2019年10月03日

世界経済巨大崩壊の跫音〜独銀債務膨張,中国企業連鎖倒産>>債権消失>>

世界経済巨大崩壊の跫音〜独銀債務膨張,中国企業連鎖倒産>>債権消失>>
世界経済巨大崩壊の跫音
2019年10月02日 (水) 17:58
ひとつの巨大システムが、その存在を終わらせるような大崩壊をするときは、長い時間をかけて、たくさんの前兆が現れ、起こるべくして我々の度肝を抜くような巨大崩壊が起きるのである。
例えば、今は失われてしまった、アメリカのスーパー火山、セントヘレンズ山。
https://www.youtube.com/watch?time_continue=8&v=bgRnVhbfIKQ
1980年、5月18日、セントヘレンズは巨大な山体崩壊を起こしたが、その最初の前兆は、2ヶ月前の3月20日だったといわれる。この2ヶ月の猶予と対策によって、おそらく数十万人という多くの人命が救われたが、逃げ遅れた死者も58名に上った。巨大噴火と山体崩壊の火山活動は、その後、十数年間も続いている。
■通貨がたりない
私は、今、セントヘレンズ山の巨大崩壊に似た世界経済の大崩壊が起きると、繰り返し書き続けている。その経済マグマ活動の本質は、世界の実体経済の総額が8000兆円しかないのに、ペーパーマネーにすぎない虚構経済=デリバティブが、6万兆円=6京円も存在し、その経済実体からの凄まじい乖離によって、我々の想像を絶する経済巨大爆発と、世界経済システムの大崩壊を引き起こすことになることだ。
すでに、前兆は無数といえるほど現れていて、おそらく経済予測に携わる者で、巨大崩壊を予想できない者はいないはずだが、なぜか、ほとんど報道もされない。その理由は、報道すれば必ずパニックが発生し、投機資金が引き揚げられ、恒久的安定資産である貴金属や実物価値・生産手段が買い占められ、これも経済崩壊を引き起こすと考えられているからであろう。これは、実は銀行の基本的な仕組みと関係があって、銀行は「信用創造」という打ち出の小槌を持っていて、実際にあるカネの何倍ものカネを勝手に創造することを許されている。
これが虚構経済が増殖してゆく原理である。詳しくは、以下の動画を参照してほしい。
https://www.youtube.com/watch?v=fwBWl0FeMbc
https://www.youtube.com/watch?v=ERRqZIx6D0k
ところが、こうした仕組みは、経済が良好に発展してゆくときはうまく働くのだが、恐慌が起きて、銀行に預けている人々が「カネを返せ」と押しかけたときは、法的に認められた残高は、わずか一割しかなく、現金は圧倒的に不足するのである。だから、「世界が大恐慌に向かっている」などと報道されれば、当然、多数の預金者が不安になって銀行に押しかけて預金を引き出そうとするわけだが、そうなれば瞬時に、銀行は倒産する仕組みになっている。とても通貨を増刷しているヒマはない。これが、政府や銀行が、劇的な世界経済大崩壊の危機を隠蔽する本当の理由である。
この問題を複雑に、そして深刻にしている理由はデリバティブの存在である。何度も説明しているが、銀行は
CDS=債権保障保険
のような商品を、大量に売りさばいている。これは、企業がデフォルトを起こしたとき、CDS保険に加入していれば、発行元の銀行が代わって保証してくれるという便利なものだが、ちょうどサブプライム(融資不適格者)ローンと同じで、いつ倒産するか分からない融資不適格企業が、取引信用上の問題で、半強制的に加入させられるものであり、高金利だが破綻のリスクが極度に高いのである。こんな危ないデリバティブなら、売れるはずもないはずだが、CDSを発行する(ドイツ銀行・ゴールドマンサックスのような)詐欺を本業にしてきた銀行は、倒産リスクが見えないよう、CDSを数百、数千に細分化し、頭取でさえ理解不能の証券化商品にまとめて、高金利で世界の金融機関に売りさばいてきた。それを、もっとも大量に買わされてきたのが、わが農林中金とゆうちょ銀行、みずほ銀行、たくさんの地方銀行、そして、GPIF年金管理財団も手を出している可能性が強い。これは、世界的な低金利化政策のなかで、銀行が貸出金利で儲けられなくなり、代わりに効率的な収益を求めて、CDS保険に手を出し、また得体の知れない高金利のデリバティブ証券化商品に手を出していることで、世界的な景気後退や大不況が訪れたとき、耐えられる体力を完全に失ってしまったことを意味している。
https://www.youtube.com/watch?v=VMV6i4-ldvY
いずれも、国策金融企業だから、「いざとなったら国が助けてくれるだろう」と砂糖菓子のような甘い希望を隠さないのだが、今回は、前回のサブプライム破綻=リーマンショックとは規模の桁が違う。
おそらく、180兆円程度だったリーマンショックの数十倍、あるいは数百倍の規模になることは確実で、数千兆円規模の凄まじい一斉破綻を起こす可能性が極めて強い。
https://www.youtube.com/watch?v=2wT4dSlcs6o
国としては、ゆうちょ銀行も農林中金も救済できるような体力が存在しなくなる。もちろん大急ぎで通貨を増刷して、銀行に貸与する仕組みだが、急激な変化についていけるほどの適応力はない。だから、消費者も農家も、なけなしの預金が泡のように消えてゆく。
次の経済破綻は、第三次世界核戦争と同じ意味を持っていると考える必要がある。仮に、銀行破綻を数十日前に予想し、預金引き出しに成功したとしても、国は、金融機関に対して想像を絶するような莫大な金融緩和を行い、流通する通貨の総量を何倍にも増やしてしまう金融政策を取るのは確実なので、当然の結果としてハイパーインフレが発生し、せっかく引き出した預金の価値も暴落を免れ得ないのである。
「カネの価値が大暴落する」
これが約束された人類史上最悪の大恐慌の直接の結末である。こうなると、「最初から持たざる者」にとっては、むしろ有利なのだが、本当に問題になるのは、銀行が自己資本比率を極度に低下させることで、国際貿易為替が不安定になり、食料や燃料の輸入が途絶えることである。この問題は、ユダヤ人決済銀行といわれるBIS銀行の姿勢次第では、数ヶ月、あるいは数年に及ぶ可能性がある。この間、食料は国内自給体制に頼るしかないが、日本政府の場合、輸出優先政策により国内自給を破壊し続けてきたことにより、世界最悪の自給率しか持っていない。つまり、食料が枯渇し、暖房や移動のための石油も入手不能という事態が相当に長く続くと考えた方がよい。これが貿易立国の宿命である。
私は、自民党と安倍晋三大先生様が、底辺の国民から富を奪い、極度の貧困をもたらす政策ばかり行ってきた理由は、こうした「何もない……自分で作り出すしかない」窮乏社会への訓練として、行いあそばされたのではないかとさえ思う。消費税を10%に増税した理由も、国民から、すべての資産を奪っておいて、生活の塗炭の苦しみを経験させておけば、巨大経済崩壊後も勝手に生き延びられるという、実に有り難い思し召しなのだろう。
https://www.youtube.com/watch?v=Wu_h9dfR9fY
https://www.youtube.com/watch?v=JOpTmsKCBX0
■中国企業の凄まじい連鎖倒産
さて、セントヘレンズ火山の大噴火の予兆は、絶え間なき火山性微動から始まり、大きな地震も起きるようになったことなのだが、世界経済大噴火の予兆は、まずは、融資不適格体質の中国企業に、好況時にしか通用しないレバレッジローンと呼ばれる、恐ろしい貸し付けを行い、その結果、米中貿易戦争で不況になり、絶え間なく中国企業が倒産し始めるところから始まった。中国企業は、安定した利益体質を作ると、たちまちカネの臭いを嗅ぎつけた中国共産党の役人が忍び寄ってきて、企業を奪い取って、経営者を追放してしまうので、どの企業も、ギリギリの利益体質で、莫大な賄賂をばらまき、レバレッジ(少ない見せ金で何十倍もの取引を行うデリバティブの一種)を最大限に活用して、不調になれば倒産させて経営者一家が外国に逃げるという経営スタイルであり、およそ「持続可能な未来」を生み出す経営などできない仕組みなのだ。 https://www.youtube.com/watch?v=aKmsM8v7emg
https://www.youtube.com/watch?v=9sQ0z_MvhpA
https://www.youtube.com/watch?v=fpCfSjdW5OI
中国企業は、莫大な借金をしても、それを真面目に返済するという企業文化が存在しない。借りるときも、不況になるリスクは一切考慮せず、最大のレバレッジをかけて、ローンを組む。これが何をもたらすかというと、好況時は回転できても、米中貿易戦争がもたらすリセッション=景気後退時には、恐ろしいレバレッジローンの反動が押し寄せて、倒産の連鎖が起きる。
https://www.youtube.com/watch?v=unstppl5rCg
すると、CDS債権保障をしてきたドイツ銀行など、まるで立ちゆかなくなり、もの凄い巨額の債務不履行を起こすのである。担保があったとしても、鬼城と呼ばれる人の住まない幽霊マンション群であり、これは誰も住まないまま取り壊され始めている。こんなものに担保価値があるはずがない。
中国企業の凄まじい連鎖倒産が始まったのは、昨年であり、みずほ銀行は、この債務不履行により数千億円の損失を抱えた。
https://www.youtube.com/watch?v=2nxH1s3j3vE
https://www.youtube.com/watch?v=T-VyzKmFcH4
https://www.youtube.com/watch?v=Irb55DoaTtw&t=30s
■米国債市場の兆候・逆イールド
世界経済大崩壊の、最初の誰にでも見える鮮明な前兆は、今年8月に米国債市場で起きた「逆イールド」である。米国債市場で逆イールドといわれる、10年もの長期債と短期債の金利が逆転する現象が起きると、2年あまりで、100%の確率で大規模な景気後退=リセッションが起きるという法則がある。これは、債券市場が、トランプ就任後の米中貿易戦争を予測して起こした現象である可能性が高いが、どんな原因にせよ、逆イールド発生後、大規模な景気後退が起きなかった例外は存在しないのであり、世界の債券市場は、この現象を前提にして戦略が組み立てられると思うべきである。つまり、これによって中国企業の巨大な=人類史上最悪の倒産ラッシュ、CDS・CDOの崩壊連鎖が約束されたわけだ。この規模は、軽く全世界の実体経済規模8000兆円を超えると予想されている。中国企業群だけで、1京円ものデリバティブ負債を抱えているとBISが認定している。
■倒産ラッシュ>>債権消失>>実体経済復権
今年は、おそらく、桁違いの規模での倒産ラッシュ、債務不履行の連鎖が起きるのは確実で、その兆候として、アメリカで、9月末に「レポ金利の上昇」という現象が起きた。
https://jp.reuters.com/article/column-tetsuya-inoue-idJPKBN1WF0LN
これは、銀行が短期的な資金の融通をするシステムで、普通は、リスクの少ない短期融資であり金利が低いのが常識であるにも関わらず、異常な高騰を見せたのは上のリンクに説明されている。なぜこうなるかというと、銀行が手持ちの資金を失ったことを意味し、これは、おそらく、みずほ銀行と同じCDSやCLO(金融機関が企業に貸し出している貸し付け債権ローンを証券化した詐欺的デリバティブ商品)の破綻による補填で、一時的に資金を失ったためという解説が多い。つまり、世界的な倒産ラッシュが、燎原の火のようにジワジワと金融機関を襲いはじめたことを意味している。
こうした倒産ラッシュによって、そのCDS・CLOを大量に掴まされている農林中金とゆうちょ銀行(カンポを含む)の運命が、どうなるのか、誰にでも容易に想像できるだろう。我々はハイパーインフレ地獄に叩き込まれる運命にあり、だからといって見合った給料がもらえる可能性は、ほとんどない。とりわけ食料については、極めて危機感を抱くべきである。今の日本の総合力から考えて、数ヶ月間の備蓄はあると思うが、それが適正に、全国民平等に配分される可能性は低い。竹中平蔵のような人物が、大量の国民が餓死して行く姿を鼻歌交じりに眺めながら、食料を買い占めてボロ儲けすることになるだろう。倒産ラッシュによる燎原の火が一定の規模に達すると、銀行の連鎖倒産が始まり、世界の虚構経済、6京円の虚構マネーが大爆発を始めるのである。これは、
ペーパーマネー=万年筆マネー
という帳簿上だけの虚構資金が炎上爆発するのだが、元々何も持っていない庶民にとっては、あまり生活に影響しないかもしれない。要は、人間が生きてゆける土地と生産力と、人間の連帯があればいいわけだ。このこと私は、過去20年、繰り返し書き続けてきた。この地球上に本当に存在するのは、金や兵器や、国家権力のコケオドシではない。そこにあるのは、地球と人間だけであり、本当に必要な本質は愛だけなのだと書いてきた。これからの数年は、この本質を、人類のすべてが思い知らされる過程になるだろうと私は予想している。

東海アマ
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-888.html

YouTube
https://www.youtube.com/watch?v=fwBWl0FeMbc
https://www.youtube.com/watch?v=ERRqZIx6D0k
https://www.youtube.com/watch?v=VMV6i4-ldvY
https://www.youtube.com/watch?v=Wu_h9dfR9fY
https://www.youtube.com/watch?v=JOpTmsKCBX0
https://www.youtube.com/watch?v=aKmsM8v7emg
https://www.youtube.com/watch?v=9sQ0z_MvhpA
https://www.youtube.com/watch?v=fpCfSjdW5OI
https://www.youtube.com/watch?v=2nxH1s3j3vE
https://www.youtube.com/watch?v=T-VyzKmFcH4
https://www.youtube.com/watch?v=Irb55DoaTtw&t=30s
https://www.youtube.com/watch?v=2wT4dSlcs6o





doitu1.jpg


人類史上、最大最悪の世界経済破綻を投資家たちが嗅ぎつけて資産転換を図っている
2019年09月06日 (金) 16:57
日本国内の金小売価格が1980年以来の高値、安全資産への逃避反映(ロイター)
https://jp.reuters.com/article/japan-gold-idJPKCN1VQ2WJ
[東京 5日 ロイター] - 日本国内で5日、現物金の小売価格が約40年ぶりの高値を付けた。円相場の変動で押し上げられたが、米中貿易摩擦が世界経済をさらに下押ししかねないとの懸念が残る中、安全資産への世界的な逃避を反映している。
■金価格が40年振りの高値
金小売り国内最大手の田中貴金属によると、円建てで1日に1度見直される純金の小売価格(消費税は含まず)は5日、1グラム=5325円となり、前日比0.7%上昇。これは1980年2月14日以来の高値だ。
田中貴金属によると、金の取引需要は8月中旬から盛り上がっており、売り手も買い手も個人の顧客は現在、取引を終えるのに2─3時間かかっているという。スポット金の国際指標価格XAU=は4日、2013年4月以来の高値まで上昇。世界経済の状態に対する不安が背景にある。
東京商品取引所(TOCOM)の金先物JAUc6<0#2JAU:>も8月以降値を上げている。
海外のドル建て指標が約6年ぶりの高値なのに対して日本の円建て価格が約40年ぶりなのは「為替が要因。2013年ころに比べ円は対ドルで安くなっているため」(フジトミのアナリスト、田澤利貴氏)という。田澤氏によると、40年ぶりの高値となっていることで多くの個人投資家が利益を確定させている。田中が顧客から買い取った金の量(月間ベース)を見ると、1─6月の月間平均と比べ7月が40%増、8月が70%増。一方、販売量は1─6月の月間平均と比べ7月が10%減、8月が20%減だった。
「日本の個人投資家は、現物市場では、安くなると買い、高くなると売るという傾向がある。逆に、ファンド勢など欧米の投資家は、高くなると買い、安くなると売るという順張り傾向が強い」(サンワード貿易のアナリスト、陳晁熙氏)という。陳氏は「価格が5000円の大台を超えているため、日本の個人投資家の間では、換金しておこうという動きが続く可能性がある」との見方を示した。
**********************************************
中国・ロシアが金を大量購入 金価格の上昇は続くのか?
https://www.youtube.com/watch?v=bzWb6GBRFSI
中国政府が再び金を買い始めている
https://column.cx.minkabu.jp/38766
コラム:金相場は上昇か、再び出そろった「3つの条件」
https://jp.reuters.com/article/column-russell-gold-asia-idJPKCN1P90KK
************************************************
上のロイターの記事を参照するまでもなく、大規模な経済破綻が起きて通貨・為替が不安定になったリーマンショックのときには、各国中央銀行も、国際金融資本も、大投資家たちも、安全資産としての金を買い集めるのに必死だった。2010年の金相場は、1979年、第二次オイルショックにおける相場上昇に匹敵するものになった。1979年の暴騰の原因は、イラン革命により石油生産が停止し、イランに相当量の石油を依存していた日本経済に突然の破局が訪れたからであった。このときも、日銀をはじめ中央銀行や大投資家たちが金を買いあさった。2008年からリーマンショックとともに、第三次オイルショックともいえる石油高騰ブームが起きて、我々の生活を苦しめたが、サブプライムローン破綻問題が火に油を注ぐ形で相当に長期にわたって、金価格の高騰が持続した。このときの高騰は、2000年前後の金価格最安値の頃と比較するなら、2019年現在、いまだに安値収束せずに、再び、米中経済戦争を軸に、さらに激しい高騰を招こうとしている。
トランプは2016年、大統領就任の公約として、米中の経済不均衡問題の解決を挙げていて、現在起きている関税戦争は、トランプ就任以来の必然的な経過であるということもできる。トランプの有言実行ぶりは際だっているので、いったんトランプが口に出したことは必ず実現すると世界は見ているのだろう。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%B1%B3%E4%B8%AD%E8%B2%BF%E6%98%93%E6%88%A6%E4%BA%89
■世界実体経済総額に匹敵する独銀行債務
米中経済戦争は、世界経済の安定を破壊する巨大な威力を持っているが、しかし、投資家たちを焦らせている巨大な経済破綻の本命ではない。グラフを見れば分かるように、湾岸戦争も、イラク戦争も、アジア通貨危機からの韓国IMF管理も、実は金価格に、ほとんど影響を及ぼしていない。
それでは、現在、何が投資家たちを怯えさせているのか?といえば、もちろんドイツ銀行CDS問題である。
https://plaza.rakuten.co.jp/bullseye58/diary/201903070000/
なぜ破綻が避けられないかというと、ドイツ銀行が抱えるCDS(債権補償保険=デリバティブ)債務の総額が、8000兆円規模で、世界の実体経済総額に匹敵するからであり、この補償保険を完済できる可能性がゼロだからである。景気凋落による企業破綻が連鎖すると、それを保証しているCDS債務が、軽く、地球経済の総額を超えてしまう。おまけに、CDS債権保障をしているのは、ドイツ銀行だけでなく、世界中の低金利政策に苦しむ数万の銀行が行っている。これらが一斉に破綻する可能性が強いのだ。この種のデリバティブ債権は、バラバラにされて適当に組み合わされて複雑化しているので、発行している銀行関係者でさえ、詳細はまったく分からないといわれる。ちょうど、リーマンブラザーズ社が、支払い能力のない(サブプライムの意味)低所得者に住宅を売りつけ、その債権をバラバラにして、世界の投資家に売りさばいた歴史的詐欺と、まったく同じ構図になっている。
■中国企業群の債務は1京円に迫る
リーマンショックでの債権は、支払い能力のない、アメリカ低所得者のものだったのだが、今度の主役は、同じように返済能力のない中国企業群である。中国企業の連鎖破綻は絶対に避けられないといわれている。
ほころぶ中国企業の相互債務保証、デフォルト連鎖も(ロイター)
https://jp.reuters.com/article/china-guarentee-tangle-idJPKCN1Q20CV
米中貿易摩擦で懸念増す 中国系企業が抱える親会社の破綻リスク
https://blogos.com/outline/388391/
米中貿易摩擦で懸念増す 中国系企業が抱える親会社の破綻リスク
https://www.excite.co.jp/news/article/Tsr_analysis20190701_05/
中国が抱える過剰債務問題 三菱UFJ
https://www.tr.mufg.jp/houjin/jutaku/pdf/u201907_1.pdf
中国企業群の抱える債務は、中国経済研究者によれば、実は1京円に迫る額であり、一部に債務不履行が起きた場合、もはや返済どころの騒ぎではなく、連鎖倒産というより連鎖大爆発と表現するにふさわしい巨大な経済破綻を引き起こすとこが分かっている。この理由は、大半の中国企業が、成長だけを前提にしたレバレッジに頼ってきたからである。レバレッジの総額は、1京円どころか、6京円ともいわれる。この債務をドイツ銀行がCDSによって抱えているという構図である。
こうした構図を創り出したのは、他ならない、ゴールドマンサックスやFRB・BIS銀行のような国際金融資本であり、結局、ロスチャイルド資本や、ロックフェラー資本が、世界中の資産を自分たちに集中する目的で、歴史的に壮大な詐欺を仕組んだとしか言い様がない。 
https://www.youtube.com/watch?v=AceK4rsz6hY
https://www.youtube.com/watch?v=VMV6i4-ldvY
安倍自民党政権は、経済について保育園児なみの知識さえない空っぽの状態で、「増税すれば手元に金が増える」くらいの軽薄・稚拙な認識で、来月の大増税を行うのだが、これは元内閣官房参与の藤井聡氏や自民党員の三橋貴明氏が指摘している通り、究極の痴呆馬鹿政策で、増税は、日本経済の息の根を止めるとクルーグマン博士ら世界中の経済学者から警告されてきた。
■信用価値が金と現物だけになる
これだけでも、凄まじい大不況の引き金になるわけだが、そんな消費増税など「屁のつっぱり」にもならないほどの、恐怖がやってくる。
金価格の上昇と同時に「逆イールド」が始まった。これは、大投資家たちが、もう怖くて10年もの長期米国債に手を出せないほど、世界経済大崩壊の跫音が近づいていることを意味している。
市場経済のなかで、信用できる価値が金しかなくなってしまったのだ。だから、金は史上最高額に暴騰している。
普通、逆イールドが起きると、株価が乱高下したりして「一攫千金のチャンス」と喜んで投機博打に興ずる市井の投資家が出てくるのだが、今回ばかりは、世界の株市場の価値という価値が崩壊し、あらゆるデリバティブも破綻し、CDSもトイレットペーパーにさえならないほどの「全世界一斉価値崩壊」が起きる。とにかく、資産価値としては、貴金属と現物しか残らない。私は、「食べられない貴金属」なんて、やがて見向きもされなくなると予想している。本当に必要な価値は、「食べるもの、飲む水、そしてシェルター」だけである。物資の流通は、何度も繰り返してきたように、オークションや現物交換取引しかなくなってしまう。為替が不可能になるからだ。
つまり、人類史上最悪の試練が訪れると私は、これまでも繰り返し書いてきた。このとき、人間社会の真実の価値が、初めて人々に空気や水のように認識されることになる。それは「助け合う仲間」だ。人に与えたものが自分に与えられる「因果応報」の世界がやってくる。まず、交換価値である通貨がゴミになる。輸出入が途絶えて、自給自足でないと食物を得られなくなる。自給自足のためにはダーチャが必要だ。ただ、日本には豊富な表流水資源があるので、これだけでも本当に恵まれている。
仲間=友人 
人間関係だけが、自分たちを救ってくれる。こうした人間社会の原点から、再出発させられる運命なのだ。

東海アマ
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-677.html
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-679.html
 http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-849.html

YouTube
https://www.youtube.com/watch?v=fwBWl0FeMbc
https://www.youtube.com/watch?v=ERRqZIx6D0k
https://www.youtube.com/watch?v=bzWb6GBRFSI








リーマンショックの10〜100倍の危機!
カテゴリ:社会の話題
2019.03.07
ドイツで最大の民間銀行ドイツ銀行。
日本で例えると三菱UFJみたいなものらしい。
そのドイツ銀行がいつ破綻してもおかしくない!?
動画を見比べるとリーマンショックの10〜100倍の被害!と言うから驚きです!
どうしてそんなに差があるのかと言うと、前代未聞の金額の破綻になる恐れがあるから連鎖倒産を考えると予想の出来ないことなので、10〜100倍と開きが大きくなるんですね。
10倍でも物凄いことだし、100倍だと、物スゲーことです。資本主義の崩壊が起こるんじゃないかと言うくらいの大事みたいです。ロスチャイルドも真っ青!!
ちなみにドイツの中央銀行はドイツ連邦銀行だそうです。我々は金融崩壊に備え何をすれば良いのでしょうか・・・

ブルズアイUFO
https://plaza.rakuten.co.jp/bullseye58/diary/201903060002







株高に警告を発する銅価格、危機は終わっていない
小菅努  | マーケットエッジ株式会社代表取締役/商品アナリスト
9/29(日) 21:57
米国株は過去最高値圏での取引になっている。今年の米国株は、米中貿易摩擦の深刻化から5月、そして8月と二度にわたって急落を経験したが、9月は安値修正の動きが強まり、いつ過去最高値を更新してもおかしくない状況になっている。ダウ工業平均株価は7月に付けた過去最高値2万7,398.68ドルに対して、9月27日終値は2万6,820.25ドルとなっており、10月第1週に再び過去最高値を更新する可能性も十分にある。
世界経済の減速が進んでいるとは言え、米実体経済は健全さを保っている。今年は米連邦準備制度理事会(FRB)が「予防的」、「保険的」な観点から2度にわたって利下げに踏み切ったが、9月17〜18日に開催された米連邦公開市場委員会(FOMC)では、金融当局者の中心意見としては今年、更に来年も追加利下げの必要性はないとの見通しになっている。さすがに貿易相手国の景気動向の影響を強く受ける製造業は減速感が強くなっているが、労働市場が極めて好調なことで個人消費環境は良好さを維持している。企業業績も急激な伸びは一服しているが、大きく崩れるには至っておらず、2度にわたる利下げ対応が逆に米国株を押し上げる動きを強めている。
10月は10〜11日に閣僚級の米中通商協議が予定されているが、中国は協議を前に米国産大豆や豚肉など農産物の購入量を増やしており、トランプ米大統領は一般に思われているよりも早い段階で通商合意が実現する可能性を指摘している。
一方、コモディティ市場の視点からは、現在の株高は必ずしも土台がしっかりとしたものとは言えない。それは、銅価格が一向に上昇せずに、今年の最安値圏での低迷を続けているためだ。
銅は、安価で加工性が良く、高い導電性、熱伝導性を有しているため、様々な産業分野で使用されており、銅価格は世界の景気動向に敏感に反応する傾向にある。このため、マーケットの関係者の間では「炭鉱のカナリア」や「ドクター・カッパー(Dr.Copper)」とも言われ、銅価格の低迷は経済危機を予告していると言われることが多い。特に最大消費国である中国経済との連動性が強いが、LMEの銅相場(3カ月物)は、4月の1トン=6,500ドル水準に対して、8月以降は5,600〜5,900ドル水準での低迷状態が続いている。これは今年の最安値圏である。
9月入りしてからの急速な株価上昇局面でも銅相場の低迷状態に変化は見られない。もし、銅価格が「炭鉱のカナリア」としての機能を失っていないのであれば、「高騰する株価」と「低迷する銅価格」とのバランスの乱れには注意が求められる。世界的に株価は高値水準を維持しているが、コモディティ市場では原油や鉄鉱石、天然ゴムなど、銅以外の産業用素材も軒並み低迷している。これはコモディティ市場では世界経済が更に減速するとみている向きが多いことを意味しており、楽観ムードが目立つ株式市場とは全く異なる評価が下されている。「高騰する株価」と「低迷する銅価格」のどちらが正しい判断なのか、評価が割れた現状は金融市場の混乱が続く可能性が高いことを示唆している。

Yahoo!ニュース
https://rdsig.yahoo.co.jp/rss/l/bylines/all/RV=1/RU=aHR0cHM6Ly9uZXdzLnlhaG9vLmNvLmpwL2J5bGluZS9rb3N1Z2V0c3V0b211LzIwMTkwOTI5LTAwMTQ0NzAzLw--





小菅努マーケットエッジ株式会社代表取締役/商品アナリスト
1976年千葉県生まれ。筑波大学社会学類卒。商品先物会社の営業本部、ニューヨーク事務所駐在、調査部門責任者を経て、2016年にマーケットエッジ株式会社を設立、代表に就任。金融機関、商社、事業法人、メデ...もっと見る

Yahoo!ニュース
https://rdsig.yahoo.co.jp/rss/l/bylines/all/RV=1/RU=aHR0cHM6Ly9uZXdzLnlhaG9vLmNvLmpwL2J5bGluZS9rb3N1Z2V0c3V0b211LzIwMTkwOTI5LTAwMTQ0NzAzLw




米中貿易摩擦で懸念増す 中国系企業が抱える親会社の破綻リスク
東京商工リサーチ(TSR)
2019年07月01日 21:44
中国系企業やファンドによる日本企業の買収が増え、株主が中国系になった企業は多い。ところが、中国経済の冷え込みや米中貿易摩擦の余波で親会社が失速し、日本企業が影響を受ける事例が目立ってきた。
産業機械製造の(株)シノハラジャパン(TSR企業コード:432102698、静岡県島田市)は、中国のスポンサー企業の破綻で連鎖的に行き詰まり、6月11日破産開始決定を受けた。
同社は2011年1月に東京地裁に民事再生法の適用を申請した印刷機械製造の(株)シノハラ(TSR企業コード:430008910、静岡市葵区、負債総額96億円)の第二会社。民事再生手続きで中国資本の企業が事業を継承し、新会社として設立された。従業員も引き継いで事業を継続し、レーザダイカット機の開発・製造販売など事業を拡大していたが、親会社の中国企業が破産し連鎖倒産した。
「中国側から連絡なし」 困惑する傘下の日本企業
自動車部品などを生産する国内の老舗メーカーA社も、数年前に傘下入りした中国の企業グループの事実上の倒産で対応に追われている。日本の民事再生法と同等とされる「破産重整申請」を提出したのは中国浙江省を拠点とする銀億集団有限公司(DUNS:530322163、寧波市)と寧波銀億控股有限公司(DUNS:421272561、同市)の2社。6月14日に寧波市中級裁判所に申請した。
銀億グループは中国国内で不動産業を手がけるほか、海外の自動車部品メーカーを傘下に収めていた。だが、中国不動産市場の低迷と、米中間の貿易摩擦を発端とした車載製品ビジネスの業況が悪化し、債務返済が困難になった。
A社は、自動車向けスイッチ部品の国内専業メーカー。アジアなど海外にも現地法人を展開し、2018年12月期の売上高は約67億円をあげていた。2016年に会社分割を実施し、新設された当社や海外現地法人を銀億グループが買収し、傘下に収めた。現在、社長と監査役以外の役員には、銀億グループ幹部が非常勤取締役として名を連ねている。
だが、今回の事態にA社の担当者は、「銀億グループ側から何の連絡もなく、困惑している」と戸惑いを隠さない。金融機関や取引先などから問い合わせが相次ぎ、独自に事実関係を情報収集し、取引先などに説明したという。
A社の買収には銀億グループのほか、中国の銀行系ファンドなど他の資本も関わり、再生手続きを申請した2社の直接的な支配を受けているわけではない。「商取引もわずかで運転資金も国内の金融機関から調達し、直接的な影響はない」と話す。
中国による「爆買い」対象は日本製品や不動産にとどまらず、その矛先は日本の「企業」まで及んでいる。マスコミを賑わせるのは国内大手メーカーや事業部門の売却など、大型M&Aが中心だ。だが、中堅以下の規模にも静かに中国資本の触手は伸びている。日本国内に資金の出し手がないため、不振企業の「駆け込み寺」になっている。という事情も見え隠れするが、日本企業の技術力や営業基盤、何より「日本ブランド」に魅力を感じ、抱負な資金力を背景に中国企業の「日本買い」が席巻している。父娘の対立が表面化し、業績悪化が続く(株)大塚家具(TSR企業コード:291542085、江東区)も、中国企業が事実上のスポンサーとなった。今後は巨大な中国市場への進出を足がかりに業績回復を目指す。
もはや取引関係だけにとどまらず、密接な繋がりを持つ日本企業と中国経済。何といっても注目を集めるのは米中貿易摩擦の行方だ。燻(くすぶ)り続ける多様なリスクが、思わぬかたちで日本企業を巻き込む可能性が今後も高まっている。

Blogos
https://lite.blogos.com/article/388391/?axis=&p=2



















posted by datasea at 13:42| Comment(0) | $ 経済アナリスト | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする