15日リーマン・ショックから6ケ月
20090428 [水道民営化,日本] 水は国民の生命であり,財産であり,採算性だけでやるものではない 中川昭一財務相
20090616 村上春樹の小説「iQ84」発売。6/16。
20090625 世界GDPが55兆ドル。
20090915 [リーマン・ショック] 2008年9月15日リーマン・ショックから1年
20091009 [リーマンショック] 7つのバブルがすべて崩壊したと想定すると,全世界の実質的な価値を500兆円から1500兆円ほど上回る
20091009 [リーマンショック] EUのいくつかの国々では2010年終わりくらいには少しづつ回復してくる可能性 ytaka2011
20091009 [リーマンショック] 金融資本主義の牽引役であった英米は2018年までは回復することはないだろう ytaka2011
20110000 2011年のアラブの春に始まる中東の混乱が、不法移民の増加に拍車をかけた
20110000 イギリス:絶えず流入する移民>>そのために膨れ上がる各種費用,旧加盟国への不公平な費用負担金>>国民の不安は高まっていた
20110000 欧州:リスボン条約>>域内の経済格差を無視した拡大路線によって新規加盟国の市民が旧加盟国に押し寄せる
20110800 スタンダード・アンド・プアーズは2011年夏に米国債を「ダブルAプラス」に引き下げ
20130000 [米国市場] Google:2010〜2013年,成長鈍化懸念から投資判断を引き下げ
20130000 [米国市場] Google:2010〜2013年,予想株価収益率(PER)は20倍を下回って推移
20131015 [米デフォルト回避]欧米系格付会社フィッチ:ウオッチ:格付け見直しに踏み切る切迫度がより高い
20131015 [米デフォルト回避]欧米系格付会社フィッチ:仮にデフォルトが発生すれば、米国債の格付けをRD/限定的なデフォルトに引き下げる見通し
20131015 [米デフォルト回避]欧米系格付会社フィッチ:米長期国債格付を最上AAAから格下する可能性のある「クレジットウオッチ」にすると発表
20131015 [米デフォルト回避]欧米系格付会社ムーディーズ:現時点では米国債のAAA格付を維持
20131015 [米デフォルト回避]債務不履行/デフォルト
20131016 [米デフォルト回避]いくら借金しようが自分でお金を刷ってその返済に当てればいいだけです tamatama
20131016 [米デフォルト回避]お金刷って返済>>他国から信頼を失う>>愛想つかされ米国債の信頼を失う>>売り払われる>>事実上のデフォルト tamatama
20131016 [米デフォルト回避]そもそもデフォルトするもしないも元々無尽蔵にお金を刷る権利を持ってる tamatama
20131016 [米デフォルト回避]通貨発行権さえあれば理論的にはいつまで経ってもデフォルトはしないのです tamatama
20131016 1929年の大恐慌時代の株価チャートと2012年から現在までのチャートがそっくりだという指摘 tamatama
20131016 1ヶ月物米短期国債:+20.8%
20131016 3ヶ月物 米短期国債は0.66%,昨日34bps上昇 tamatama
20131016 3ヶ月物米短期国債:+41.4%
20131016 6ヶ月物米短期国債:+23%
20131016 マーケットはあともう一度くらい高値を狙いに行くだろう トム・デマーク
20131016 高値の後は恐い展開になるかもしれない トム・デマーク
20131016 速報 米デフォルト回避!! tamatama
20131017 [米デフォルト回避]米与野党の財政協議は「米国債には債務不履行となるリスクの増す可能性がある」と判断
20131017 [米デフォルト回避]米与野党の財政協議は債務上限の引き上げ期限を前に難航
20131017 米短期国債:10年物は2.7%台で推移
20131017 米短期国債は利回りが急騰,金利が上がる=米国債が売り払われてる
20131017 米短期国債は利回りが急騰しています tamatama
20140000 日経平均株価:リーマン・ショック後の採用銘柄の予想PERはおおむね13.5〜16.5倍の間で推移

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