2018年04月12日

予知情報

原田武夫
「暁鐘」と言う言葉がある。
いよいよ夜明けになると打ち鳴らされる鐘のことだが、その直前、すなわち夜明けの直前が一番暗くなるとよく言われる。
これまで私は繰り返し、「暁鐘が打ち鳴らされる前に」とこの場を通じて述べてきた。
そして今、いよいよ待望の夜明けが始まった。
そのことは「事の実相」を知っている方は先刻お分かりであろうし、そうではない方もそれなりに薄々感じられているのではないかと想うのである。
私の役割は「世に真実、すなわち”これまでのシステムの在り方”について知らしめ、同時に”これからのシステム”を自分自身の手で志ある同胞の皆様と共に創り上げていくこと」である。したがってこの場を借りて、一体今、何が本当のところ起こり始めているのかを簡単に記すことが出来ればと思う。
まず物事は二つの側面に分けて考える必要がある。一つは「現象」、そしてもう一つは「潜象」である。前者は目に見える出来事を言い、後者は目には見えないが”その次に起きる現象”として感じ取ることのできる兆しのことを指している。
「現象」のレヴェルで異変は誰の目にも明らかだ。
去る2月15日前後より円ドル相場を中心とした金融マーケットは明らかに激変の時を迎えている。
特に1ドル=105円台への急激な円高転換は現象として誰の目にも明らかだが、他方においていわゆる「アナリスト」たちの説明は一切納得が行くものではないのである。
しかも2月半ばから現段階までの間に2度も「意味不明な円高転換が急激に発生する」といった事態が生じている。
「アナリスト」たちは週明け、米雇用統計の発表などで事態は好転すると軽々しくいつもの発言を繰り返している。
だが、正直申し上げるならば(彼・彼女らには申し訳ないが)尋常ではない動きであるだけに、そうした「通常の説明方法」が通用するかは甚だ疑問であると言わざるを得ないのである。
円が対米ドル・レートで「高く」なるのは、要するに「円需要が一気に高まっているから」である。
それ以上でもそれ以下でもない。
率直にこのことを直視すれば良いのだが、「アナリスト」の皆さんはこの点について何ら合理的な説明を行おうとはしないのである。
だから一切説得力が無い。
そして金融マーケットにおける現実だけが着実に進展して言っているのである。
そしてもう一つ。
政治の世界、あるいは私が使う普段の言葉でいうと「政体」勢力の側が大混乱になり始めているのである。
「森加計問題」あるいは「スパコン問題」、そして「リニア談合問題」。
いずれにも収まっているかの様に見えていた疑獄事件のマグマが一気に噴き出し始めている。
確かに私自身、今年(2018年)1月前半に入り、財務省幹部からこう耳打ちされてはいた。
「森加計問題は決して終わってはいない。
会計検査院が”NO”と明確に判断を下したからだ。これから問題は再燃することになる」
昨年(2017年)末から今年(2018年)年初までの間、我が国の警視庁捜査2課はてんてこ舞いであったと聞く。
「スパコン問題」で検察当局に発破をかけられていからだ。
なぜなら、この問題こそ、我が国の「政体」勢力の領袖を狙い打ちにするものだったからだ。
無論、やられっぱなしのこの領袖ではない。
今度は配下を用いて返し打ちを行い始めたというわけなのだ。
それが「森加計問題再燃」の本質に他ならない。
そして財務省がいよいよ動き出した、とあって他の省庁も一斉に動き始めている。
厚生労働省が
「裁量労働についての統計を間違える」
などということが普通ならばあり得るわけもなく、また「鬼の官房長官」がこれを許すはずもないのである。
明らかに「次」を見据えた動きになりつつある。
そうした中だからこそ、よくよく見ておかなければならないのが、
こうした「官による反乱」の発端となったのが前川喜平・元文部科学次官による”反乱”であったという点なのだ。
本邦マスメディアは知ってか知らずかこの点について明確に伝えてはいない。
しかし「中曽根」の血脈にはっきりとつながるこの人物が現在の「霞が関の乱」に火をつけた点にこそ、本当は注目すべきなのだ。
なぜか?
―――その理由は実は「戦後総決算」を掲げ、表面的には”保守政治家”としての名を欲しい侭にした中曽根康弘・元内閣総理大臣こそ、「これまでのシステム」を支える張本人だからである。
だがそこに直結する人物が乱を起こしたということは、要するに「これまでのシステム」と「それを覆そうとするシステム」との間で実は「政体」勢力内部で暗闘が始まり、ついには共食い状態になったことを意味しているのである。
そしてこの「これまでのシステム」を巡る大乱闘が生じている背景には、そもそも「これまでのシステム」がさらに「その前まで脈々と続いてきたシステム」を徹底的に破壊することによって生じたという事実があるのだ。
だが、事はそうは単純には済まされないのである。
1980年代初めまで脈々と古代から続いてきた我が国とそれを取り巻く「本当のシステム」の側がいよいよ”本来あるべき姿”へと世界を戻し始めたのである。
いわゆる「世界の簿外資産勢力」の動きである。
その莫大な資金を扱う役割を与えられているユダヤ勢は当然のことながらそれを事前に察知すべき立場にある。
少しずつリークをし、ある時、彼らは一気に強烈な「円買い」を始めるのである。
なぜならば、”本来あるべき姿”への転換は、これを1980年代前半に覆した「(それ以降における)これまでのシステム」を打破するため、何を隠そういったんは「日本円」を大量に用いることになるからだ。
したがって、先回りをして日本円を買っておけば莫大な利益が出る。
そう踏んだユダヤ勢はここに来て一気に「円買い」に先行して走り始めたのである。
言ってみればただそれだけのこと、である。
「アナリスト」の皆さんが語っているような些事は実にどうでも良いのである。
そしてまた、今起きていることは全くもってそのレヴェルの出来事であるという認識が明確に必要なのである。
「世界の簿外資産勢力(さらにいえば「根源的な階層」)」による”世直し”とそのためのツールとしての強烈な円買いは端緒が見えたばかりだ。
したがって「円高」はさらに強烈なものになる。「アナリスト」の方々は首を洗って待っておいた方が良いというのが率直な印象だ。
目に見える「現象」のレヴェルでそうである中、目に見えない「潜象」のレヴェルについては感じ取ることが出来るかどうかがカギである。
だが、これが実に今、難しくなっている。
なぜならば誰の目にも明らかな形で北極圏を除く北半球では地球寒冷化の波が押し寄せているからである。
特に悲劇的な国の一つが英国勢なのであって、大寒波で大勢の死人が出ていると聞く。
また欧州勢全体では暖房用の天然ガスが枯渇し始めており、価格が急騰し始めている。
今年(2018年)の夏はルシャトリエの原理に基づき、強烈に暑くなるはずだ。寒暖差が一気に広がることで、多くの方々の体が蝕まれていく。そして・・・死に至るのである。
しかしそうした中においても「何も感じていない」とすれば読者は”どうかしている”と言わざるを得ない。
私は「こうなる前」の2011年頃より
「”時間の整理”と”空間の整理”を徹底すること。そしてこれを通じて己の自律神経を己の手でつかみとり、コントロールできるようにすること」
の必然性を皆様に語り掛けてきた経緯がある。
そうであるにもかかわらず「何も感じていない」とすれば実にどうかしているのである。
言ってみれば「獣」にも近い存在に自分がなりつつあることに強烈な危機感を抱くべきだ。
今この瞬間から、生活をあらためるべきだ。
他方で私が述べてきたとおり「時間の整理」と「空間の整理」をしてきた方々
(特に弊研究所の会員制サーヴィス「原田武夫ゲマインシャフト」の会員各位。
知的にも肉体的にもいわば「道場」なのがこの会員制の特色だには、今このコラムを通じて私が何を言わんとしているのかが立ちどころに御理解頂けるのではないかと想う。
そう、そこで感じ取って下さっているようにこの瞬間から全てが変わり始めているのである。
暁鐘は打ち鳴らされた。
いよいよ「夜明け」なのである。
実は上述の「これまでのシステム」が支えてきたのが北朝鮮の”金王朝”なのである。
したがって「これまでのシステム」が「あるべき元来のシステム」に戻る以上、北朝鮮の現体制も態度変更を余儀なくされるのである。
なぜならばさもないと体制そのものが瓦解へと導かれるからである。
米国勢は例によってかなり手荒なやり方で、
「北朝鮮勢はシリア勢に化学兵器をわたし、現地で凄惨な事態を引き起こしている」
と議論し始めている。
そうしたやり方には心理的に抵抗を覚えざるを得ないが、他方においてそこまでしなければ「在るべき姿」へは戻れないほど、この世は蝕まれてしまっているのである。
だが、繰り返しになるが全ては変わり始めたのである。世に「常」ということはない。
1980年代前半から泳がされてきた「(それ以降における)これまでのシステム」とその立役者はここから一斉に淘汰されるのである。
その数、実に700名ほどと聞く。
さらにその周辺にあって表向きの役割を果たしてきた「政体」勢力の含めれば数千人規模で、「これまでのシステムでよろしくやって来た人物」たちが続々と淘汰の渦に巻き込まれることになる。
何もかも、である。
「政体」勢力だけではない。
我が国の経済界・産業界・金融界等でも全く同じである。
リーダーシップと表面的に見えていた者たちは一斉に、跡形もなく淘汰されるのである。
実に怖ろしきは「無感覚に陥っている己」である。
暁鐘が聞こえなくなっているとすれば、「”これまでのシステム”に酔ってしまっている」のであるから、一気に覚めなければならないのである。
無論、そうなることを最も恐れている、根っからの戦後左翼であり、今年で御年100才(!)の大君(Tycoon)は何とかしてこれを阻止しようと、国内外で必死の抵抗を試みるはずだ。
北朝鮮の「暴発騒ぎ」もその一環で起きるに違いない。
だが、そんなもので収まる事態ではないのである。
「在るべき姿」へと戻り始めた自然(じねん)、そして地球(ガイア)の歩みを止めることはもうできないのであるから。
あとは「これまでよろしくやってきた者たち」に贈る挽歌を歌うだけである。
世上、ますます大混乱になるが是非、読者の皆様には安心しておいてもらいたい。
「光」は既に見え、満ち溢れ始めている。
ただそのことを信じて前に進んでもらいたい。
「在るべき姿」を真正面から、衒うことなく語り、そこでの想いを元に今すぐ動いてもらいたい。
それこそが・・・これからの「在るべき世の中」としてのパックス・ジャポニカ(Pax Japonica)の大原動力に他ならないのである。
各位の奮起に、今この瞬間だからこそ、心から期待したい。
私も、私で己に与えられたこの世での役割を真っすぐに貫いて行く。
2018年3月4日 東京・丸の内にて
記事は原田武夫さんのブログより
原田 武夫記す

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お金は付け替えているだけ「誰の借金論外お金が必要」
誰の借金論外お金が必要
今の金融経済は巨大なゼロサムゲームです。
すべてのお金が誰かの借金として発行されると言う事は、常にプラス(お金)とマイナス(借金)が同時に生まれ、全て相殺すればゼロ、つまり平等に分け合えばゼロなのです。
ですからブラスを得ようとすればマイナスを誰かに押し付ける奪い合いになります。
そしてその配分でプラスしかない実物をわけようとするから上手く分け合えないのです。
マイナスでは何も買えませんから。しかしマイナスの人も生きていかなければなりませんから、一時的にプラスを貸すか、社会保障で渡すことになります。
いずれにしても、そのお金の裏側には必ず同類のマイナスがあり、不均衡が多くなればなるほど、その額が膨れマイナスが行き場を失います。
結局それはどこへ行くのでしょう?
それは『未来』です。
生きている人は結局全員、『生きるためにプラスを先食い』せざるを得ませんから、『マイナスのツケはまだ生まれていない未来の子供たちに』回されます。
それが政府の借金の本質であり、今のお金の発行の仕組みの根本的な矛盾です。
本来プラスとマイナスが同時に生まれる今の金融システムはプラスしかない我々の実物世界とは全く相容れないものです。
ですから、われわれは誰の借金でもない、プラスのお金を発行する必要があるのです。
『政府紙幣を発行する』
誰の借金でもないプラスのお金は政府紙幣として発行します。
ただ多くの人が心配するように現在の日銀券と2種類の紙幣が世の中に出回るような事はありません。
発行の仕方は以下の様なものです。仮に100兆円の政府紙幣を発行する場合、1兆円紙幣を100枚刷ります。
これを日銀に預けると日銀はそれを金庫に入れ日銀内の政府口座に100兆円と記載します。
それだけです。(法律の改正は必要ですが)後は通常通り政府はそれを政府支出として扱い通常通り振り込むだけです。
それを受け取る公務員や公共事業の請負業者は普段と何ら変わることなく今までと同じ紙幣でそれを引き出すことができます。
あえて1兆円紙幣を刷ると言うのは、それが日銀の金庫を出ることなく、その方が省スペースで偽造の心配もないからです。
今も日銀が国債を買い、同じようにお金を発行すると言うかもしれませんが、それはあくまでも借金であり、これは誰の借金でもない点が大きく違います。
問題の根源は借金で生まれるお金と、それが金利で膨れ続けると言うことであって、次元が買うと言うのが国際でも書斎でもそれが借金である限りは根本的な解決にはならないということです。
ですから『誰の借金でもない政府紙幣でお金を発行する』必要があるのです。
『政府の借金を20年で完済する』
政府紙幣を発行すれば政府の借金は完済できます。
やり方は次の通りです
現在の日本の国債の出資残高は約880兆円、
これに対して皆さんの現金預貯金(M2:ゆうちょ銀行除く)を合計すると893兆円です。
このままでは返せません。
税金は皆さんの現金、預貯金から徴収され、880兆円の借金を返すためには880兆円以上金利もあるので必要となり、皆さんのお金がなくなってしまうからです。
これに対し政府紙幣を発行したらどうなるでしょう。
仮に100兆円を発行し税収も予算も従来のままとします。
すると税金のよって皆さんのお金は50兆円減り、政府支出によって100兆円増え、差し引き50兆円が増えます。
税金も政府支出も今まで通りなので皆さんの感覚としては何も変わらないでしょう。
しかし政府紙幣で100兆円が政府に入りますから、足りない50兆円を払ってもなお50兆円余ります。
これを国債の返済に当てれば国債の残高830兆円になりM2が943兆円に増えます。
理論的に言えばこれを20年続ければ国債残高ゼロになります。
もちろんその間にインフレ懸念が出たり様々の状況の変化あるでしょうから、それには臨機応変に対応する必要がありますが、大きな方向性としてプラスマイナス表裏一体貸借りの借金真似を、プラスのみの政府支援に置き換えていくのが唯一の解決方法です。
でなければ借金マネーは金利によってプラスマイナス両方膨らませ続ける以外ない、つまり政府の借金とお金は永遠に膨れ続けるしかないのは自明だからです。
『日本だからこそやるべき政府紙幣の発行』
政府紙幣の発行は日本だからできるのです世界一の対外純資産を持っていると言う事は、国内にないものを買い続けるための外貨を稼ぎ続ける方が世界一と言う事です。
つまり、それがあれば国内でいくらお金を発行して使おうが世界の誰にも迷惑をかけないと言うことです。
むしろそれで内需が拡大し、輸入が増えれば世界から歓迎されるでしょう。
それで一時的に黒字が減ってもその間に国内にそのお金を回し、環境技術、再生可能エネルギー技術の開発、次世代仕様のインフラ整備など地球の未来に貢献する産業を育てれば、それがまた黒字を生む様になるでしょう。
そうなればもう、その黒字は最貧国のために使えばよいのです。
そうやって社会に貢献するそれが日本の新しい使命なのです。

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posted by datasea at 21:00| Comment(0) | % 松原照子 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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