2020年01月28日

Benjamin Fulford: 負けが見えてもWWIIIを諦めないシオニスト, 日本ほか各国でもシオニスト除外のうごき

Benjamin Fulford: 負けが見えてもWWIIIを諦めないシオニスト, 日本ほか各国でもシオニスト除外のうごき
20/01/20 フルフォード情報英語版:世界革命が展開されていく中、ロシアと日本から追い出されるロスチャイルド勢
2020/01/27 1:00 PM
Yutika, ベンジャミン・フルフォード / *政治経済, 世界全体, 政治経済, 海外情報の翻訳記事
今回は冒頭からびっくり。メドヴェージェフが既に殺されていました。長年プーチンがロシアに巣食うユダヤ系成金集団(オリガルヒ)と戦ってきたようですが、今まさにシオニスト粛清の最終段階といったところでしょうか。
ロシアだけでなく日本でも、ロスチャイルド家が排除されたとのこと。しかも日本銀行が国有化された、という大変めでたい情報です。中国とアメリカは相変わらず様々な形で攻撃し合っていて、両国共に満身創痍。特にトランプ政権が邪悪な本性を表してきた、とトランプ氏に批判的なペンタゴン筋やフルフォード氏は捉えているようです。
地下基地攻撃による人工地震も各地で起こっていますが、今は地表で展開されている“世界革命”に要注目。私たちは過渡期の地球において、歴史の生き証人なのです!
(Yutika)
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世界革命が展開されていく中、ロシアと日本から追い出されるロスチャイルド勢
転載元)
Weekly geo-political news and analysis 20/1/20
投稿者:フルフォード
世界革命その1:ロシア
地球の旧支配網が崩壊していく中、歴史的に重要な出来事がアフリカ・中国・フランス・日本・ロシアそして其の他各地で起こっており、世界革命【とも言うべき状況】が拡がりつつある、と複数の情報源が口を揃える。先週ロシアで発表された革命から見ていくことにしよう。簡単に言ってしまえば、デイヴィッド・ロスチャイルドが追い出され、ロシアの中央銀行が国有化され、そのせいで政府の半分がクビになったのだ、とFSB筋が我々に教えてくれた。この件について我々のFSBの情報源が語った内容がこちら:
「開始されたのは2019年11月、ドミートリー・メドヴェージェフ首相がFSB本部で殺害されたときだった筈なのですが、世界で最も裕福なユダヤ勢(※ロスチャイルド家、シェルドン・アデルソンなど)が同国に【及ぼす】存在感のせいで、この作戦は延期されていました。
12月の終わりになって、私たちの機構に資金の半分が与えられたことから、ユダヤ系首相メドヴェージェフの突然の“退場”が編成されました。当該機構は様々な省庁を監督しており、新たな大臣は全員がこちらの指揮の下で任命されることになります。
1月16日に、ロシア連邦貯蓄銀行のCEO[ゲルマン・]グレフは悲しみのあまり泥酔し、急性アルコール中毒でオジンツォボ病院に運び込まれました。【ロシアで毎年1月開催の経済会議】ガイダル・フォーラムで彼のスピーチが急遽キャンセルされたのは、このためです。」
https://en.gaidarforum.ru/
1月18日に、グレフは「現在の世界秩序の崩壊に、私たちは備えねばなりません。大変な痛みを伴うでしょう」、と【イタル・】タス通信に語った。
https://tass.com/top-officials/1043741
加えてFSB筋の報告によると、ロシア中央銀行総裁のエリヴィラ・ナビウリナが先週クビになった際には、中央銀行職員全員の携帯が没収され、隠されていた書類が大量に押収されたそうだ。
其の他に彼ら【FSB】が我々に伝えてきたこととして、エフゲニー・ジニチェフ【つまり】「非常事態省のトップがFSBのトップに就くが、それも長くは続かない筈」らしい。
https://en.wikipedia.org/wiki/Yevgeny_Zinichev
非常に奇妙な内容を大量に伝えてくるP3フリーメイソン勢は、排除されたメドヴェージェフが実は「エイリアンだった」と我々に言っている。
(続きはこちらから)
■世界革命その2:フランス
ロスチャイルド奴隷のエマニュエル・マクロン仏大統領も、包囲攻撃に曝されている。暴動が今や一年以上続く中、先週は劇場から命からがら逃げ出す羽目になった。新たなフランス革命が訪れようとしている、とフランスのレジスタンス筋は請け合った。
■世界革命その3;日本
【上記の政治問題と比べると】そこまで公的な話ではないかもしれないが、同様に劇的な出来事が日本でも先週起こっていた。昭和天皇のいとこが我々に言うには、日本銀行が……
……国有化され、ロックフェラー家だけでなくロスチャイルド家までもが同国の支配から排除されたらしい。
イギリスの王室筋もこの点を追認してきた。この春にイギリスに招かれている徳仁天皇と雅子皇后は、その際に中でもとりわけ世界規模の将来設計機関の創設について話し合う予定なのだそうだ。
https://www.reuters.com/article/us-britain-royals-japan/japanese-emperor-to-make-state-visit-to-united-kingdom-idUSKBN1ZD0LK
将来設計機関
P3フリーメイソン・イギリス連邦・複数のアジア秘密結社の各代表は当該機関の創設について話し合うため、ロンドンでの会合を2月辺りで計画している。人類の宇宙移住に向けた準備についても話し合われることになる、とP3筋は言う。
https://www.theatlantic.com/science/archive/2020/01/space-force-trump/604951/
一連の交渉に関わった一人によると、設計機関は7人委員会が率い、多数決で決定するというのが初期合意の内容だそうだ。この「7人」には、アフリカ・(北と南)アメリカ・中国以外のアジア・中国・ロシアを含めたヨーロッパ・インド・イスラム世界の各代表が一人ずつ入っている。拒否権は【行使した委員の代表する】地域のみに限定される。なので例えば豚肉を世界的に禁止すると【委員会で】決定した場合、中国勢は拒否権を発動して、それ以降も中国内では豚肉を食べることが可能だ。
■中国との攻防
豚、そして中国と言えば、アジアにいる複数のCIA筋曰く、あの国に対して大規模な攻撃が進められている。その内の一人が、「欧米のメディアは、【中国で】数億頭もの豚が処分されていることに言及していません。アフリカの豚インフルエンザ・ウイルスの新型が大発生したせいで(勿論のことながら、試験管で作られたものです)」と言っており、以下のように指摘した:
「豚肉は中国人の国民食です。日々消費されています。アメリカが大量殺処分で失われた豚肉分を置き換えることなど出来ません。主なタンパク源である豚肉抜きで中国の人々がどうなるか、ご想像がつきませんか。すっかり秘密裏にされている理由は明らかです。7億頭を超える豚を抱える中国は、世界の豚肉供給の半分を有していました。これが13億人の主なタンパク源を提供していたのです。
同筋らは、以下の点も我々に伝えてきた:
「香港の抗議活動の裏には、習近平とその取り巻きがいます。香港を引き摺り下ろし、マカオと上海を新たな金融の中心地に変える、というのが彼の計画なのです。中国は、抗議活動をする連中を当初から資金援助してきました。HSBCは、同地域の本部をシンガポールに移すプロセスを進めています。
中国政府はイギリスと結んでいた全ての賃貸契約をキャンセルしようと計画しています。ようは香港にある土地建物を乗っ取ろうということです。香港ドルを取り止めて、最長6箇月間は香港ドルを全て人民元と交換できるようにする計画も立てています。ご覧の通り、中国は香港を破滅させるでしょう。香港は彼らにとって、欧米から入ってくる資金を繋ぐ拠点ですから、言わば自分たちの首を絞めることに当然なりますよ。中国は内側から崩壊していきます。」
更に、同筋はこうも言っていた:
「中国は、ラオス・ミャンマー・ベトナムから追い出されました。彼ら【中国勢】は最早、お呼びでもなければ、必要ともされていません。オーストラリアでも同じことが言えます。オーストラリア勢はうんざりしているのです。」
日本軍の諜報筋によると、アメリカは日本を介して込み入った攻撃も中国に対して決行した。歴史問題を巡る韓国と日本の争いという形で、ニュースに表れていたものだ。だが本当のところは、半導体製造の鍵となる備品を日本が韓国へ輸出するのを阻止するための口実だった。これを受けて、中国の半導体業界が操業停止に追い込まれたのだ、と同筋は言う。
【軍事力を用いない】新しいソフト・パワー闘争も、中国勢がアフリカを巡って展開している。その一例が、アフリカに関するイギリス主導のサミットに関して送られてきた偽情報である(※おそらく送ったのは中国側)。当該偽情報によると:
「ボリス・ジョンソンが企画したこのサミットは、アフリカでの投資チャンスを提示し、新世界秩序の導入を話し合うために、多くの国々の元首や政府トップ、企業、国際機関、スパイ活動および対スパイ活動に携わる国際的諜報組織、秘密結社を招いています。
『黒人のメラニンとコントロール』と題して、最高委員会による話し合いも取り上げる予定です。」
イギリス政府が出した実際のサミットの要約がこちら:
「当サミットは首相が主宰します。アフリカ中の投資チャンスの幅広さや質を披露し、推進していくため、企業と各国政府と国際諸機関が一堂に会します。サミットはアフリカの諸国とイギリスの結びつきを強め、国民の皆さんのために安全かつ繁栄した将来を構築することでしょう。雇用を生み出し、相互の繁栄を高め合う、大掛かりな新規投資を動員するのです。」
https://www.gov.uk/government/topical-events/uk-africa-investment-summit-2020/about
言い換えると、我々は中国の一帯一路イニシアティブに対する欧米側からの返答をようやく目にしているという訣だ。いずれにせよ、中国のフリーメイソン曰く、中国が内側から崩壊すると言う話は何十年も噂されており、常に間違いだと証明されてきたそうだ。時間は自分たちの味方だ、と彼らは言う。より優れた統治および経済管理システムを彼らは有しているので、欧米よりも早く成長し続けると。今や環境保護でも先頭に立っているのは中国勢だ、と同筋は言う。これを裏付ける最近のニュース記事は、中国による使い捨てプラスチック製品の禁止や長江での10年間の禁漁計画などである。
https://in.reuters.com/article/china-environment-plastic-idINKBN1ZI0MR?utm_source=reddit.com
http://www.xinhuanet.com/english/2020-01/02/c_138672069.htm
■アメリカ政権の戦争犯罪
【以上の】中国への攻撃は、現在も展開中のワシントンD.C.のアメリカ株式会社政府の崩壊という文脈の中で起こっている。あの政権は、内輪もめやヤラセ事件で麻痺状態だ。最新の事態は、クライシス・アクターや銃ロビイスト、雇われ暴力団員、覆面捜査官、市民ジャーナリストなどが入り乱れるバージニア州での集まりだ【※銃規制に対する抗議活動のこと】。更にはドナルド・トランプ米大統領に対するフェイク弾劾ショーも続行している。フェイク・ショーによって、現在トランプ大統領を取り巻いている終末【待望】論の福音派による正真正銘の犯罪【の数々】から関心が逸らされている。我々が言いたいのは、例えばイランのガーセム・ソレイマーニー司令官を殺害したり、ウクライナ民間航空機を撃墜させたりして、この度イランで第三次世界大戦を始めようと試みたことなどだ。航空機が遠隔操作でハイジャックされ、イラン軍の基地に向かって飛ばされたという事実は――明らかに戦争犯罪であり――大手ニュースでも報じられるようになった。
https://ahtribune.com/world/north-africa-south-west-asia/iran/3818-who-targeted-ukraine-airlines-flight-752.html
更に、アングロ世界に本物の断絶が生まれている兆候として、カナダのジャスティン・トルドー首相がウクライナ航空機の撃墜でアメリカを非難している。これはイギリスのベン・ウォーレス国防相が、【イギリスは】トランプ政権との軍事同盟を終わらせると語ったのと同時期に起こったことだ。
https://nypost.com/2020/01/14/canadian-pm-justin-trudeau-blames-downing-of-ukraine-jet-on-us-escalation/
https://www.businessinsider.com/uk-abandoning-trump-iran-us-withdraw-leadership-world-qassem-soleiman2020-1?utm_source=reddit.com&r=U.S.&IR=T&utm_source=reddit.com
ペンタゴン筋も、ワシントンD.C.の三文政治家連中にはうんざりしている、ときっぱり表明している。同筋が指摘していたが、例えば、「過去の大統領らに対する非難として、海軍は最新の空母の名前をブッシュ・ジュニアだのクリントンだのオバマだのとはせず、アフリカ系アメリカ人の水兵からとることに決めた」。
加えてペンタゴンは、中東でイスラエルのために代理戦をさせられていることに対しても、ほとほとうんざりしている、と同筋らは言う。「議会はイランがイラクにある米軍基地をミサイル攻撃した際の死者数が少なくとも139名だということに怒り狂っている。軍の撤退は選挙の争点となるだろう」、と彼らは言う。アメリカの政権がどれ程ならず者と化したのか、明らかな兆候はマイク・ポンペオ国務長官がこう述べた時だ:
「ソレイマーニーの破壊は、アメリカの敵対勢力抑止の新戦略の一例である。これはイラン・中国・ロシアに同様に適用される。」
暗殺は双方向的なものだ、と誰かポンペオに指摘してやるべきだろう。
https://www.veteranstoday.com/2020/01/17/lunatic-pompeo-threatens-putin-with-drone-assassination/
トランプ政権は他にも、ヨーロッパを脅したり、NATOの軍事演習から引き揚げたりしている。
https://www.debka.com/us-forces-withdraw-from-nato-march-drill-in-norway-due-to-mid-east-tension/
https://www.theguardian.com/world/2020/jan/16/iran-says-it-is-enriching-more-uranium-than-before-nuclear-deal
■人工地震は地下基地への攻撃
最後に、地下深くの複数の基地で戦いが繰り広げられていると、ますます信憑性の高まる情報を我々は幾つもの筋から聞かされている。まずは、インドの地下核実験と自然発生の地震の地震計の様子をご覧あれ。
https://www.flickr.com/photos/confederateyankee/265119334/
プエルトリコ、ネバダ州およびカリフォルニア州のチャイナレイク周辺の諸々の地下基地、日本の熊本などで最近起こった地震は、どれも人工地震の痕跡を残している。複数の筋が我々に語ったところによると、今ではこういった基地は良識派が乗っ取ったか破壊済みなのだが、彼らはその幾つかで、子どもたちが檻や其の他のゾッとする状態に置かれているのを発見したそうだ。
日本の情報源は、毎年1万4千人の日本人の子どもがハザールマフィアに売られていた、と言っている。FBIの統計だと、アメリカ国内では毎年4万人の子どもが失踪している。その多くは現在では各地下基地の檻から救い出された、とペンタゴン筋は言う。
以下のリンク先の38分間の動画は、最早それほど秘密でもなくなったこの戦いの背景【を理解するのに】格好の情報を提供している:
https://www.youtube.com/watch?time_continue=2&v=F0NEd9gEHFs&feature=emb_title
【この記事を】締めくくるにあたり、この惑星の地表で現在起こっていることの方が遥かに重要なのだ、と南極の情報源が言っていた。この件に関しては後日、更なる情報を我々は約束してもらっている。
翻訳:Yutika

シャンティ・フーラの時事ブログ
https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=227284
https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=226592
















20/01/13
フルフォード情報英語版:救世主教がイランで仕掛けた狂気の一手は裏目に出て、報復が始まる
2020/01/20 2:00 PM
Yutika, イラン情勢, ドナルド・トランプ, ベンジャミン・フルフォード / *陰謀, アメリカ, ヨーロッパ, 中東, 海外情報の翻訳記事, 陰謀
正月早々にイランとイラクの司令官が暗殺された事件は様々な情報や分析が飛び交っていますが、フルフォード氏は人工的にハルマゲドンを起こして、救世主降臨を願う狂信者の犯行と見ているようです。トランプさんの支持基盤の福音派キリスト教徒と婿のジャレッド・クシュナー率いるユダヤ正統派のせいで、アメリカは世界中から顰蹙を買ったと。ホント、聖書の世界観は迷惑千万。こういう時は、クリスマスとお正月を祝って、法事もすれば、言霊も付喪神も大事にするごった煮の日本が気楽でいいなーとつくづく思います。古くから仏教にはインドの神々も取り込んでいますし、ギリシャや北欧の神々もゲームや小説で取り込むし。『聖☆おにいさん』を笑って読んでいても殺される心配ないし。好感度アップのためには、何かにつけて唯一絶対神に祈るパフォーマンスをせねばならないアメリカ文化。見ていて、非常にしんどいっす。そして結構な割合でパフォーマンスどころか本気でやっている方々がいるので、すこぶる面倒くさい。
(Yutika)
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救世主教がイランで仕掛けた狂気の一手は裏目に出て、報復が始まる
転載元)
Weekly geo-political news and analysis 20/1/13
投稿者:フルフォード
福音派が余りに頭のおかしい作戦を決行して、皆がドン引き
イランでアメリカ政府が画策したこのところの【一連の】事件だが、大きく裏目に出た上に、反動はまだ始まったばかりだ、と複数の情報源が口を揃えた。
英国、そして残りのアングロサクソン世界を米国の現政権との同盟から離反させる羽目になったことが【今のところもたらされた】最悪の結果だ、と複数のMI6筋は言う。「決して起こってはならないことが起こってしまった。欧米諸国はイスラム世界を明け渡して、イスラエルを抱え込む必要があるのに」、と同筋らは言う。
イスラエル勢ですら、自ら生み出した福音派キリスト教徒の狂人っぷりを前に、その危険性を認識するようになってきた、とモサド筋も賛同する。
https://www.thedailybeast.com/netanyahu-distances-from-soleimani-slaying-says-israel-shouldnt-be-dragged-into-it-report
ツイートはシャンティ・フーラが挿入
勿論、残りの世界はとうの昔に米国を鼻つまみ国家として見ている訣で、今やドナルド・トランプ米大統領は世界の舞台で完全に孤立してしまった。
予想外の影響に言及する前に、【まずは】何が起こったかを正確に要約しておこう。ようは我々が単純化して「シオニスト」と呼んでいるメシアニック・ジュー【※救世主ユダヤ教】の狂人連中が、いつものように第三次世界大戦を始めようと試みたのだ。奴らが長らく待ち望んだハルマゲドンを実現するため、無駄に終わったとはいえ、今回は以下のようにエスカレートする一連の出来事を画策した:
1. イラクでアメリカの請負業者を一名殺害して、イランのせいにする
2. トランプを説得するなり脅すなりして、均衡を欠いた対応に出る【※年末にイラクの民兵組織の基地を空爆したこと】
3. 【アメリカ側の】イラン人工作員や、洗脳された騙されやすいカモを使って、バグダッドの米国大使館で暴動を起こさせる
4. イランのガーセム・ソレイマーニー司令官の殺害という戦争犯罪をトランプに行なわせる
5. ウクライナ航空機を遠隔操作でハイジャックし、トランスポンダを切ったままイラン軍の基地へ向けて飛ばすことでイラン側を騙し、撃ち落させる
(この点についてまだお気づきでない読者に対して言っておくが、1990年代後半には米国は全ての民間航空機にハイジャック対策という名目で遠隔操作のハイジャック装置を取り付けている。ハザールマフィアの政治目的のため、この機能は繰り返し悪用されてきた。)
こうして奴らはイランの政権交代を画策し、試み、失敗したと。
とはいえ、その代わりにこの無様な作戦のお蔭で、欧米の諜報や軍界隈におけるクリティカル・マス【臨界質量となる一定数】を、米政府が第三次世界大戦を始めようとしている狂信的カルトに乗っ取られてしまったという事実に目覚めさせることには成功した。
(続きはこちらから)
イギリスのベン・ウォレス国防大臣が、彼の国はアメリカとの軍事同盟から訣別しようとしている、と公然と発表したのもこのせいだ。
https://www.businessinsider.com/uk-abandoning-trump-iran-us-withdraw-leadership-world-qassem-soleiman2020-1?utm_source=reddit.com&r=U.S.&IR=T&utm_source=reddit.com
ベン・ウォレス国防大臣
アメリカの軍産複合体内部のまともな精神の持ち主たちも、大統領の義理の息子ジャレッド・クシュナーおよび彼のハバード【Chabad、חבד】・カルトを中心にした終末論的狂信者らに対して、強い抵抗を見せている。例えば、マーク・エスパー国防長官は、イランが複数の米国大使館の攻撃を計画しているというトランプの主張を、正式に否定した。
https://www.reuters.com/article/us-iraq-security-usa/pentagon-chief-says-no-specific-evidence-iran-was-plotting-to-attack-four-us-embassies-idUSKBN1ZB0KM
ペンタゴン筋曰く、「【表向き】どういう言葉遣い【で虚勢を張ろう】が、トランプは米軍をシラク【※シリアとイラク】から、そしてやがては中東【全体】から撤退させることを余儀なくされる」。
トランプに他に選択肢が残されていない理由は他にもあるが、【何より】金銭的なことだ。アメリカは同地域の終わりなき戦争で7兆ドル以上をドブに捨てた。そして現在はその資金が底を尽きかけている。ちなみにこの7兆ドルとは、米国政権に盗まれるまで、日本勢が貧困を終わらせ環境破壊を阻止するために使おうと思っていたものだった。
■欧米の信用力は地に落ちた
先週、ホワイト・ドラゴン・ソサエティ(WDS)の代表と、上位のアジアの秘密結社のリーダーとの間で話し合いが開かれたが、そこにはアメリカの破産・更正計画も含まれていた。
当該計画が求めているのは……
……アメリカ経済の再建に経済支援をするのと引き換えに、これまで隠されていた技術をアメリカの軍産複合体がアジア勢に提供することだ、とWDS筋は言う。
アジア勢は、誰であろうとヨーロッパの人間となると取引をすることに慎重になっている。何せ過去、【アジア勢はヨーロッパによって】幾度となく約束を破られてきた。これはゴイム相手なら騙そうが不正を行おうが構わないと考えるユダヤ教至上主義者どものこれまでの行いのせいだ。身から出た錆というものだろう。
欧米の文明には『ジキル博士とハイド氏』的な要素があって、欧米の善良な側面と取引を成立させるのがミソなのだ、とWDSは指摘しておいた。確かにアジア、特に中国は欧米によって何度も屈辱と裏切りを経験させられてきたというのは【紛れもない】事実だ。だが同時に、欧米は長らく中国人全員を殺す技術的能力を有しながら、【中国の】開発と近代化を手助けするために技術や産業やノウハウを移転したのも事実【ではないか】、と彼らに説明をしたのだ。
会談で明らかになったのだが、中国側の権力構造内でも相当の派閥が、単一の世界政府と単一の世界宗教をもたらすには第三次世界大戦が必要だとかいうシオニストの世迷言を実際に信じ込んでいた。彼らに対しては、それは世界人口の9割を殺害して残りを奴隷化するためのシオニストの罠なのだと警告が発せられた。代替案として、カナダやアングロサクソンの残り【の諸国】にアメリカの体制を平和と正気の状態に建て直させる手助けをするチャンスを与えてはみないか、とWDSは提案している。イギリスとカナダは歴史的にも約束を違えず、恥じない行動を取った点を指摘したのだ。話し合いはこれからも続けられるだろうが、今や世界平和が訪れるチャンスは、世界大戦のそれよりも遥かに高くなった。イギリス連邦、P3(※ローマ勢ないしはバチカン)、そしてアジア勢の代表による更に高いレベルでの会合が提案されている。我々は現在、アジア側からの返答待ちだ。中国の新年を皮切りに2月も話し合いは続く、とアジア側は言っている。
■負けが見えても第三次世界大戦を諦めないシオニスト
この間、南シナ海・北朝鮮・アフリカ等々でシオニストが更なる挑発を仕掛けてくることは覚悟せねばならないが、どれ一つとして奴らの目指す第三次世界大戦は達成できまい。シオニスト指導層の暗殺や突然死も続くだろう、とペンタゴン其の他の情報源が請け合った。「一連のイランのニュースの中でも埋もれなかったのは、シオニストでNBAのコミッショナーを長らく務めたデビッド・スターンの死と、ロサンゼルスのユダヤ系億万長者ロン・バークルの息子の死です。バークルはロリータ・エクスプレスの客で、民主党の資金調達者であり、ビラリー[※ビルとヒラリー・クリントンのこと]やエプスティーンの友人です」、と同筋は指摘する。
「デイビッド・コークは昨年8月に息を引き取りました。エプスティーンの【ロリータ・エクスプレスの】飛行日誌に登場する億万長者は他に、スティーヴン・スピルバーグ、トム【※正式にはトーマス】・プリツカー、グレン・デュビン、オプラ・ウィンフリーです」、と彼らは付け加えた。イランを拠点とする古くからの暗殺集団は、間違いなくソレイマーニー殺害の報復に出る。最も予期していなかったタイミングで彼らが行動を起こすまで【つまり暗殺を実行するまで】、いかに用心深くターゲットの家庭や家族の中に入り込んでいるのか、過去にあそこの暗殺者の一人が筆者に説明してくれたことがあった。
トランプは、私がかつて北朝鮮の金正恩を代表する者に与えた助言に耳を貸すべきだったのだ:
「暗殺を回避する最良の道は、敵を作らぬことである」と。
■イギリス王室のドタバタ劇
暗殺回避と言えば、イギリスのヘンリー王子がカナダに逃げるのは母であるダイアナ妃に降りかかったのと同じ運命から彼の家族を守るためだ、と公けの場に出て来て語った。
https://twitter.com/aselfishhun/status/1215540281103331328?s=21&fbclid=IwAR1qmpVAVOLQO629fPt-20eEgycgJvce_Tt1HA1PXnCrDQww0P_7WnN2Wl
ヨーロッパの王族の一人がこの状況について述べた内容がこちら:
「私たち皆にとって面汚しで腹立たしい話です。王室がこのようなことを続ければ、人々は退場しろと【王室廃止を】望むようになるでしょう。事態は注意深く、そして正しく処理されねばなりません」、と同筋は言ったのだ。
とはいえ、チャールズ皇太子がイギリス王室を絶対に継承することはないという点も既に確定事項だ、と彼は言う。血統支配に反対しているグノーシス・イルミナティはというと、この状況につけこんでイギリス王室を転覆しようとしている。同制度に対するイギリス内での民衆の熱烈な支持を鑑みれば、恐らく彼らは失敗するだろう。しかしそれまでの間、各タブロイド紙を大いに賑わせそうだ。
■大きな変化が起こりそうなのはフランスと日本
だがイギリスでどのような問題が起こっているにせよ、フランスの状況に比べれば些末事である。エマニュエル・マクロン大統領は大掛かりなデモやストライキによって、国民から年金資金を盗もうという彼の計画を撤回するよう迫られている。フランスの人々はマクロンが不正選挙を行って権力の座に就いたのであって、フランス国民に奉仕してなどいないと気が付いている。フランスの生活水準は急落していることから、マクロン政権に状況を安定化させることは不可能だろう。フランス軍司令官たちは、行動を起こす頃合いだ。でなければ手遅れになってしまう。
この他に、間もなく大きな変化が訪れそうな国といえば日本だ。同国の人口は毎年50万人の割合で消えていっている。シオニストのマフィア連中に未来が乗っ取られた国では、誰も子どもを欲しいと思わないからだ。安倍晋三首相率いる内閣は、内部関係者曰く、低IQの能無しで埋め尽くされている。この結果、日本の生活水準は急落の一途を辿り、国中が貧困に喘ぐお年寄りで一杯なのだ。日本政府がいかに無能かの兆候は、日産の元ボスであるカルロス・ゴーンの逮捕と逃亡劇のすったもんだで出てきた。幾つもの情報源が言っているが、ゴーンが締め上げられたのは、三菱重工内の安倍の後援者らから軍事機密を盗もうと彼が計画していたからだ。もしそれが真実なのであれば、彼らは表に出てそう言えば良かったのだ。その代わりに、曖昧な容疑をでっち上げて、日本の司法制度を国際的に笑い者にした。
新天皇に近しい右翼筋によると、日本の警察はアメリカや日本の国軍と足並みを揃えており、シオニスト勢から権力を剥奪して、指導者の欠けた状態でも依然として有能な官僚たちの手に国を戻そうと準備を進めている。今週の締めくくりとして、我々は南極やディスクロージャーを巡る噂を再び耳にしている。WDSの特使が南極で活動している諸グループの代表と会うために送られた。これに関して来週には何かご報告できればと願っている。
翻訳:Yutika

シャンティ・フーラの時事ブログ
https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=226592








2020-01-28
中東で暴れまわってきたアメリカの歴史
イラン、イラク、アメリカと中東は、どうなっているの?とよく聞かれる。
難しいのは彼らの歴史が複雑だからだ。
しかし本当は、本質はアメリカの支配の歴史だ。
1)石油利権を独占する為に、派閥国家に争わさせて自分達のコントロールが効く側に兵器を多量に売り支援し勝たせる。兵器の借金その他で石油利権を手に入れて傀儡政権を作る。この間、アメリカの一番の大敵は、イスラム原則でアメリカのゆう事を聞かない革命後のイランだ。
これだけの、意識を持って中東の近代史のダイジェストに下記に並べる。
・アメリカはイラン(シーア派)を傀儡政権で操っていたのが、イラン革命で反米国家に。
・イラク(スンニ派)も野心家のイラクのサダム・フセイン政権が成立
・フセインが暴れてイラン・イラク戦争
・さらにクエートに攻め込んだフセインをアメリカ連合軍(湾岸戦争)が討つ
・アメリカは同時多発テロの後、イラン・イラク・北朝鮮の三国をテロ支援国家に指定
・大量破壊兵器を所有しているとしてイランに軍事介入。フセインを捕らえられて処刑。
・しかし、ISも暴れてイラクは内戦で安定せず、在留米軍が引き上げられず。
・今回のアメリカのイラン司令官虐殺、イランの与党であるスンニ派もが、反米デモに参加し始めた。
※イラクも反米が強く成りアメリカ危機的?
以上を読んだうえで、下記の記事を読むと、アメリカの戦争商売,石油利権確保の意思が見えて面白い。
〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
■湾岸戦争の概要
湾岸戦争の概要を簡単に紹介
https://honcierge.jp/articles/shelf_story/5603 honcierge.より引用
湾岸戦争とは、1991年にイラク、クウェート、サウジアラビアといったペルシャ湾周辺の国家地域で起こったイラクのサダム・フセイン政権とアメリカを中心とした多国籍軍によって行われた戦争で、日本では1980年に同地域で起こったイラン・イラク戦争と区別する際に特に「湾岸戦争」と呼びます。元々、いわゆる湾岸地域と呼ばれるイスラム諸国では東西冷戦以来ずっと戦争が続いていましたが、1980年に始まったイラン・イラク戦争はそれぞれの政権が支持する教派の違いと先進国への石油輸出の権利を巡ることによって起こりました。
1988年、一旦は国際連合の仲裁によって両国間に停戦が成立しましたが、両国の戦争による財政難は非常に深刻でした。そこでイラクのフセイン政権は石1990年に油を大量に保有しているクウェートに対して攻撃を仕掛け占領します。フセイン政権のこの行為は当然、国際社会から非難を浴びることになります。国連安保理はイラクに対し期限までにクウェートから撤退することを要求しますが、イラクはこれを拒否。こうして1991年1月、アメリカを中心に非戦闘参加国を含む合計35ヵ国による多国籍軍がイラクなどに対して攻撃を開始。通称「砂漠の嵐作戦」と呼ばれる空爆が数週間に渡って行われました。空爆が行われた後、戦局は「砂漠の剣作戦」と呼ばれる地上戦に移行します。空爆によって重要拠点が機能停止していたことで勝敗は明らか。戦争は数ヶ月でイラクの停戦合意、そしてクウェートからの撤退という形で終わります。
■湾岸戦争の原因は?
長い目で見ると、湾岸戦争は長く続く中東戦争の中の一部分に過ぎません。その背景には長い長い歴史の中で起こった対立構造を理解する必要があります。中東地域のイスラム教の国々は、イスラム教の開祖ムハンマド(570?-632)の時代は全て一つの国でした。しかしそのムハンマドが後継者を明確に指定しなかったことから後継者の地位を巡って争いが起こり、イスラム教はシーア派とスンナ派に分かれました。それから千年近くに渡って妥協と分裂を繰り返しながらも存続した両派。
契機となったのが16世紀になってからのこと。当時中東はオスマン帝国の時代でしたが、この時代になってシーア派が特に激しく迫害され続けました。オスマン帝国はおよそ700年以上もの歴史を誇った国でしたが、第一次世界大戦によってあっさりと滅亡。その故地には多くの民族が問題を抱えたまま放置されます(現在の領土・民族問題が形成される)。そんな中、イスラム教を信仰する部族の中で台頭したのがホメイニー率いるイラン政権、そしてフセイン率いるイラク政権でした。両者は前者がシーア派、後者がスンナ派という歴史の中の古い対立構造を持ち出して戦争を開始します。その原因は外国への石油輸出権でした。
フセインはイランの石油輸出権を奪うためにイランに奇襲攻撃を仕掛けますが、実はそのバックでイラクを支援していたのが大国アメリカとロシアでした。アメリカは中東での利権拡大のために「イスラム原理主義」と呼ばれる他宗教に対する排他的な思想を有するイランのホメイニー政権に危機を感じていたのです。
戦争の結果、イランのホメイニーがイランから亡命しますがイラクは思ったように戦果を得ることができないまま停戦せざるを得なくなります。しかしイラクにはアメリカから借りた軍事費の債務がそのままのしかかり、債務の延長を図るもののアメリカからは拒否されました。こうして財政難に陥ったイラクは他国から利益を盗むことで財政難を打開しようとし、ついにクウェート侵攻へと踏み切り、湾岸戦争になるのです。
湾岸戦争の口火を切ったのはアメリカですが、この時にアメリカはナイラというクウェート人少女がイラク軍がクウェートで化学兵器を使用するなどの残虐行為を行っているという演説を放映しました。しかしこのナイラは実は元クウェート王族・現駐米大使のサウードの娘で当時アメリカにいて戦争とはまったく無関係、そしてこの演説がアメリカのコンサルティング会社によるプロバガンダだということが発覚したのです。アメリカの真意は、冷戦によって財政危機に陥ったことからそれを打開するために石油事業を掌握することだったのです。しかしそれにはイランのホメイニー政権のようにいわば他宗教に排他的な政権が邪魔だったのでちょうど対立関係にあったイラクを利用しました。つまり、湾岸戦争は用済みになったイラクからさらに搾り取るための方便だったと見るべきでしょう。
■湾岸戦争とイラク戦争
湾岸戦争の終了後、アメリカはイラクに対して大量破壊兵器の不保持を義務付けます。しかしこの時以降、検査が抜き打ち方式となったためイラクはアメリカの要求に対して素直に応じません。アメリカらはこれに対し軍事攻撃を散発的に繰り返すことでイラクを威嚇するなど、緊張状態が何年もの間続いていました。
2001年、アメリカでジョージ・ブッシュ(息子)政権が発足してまもなく、アメリカ・ニューヨークでアフガニスタン系のタリバン政権麾下のテロ組織アルカーイダのビンラディンが指示したとされる同時多発テロが発生、数台の飛行機がエアジャックされ世界貿易センタービルに突撃し多くのアメリカ国民が犠牲になりました。この事件を受けて、アメリカは国民の心情を追悼から反戦、そして戦争へと操作していき開戦への理由を「イスラム原理主義による過激思想」へと持ち込んでいきます。当時アメリカでイスラムに対する差別や過激派運動が横行しており、人種に関係なくターバンやサリーを巻いただけで襲撃されました。
イラクのフセインはアメリカ市民に追悼の意を表するなどむしろアメリカに対し好意的な姿勢で望んでいました。しかしいざアメリカが報復のためにアフガニスタンに侵攻を始めると、イラクにアフガニスタンテロ組織との関連性を指摘する情報がアメリカから流されます。
明くる2002年、アメリカはイラン・イラク・北朝鮮の三国をテロ支援国家、通称「悪の枢軸」だと厳しく糾弾し、イラクに対して強引に大量破壊兵器の調査を実行するよう命じます。結果イラクは膨大な報告書を提出しアメリカの体制を非難しますが、さらに明くる2003年にアメリカは国連にてフランス、ドイツ、ロシア、中国が反対を押し切って強引にイラク攻撃を可決。ついにイラク戦争が始まるのです。
2006年、フセインが米軍に捕らえられて処刑。2011年、米軍の完全撤退を持ってアメリカの完全勝利で一連のアメリカ侵攻が終わり占領時代へと入ります。こう見ると、湾岸戦争はアメリカがイラクを介して中東の石油戦略に参入した契機だと見ることが出来るでしょう。
by猪飼野

金貸しは国家を相手に金を貸す
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