2019年01月09日

[経済メモ] マリファナ解禁


[経済メモ]
[経済メモ] マリファナ解禁
大麻ビジネスに乗り遅れる日本、世界はマリファナ巨大市場の誕生でハイになっている=鈴木傾城
2019年1月8日ニュース
日本社会は大麻(マリファナ)を断固拒絶するが、米国では医療用ほか娯楽用も含めて合法化へ突き進んでいる。
大きな資金が流れ込んで一大産業になりつつあるが、日本はそれを傍観するだけだ。
しかし、日本人でもその恩恵を受ける方法はある。(『鈴木傾城の「ダークネス」メルマガ編』鈴木傾城)
コカ・コーラまで?巨大多国籍企業がマリファナ市場に動き出す
日本のミュージシャンはマリファナを所持すると逮捕される。
そして
「危険な薬物中毒者」とか
「ジャンキー」
とか言われて社会から袋叩きにされる。
アメリカのミュージシャンはマリファナを吸うと「新しい時代の先駆け」として称賛される。そして、マリファナにのめり込めばのめり込むほど金持ちになる。その典型として、ヒップホップの重鎮であるスヌープ・ドッグが有名だ。
スヌープ・ドッグはもともと暴言・暴力・逮捕を繰り返す粗野なギャングスターだったが、ジャマイカでラスタ(聖なるもの)の哲学とその象徴としてのマリファナに染まると、奇妙な聡明さを発揮するようになった。
スヌープ・ドッグは、マリファナに賭けた。
2015年、スヌープ・ドッグは
「カーサ・ヴェルデ・キャピタル」
というベンチャー・キャピタルを立ち上げ、マリファナを促進する事業に次々と投資するようになったのだ。
この「カーサ・ヴェルデ・キャピタル」の投資事業は多岐にわたっている。マリファナの管理を中心にした
「metrc」、
合法的なマリファナのオンライン販売をする
「dutchie」、
マリファナの医療企業
「Oxford Cannabinoid Technologies」、
マリファナ産業の雇用を促進する
「Vangsters」
等々、多くのポートフォリオを抱えて1億2400万ドル(約134億円)もの利益を出している。
何が起きているのか。マリファナが「巨大産業」になりつつあり、そこに莫大な金が集まり出しているのである。
マリファナ・ビジネスを着実に進めるアメリカ
2018年12月17日。ニューヨーク州のアンドリュー・クオモ知事は、娯楽目的のマリファナ使用を2019年中に合法化すると発表している。
「これは2019年の最優先課題の1つになる」
とクオモ知事は言った。
なぜ、クオモ知事はマリファナ合法化を他のすべてに優先して取り組むのか。
なぜなら、マリファナを合法化することによって、マリファナに惹かれる観光客が群れをなして集まり、金を落とし、それがニューヨーク州の貴重な観光資源にも税収にもつながるからだ。
アメリカは、同じような「税収増加」を見込んで、
ワシントン州、
オレゴン州、
ネバダ州、
カリフォルニア州、
コロラド州、
バーモント州、
メイン州、
マサチューセッツ州、
首都ワシントン
が、娯楽用のマリファナを解禁している。
これらの州がマリファナで税収を増大させることに成功しているのを見ているから、クオモ知事はニューヨーク州でのマリファナ解禁を急いでいると言える。
クオモ知事の動きには、もはや娯楽用のマリファナに対する拒絶感などまったくない。
マリファナは「売れる農産物」
医療用のマリファナは、娯楽用よりもさらに広範囲で合法化されており、すでに30州が取り入れている。
そしてアメリカは、2018年12月11日と12日の2日間で「ヘンプ」と呼ばれる産業用のマリファナを規制物質法の対象から外し、大規模栽培を認める法案を上院・下院ともに可決している。
産業用のマリファナは、衣類にも使われるし、肥料にも使われる。食品にも使われるし、美容にも使われる。あらゆる用途で使い道が広がっている。
マリファナは「売れる農産物」だ。これを合法化することによって、アメリカの農家はより稼ぐことが可能になる。
マリファナの用途には、次の3種類があると考えて欲しい。
娯楽用マリファナ
医療用マリファナ
産業用マリファナ
アメリカはこのすべてを、ゆっくりと着実に合法化させているのである。
理由は最初から言っている通りだ。
娯楽用、医療用、産業用のすべてでマリファナはカネになり、実際に莫大な資金がそこに集まり出しているからだ。
アメリカはビジネスとして、ここで「先手」を打っている。
あと数年もすれば、娯楽用マリファナも医療用マリファナも産業用マリファナも、アメリカ全州で合法化されていたとしても不思議ではない。
見直された医療用マリファナ
娯楽用マリファナと違う部分で、社会に問題を提起しているのは医療用マリファナである。
マリファナは重度てんかんを抑制する効果が実際にあることが知られている。てんかんの危険な発作を抑制する。
他にも、
鎮痛、
催眠、
食欲増進、
抗がん、
自閉症の治癒、
多発性硬化症の緩和、
ぜんそくの抑制、
生理痛の緩和、
嘔吐の緩和、
PTSDの緩和
等、マリファナの成分は医療の発展に大きく寄与する。
今まで、マリファナは栽培することも所有することも違法だったので、研究が進まなかったし、ましてマリファナの成分を含んだ薬を出すというのは考えられなかった。
しかし、時代は変わった。
その裏側にはオピオイドという鎮痛剤が引き起こした社会問題がある。
オピオイドは優れた鎮痛作用を持つ薬だった。1日1錠を飲めば12時間効果が持続して痛みを感じない薬だと喧伝された。
しかし、この薬はヘロインと同様の依存性を持ち、依存すればするほど効かなくなるというものだった。
結果的にオピオイドは激しく乱用されるようになり、過去20年で700万人がオピオイド依存に陥るという
「アメリカ史上最悪のドラッグ汚染」
の元凶となってしまった。
一方で、医療用のマリファナには副作用も依存もない自然な鎮痛作用がある。オピオイドの害が広がれば広がるほど、医療用マリファナは見直され、そして求められ、研究されるようになっていったのだ。
「最初から医療用マリファナが解禁されていれば、オピオイド汚染はこんなにも深刻にならなかったはずだ」
このように訴える人も多かった。
巨大製薬企業も医療用マリファナ研究に動き出す
そして、いよいよ莫大な資金が医療用マリファナに流れ込むようになった。アメリカやカナダでいくつもの医療用マリファナを使った治療薬を製造する企業が上場するようになっている。
GWファーマシューティカルズ、
クロノス・グループ、
キャノピー・グロース、
ティルレイ……。
こうした企業がニューヨーク株式市場に上場し、本格的に始動しようとしている。
さらに、今後は巨大製薬大手のアッヴィが確実に医療マリファナの分野に進出してくるし、メルクやノバルティスも医療マリファナの分野に関心を寄せているのがニュースになっている。
>>以下は元サイトでお読み下さい。

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大麻ビジネスに乗り遅れる日本、世界はマリファナ巨大市場の誕生でハイになっている=鈴木傾城
2019年1月8日ニュース
日本社会は大麻(マリファナ)を断固拒絶するが、米国では医療用ほか娯楽用も含めて合法化へ突き進んでいる。
大きな資金が流れ込んで一大産業になりつつあるが、日本はそれを傍観するだけだ。
しかし、日本人でもその恩恵を受ける方法はある。(『鈴木傾城の「ダークネス」メルマガ編』鈴木傾城)
コカ・コーラまで?巨大多国籍企業がマリファナ市場に動き出す
日本のミュージシャンはマリファナを所持すると逮捕される。
そして
「危険な薬物中毒者」とか
「ジャンキー」
とか言われて社会から袋叩きにされる。
アメリカのミュージシャンはマリファナを吸うと「新しい時代の先駆け」として称賛される。そして、マリファナにのめり込めばのめり込むほど金持ちになる。その典型として、ヒップホップの重鎮であるスヌープ・ドッグが有名だ。
スヌープ・ドッグはもともと暴言・暴力・逮捕を繰り返す粗野なギャングスターだったが、ジャマイカでラスタ(聖なるもの)の哲学とその象徴としてのマリファナに染まると、奇妙な聡明さを発揮するようになった。
スヌープ・ドッグは、マリファナに賭けた。
2015年、スヌープ・ドッグは
「カーサ・ヴェルデ・キャピタル」
というベンチャー・キャピタルを立ち上げ、マリファナを促進する事業に次々と投資するようになったのだ。
この「カーサ・ヴェルデ・キャピタル」の投資事業は多岐にわたっている。マリファナの管理を中心にした
「metrc」、
合法的なマリファナのオンライン販売をする
「dutchie」、
マリファナの医療企業
「Oxford Cannabinoid Technologies」、
マリファナ産業の雇用を促進する
「Vangsters」
等々、多くのポートフォリオを抱えて1億2400万ドル(約134億円)もの利益を出している。
何が起きているのか。マリファナが「巨大産業」になりつつあり、そこに莫大な金が集まり出しているのである。
マリファナ・ビジネスを着実に進めるアメリカ
2018年12月17日。ニューヨーク州のアンドリュー・クオモ知事は、娯楽目的のマリファナ使用を2019年中に合法化すると発表している。
「これは2019年の最優先課題の1つになる」
とクオモ知事は言った。
なぜ、クオモ知事はマリファナ合法化を他のすべてに優先して取り組むのか。
なぜなら、マリファナを合法化することによって、マリファナに惹かれる観光客が群れをなして集まり、金を落とし、それがニューヨーク州の貴重な観光資源にも税収にもつながるからだ。
アメリカは、同じような「税収増加」を見込んで、
ワシントン州、
オレゴン州、
ネバダ州、
カリフォルニア州、
コロラド州、
バーモント州、
メイン州、
マサチューセッツ州、
首都ワシントン
が、娯楽用のマリファナを解禁している。
これらの州がマリファナで税収を増大させることに成功しているのを見ているから、クオモ知事はニューヨーク州でのマリファナ解禁を急いでいると言える。
クオモ知事の動きには、もはや娯楽用のマリファナに対する拒絶感などまったくない。
マリファナは「売れる農産物」
医療用のマリファナは、娯楽用よりもさらに広範囲で合法化されており、すでに30州が取り入れている。
そしてアメリカは、2018年12月11日と12日の2日間で「ヘンプ」と呼ばれる産業用のマリファナを規制物質法の対象から外し、大規模栽培を認める法案を上院・下院ともに可決している。
産業用のマリファナは、衣類にも使われるし、肥料にも使われる。食品にも使われるし、美容にも使われる。あらゆる用途で使い道が広がっている。
マリファナは「売れる農産物」だ。これを合法化することによって、アメリカの農家はより稼ぐことが可能になる。
マリファナの用途には、次の3種類があると考えて欲しい。
娯楽用マリファナ
医療用マリファナ
産業用マリファナ
アメリカはこのすべてを、ゆっくりと着実に合法化させているのである。
理由は最初から言っている通りだ。
娯楽用、医療用、産業用のすべてでマリファナはカネになり、実際に莫大な資金がそこに集まり出しているからだ。
アメリカはビジネスとして、ここで「先手」を打っている。
あと数年もすれば、娯楽用マリファナも医療用マリファナも産業用マリファナも、アメリカ全州で合法化されていたとしても不思議ではない。
見直された医療用マリファナ
娯楽用マリファナと違う部分で、社会に問題を提起しているのは医療用マリファナである。
マリファナは重度てんかんを抑制する効果が実際にあることが知られている。てんかんの危険な発作を抑制する。
他にも、
鎮痛、
催眠、
食欲増進、
抗がん、
自閉症の治癒、
多発性硬化症の緩和、
ぜんそくの抑制、
生理痛の緩和、
嘔吐の緩和、
PTSDの緩和
等、マリファナの成分は医療の発展に大きく寄与する。
今まで、マリファナは栽培することも所有することも違法だったので、研究が進まなかったし、ましてマリファナの成分を含んだ薬を出すというのは考えられなかった。
しかし、時代は変わった。
その裏側にはオピオイドという鎮痛剤が引き起こした社会問題がある。
オピオイドは優れた鎮痛作用を持つ薬だった。1日1錠を飲めば12時間効果が持続して痛みを感じない薬だと喧伝された。
しかし、この薬はヘロインと同様の依存性を持ち、依存すればするほど効かなくなるというものだった。
結果的にオピオイドは激しく乱用されるようになり、過去20年で700万人がオピオイド依存に陥るという
「アメリカ史上最悪のドラッグ汚染」
の元凶となってしまった。
一方で、医療用のマリファナには副作用も依存もない自然な鎮痛作用がある。オピオイドの害が広がれば広がるほど、医療用マリファナは見直され、そして求められ、研究されるようになっていったのだ。
「最初から医療用マリファナが解禁されていれば、オピオイド汚染はこんなにも深刻にならなかったはずだ」
このように訴える人も多かった。
巨大製薬企業も医療用マリファナ研究に動き出す
そして、いよいよ莫大な資金が医療用マリファナに流れ込むようになった。アメリカやカナダでいくつもの医療用マリファナを使った治療薬を製造する企業が上場するようになっている。
GWファーマシューティカルズ、
クロノス・グループ、
キャノピー・グロース、
ティルレイ……。
こうした企業がニューヨーク株式市場に上場し、本格的に始動しようとしている。
さらに、今後は巨大製薬大手のアッヴィが確実に医療マリファナの分野に進出してくるし、メルクやノバルティスも医療マリファナの分野に関心を寄せているのがニュースになっている。
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安心な「日本製大麻」を東京で作るべきだ
メルマガ『高城未来研究所「Future Report」』
──2018年10月、カナダが主要先進国で初めて娯楽目的の大麻が合法化しました。WHOも大麻に関する見解を大きく変えたこともあり、日本でも大麻解禁に向かう流れなんでしょうか。
高城:日本ではほとんど報道されませんが、昨年末にトランプ大統領が、ついに「改正農業法案」に署名しましたね。これにより、CBDなどの大麻製品は公共の場で広告が打てる商品になりました。日本でも2020年代初頭には、まず医療大麻から解禁になるんじゃないでしょうか。国内のあらゆる方面からの話を聞く限り、恐らく医療用大麻に関しては2020年代の初頭には、完全に解禁されそうです。
ただ、僕も含めて多くの人が今問題だと思っていることひとつあります。それは大麻から薬効成分の高い良質な成分を抽出したCBD、これは日本にも入ってきていて合法なんですが、この品質があまりにバラツキがあるんです。なかには「飛ぶ」成分、つまりTHCが合法量を超えているものも日本に入ってるんですが、どれが合法製品なのかわかりません。だから、一時的にすべてのCBDが違法化する可能性があります。現在、使用している方々は注意が必要です。
今後は、CBDも医療化して、今のように誰でも買える状況じゃなくなる可能性があります。アメリカも州によってはそうなるでしょうし、オーストラリアも今後そうなる可能性が高いので、これは致し方ないのかもしれません。カナダや米国で続々と「大麻スタートアップ」が誕生しているのにも、注目です。なにしろ、驚くほどに儲かるブルーオーシャンですから。
また、日本で今後医療大麻が合法化した際に、いったいそれをどこで作るのかという問題もあります。薬用成分の高い大麻の栽培免許は各都道府県知事によって発行されますが、戦後一度も発行されたことがありません。
そこで現実的な案として考えられるのが、いわゆるアーバンファーミング。
農地で作るんじゃなくて、セキュリティ完備した都市のビルの中で水耕栽培を行う形です。これなら24時間稼働ができて、十毛作なども可能です。
今後大麻が巨大産業となることを想定すれば、この形が一番ふさわしいと思います。
そこで僕が思う第一候補が、東京です。輸送に便利な羽田周辺なら土地が空いてますし、地価も比較的安価。
それにアーバンファーミングなら、埋め立て地でも全く問題ない。
場合によっては輸出も可能です。
いま、中国の黒竜江省がアジアにおける大麻の一大栽培地なんですが、そこと対抗するためにも、羽田はまさにうってつけの場所なんじゃないかと考えています。
万全のセキュリティ体制のもと、お金のかかった「日本製大麻」を東京で作ることが、粗悪で違法な大麻の流通に歯止めをかけることにも繋がるでしょう。
そうなると気になるのが、2020年の夏に行われる予定の東京都知事選。
その都知事が誰になるかで、今後の方向性が決まるでしょうね。その人が大麻栽培免許を出すことになるでしょうから。
また、僕が考える第二候補は、大阪の夢洲です。
2025年の万博が終わった跡地に、巨大な都市型大麻ファクトリーを作るんです。カジノと大麻ファクトリーを併設させれば、セキュリティ面でも効率がいい。
さらに、その隣には、石油由来の薬は一切使わない医療大麻専用のクリニックを作る。
そうすれば医療観光で、医療大麻が合法化されてないアジア諸国から大阪に人がやってくる。
僕はメールマガジンの読者に、いつも7年後を視野に入れるように示唆していますが、そう考えると、いま仕込むのは2026年ということになります。つまり、万博後の世界の準備です。
──医療用大麻が解禁となれば、次は娯楽用が……という流れになると思いますが、そちらのほうはどうでしょうか?
高城:日本でも製薬会社やJTなどのロビー活動によって、2030年代には嗜好用大麻も解禁の流れになるんじゃないでしょうか。
その間にもカナダをはじめアメリカ、オーストラリアでも解禁が進むと思われますから、日本も遅ればせながらも解禁せざるを得ないでしょう。
そもそも、いままで準拠していたWHOが大麻に対しての見解を変えたので、国としても大麻を取り締まる理由がなくなっています。

Money Voice
https://www.mag2.com/p/news/382716/2



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posted by datasea at 14:17| Comment(0) | $ 経済アナリスト | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

ジョン・ホーグの未来予想

ジョン・ホーグの未来予想
1914年と2014年
いままさに集合無意識から現れようとしている我々の未来とは、どのような姿なのだろうか?
そのヒントになるのは、2014年こそ第一次世界大戦が勃発した1914年の100周年であるという事実だ。
第一次世界大戦は、それ以前のヨーロッパを中心とした世界秩序を完全に破壊した。1914年以前は、経済のグローバリゼーションと科学技術の急速な発展という、まさに理性の合理的な力がもたらした繁栄を享受していた。
国際紛争は、大きな戦争にならないように、ヨーロッパ各国の王侯貴族が密接に結び合ったネットワークのなかで管理され、安定した国際秩序の維持に成功していた。それは、王侯貴族と特権階級である外交官が活躍する壮麗な世界であった。
事実、ヨーロッパで戦争は43年間も起こっていなかった。
これを180度変えたのものこそ、第一次世界大戦だった。
第一次世界大戦は、周到に計画されて起こった戦争ではまったくない。
理性の勝利によって、経済や政治を完全にコントロールしたと思い込んだ傲慢さの背後で、抑圧された暗く動物的な集合無意識の力がなんの前触れもなく突然と解除されてしまったのだ。
集合無意識の力がもたらす破壊は壮絶なものだった。オスマントルコ帝国やオーストリー・ハンガリー帝国、そしてロシア帝国は完全に消滅し、ドイツ帝国は崩壊した。
そして、それとともに、長い間ヨーロッパの国際秩序を管理していた王侯貴族の世界は、それを支えていた伝統的な階級社会とともに吹き飛んでしまった。第一次世界大戦前と後の世界では、ほとんどなんの共通点もないほどに変化してしまった。
2014年のいま、100年前と同じことが起きようとしているのだ。読者の方々は、自分の内面に、また社会の激しい動きのなかに、集合無意識が息を吹き返し、荒々しいエネルギーの発散をはじめたのを感じないだろうか?
2014年のいま、まさに100年前の過程が再現されようとしている。
おそらく、第一次世界大戦の終結100周年にあたる2018年には、かつてと同様、世界の様相は相当に異なっているはずだ。
2014年に始まる根本的な変化
では我々の集合無意識は、100年前と同じように、世界大戦へと我々を追い込んでいるのだろうか?いや、そうではない。これから破壊されるのは、コントロールがつかないほど肥大化した金融システムと、それに過度に依存した現代の経済システムである。
2014年から2018年にかけて、世界経済は1930年代の大恐慌を上回る不況に突入する。これが引き起こされる原因は、民衆の怒りというかたちをとる、激しい集合無意識の炸裂だ。
過度なグローバリゼーションは、低賃金労働の導入で中間層を没落させ、地域の住宅街を中心とした共同体を消滅させた。多くの人々の生活は先が見えないほど不安定になり、これまでの慣れ親しんだ安定した生活世界は消え去ってしまった。グローバリゼーションはほんの一部の人々に莫大な富を残したものの、大部分の人々には極端な格差しか残さなかった。
この恨みが、集合無意識の荒れ狂う力を解除させ、世界各地で激しい抗議運動に火を付ける。
トルコ、ブラジルなどの新興国ではこうした抗議運動はすでに起っているが、新興国の経済の停滞が続くにしたがって一層激しいものとなろう。
またアメリカでは、これまでにない激しい抗議運動が全米各地で起こるはずだ。
アメリカの衰退の真の意味とみずがめ座の時代
これまでに 解説したように、アメリカの衰退はだれの目にも明らかになりつつある。しかし、アメリカの衰退の後に待っている世界は、これまで考えられているような、BRICs諸国などが地域覇権を分け合う多極化した世界秩序の出現という地政学的な変化だけではない。
もちろん多極化は進展するだろうが、アメリカ の衰退ははるかに深い意味をもつ。
この意味を理解するためには、アメリカの衰退が起こっている時期に注目する必要がある。2008年にみずがめ座の時代に入ったことを考えると、衰退の過程はみずがめ座の時代の特徴を反映したものとなるはずだ。
で は、みずがめ座の時代の特徴とはなんだろうか?それは、巨大組織の衰退、個人の力の強化、ネットワークの拡大などの特徴だ。それに伴い、社会のあらゆる方 面で中央集権が解体して、分散化が加速度的に進む。アメリカの覇権の衰退と多極化は、あらゆる領域でダイナミックに進む分散化の過程が、地政学の分野で表 現されたものにしかすぎないのだ。
2018年にやってくる徹底して分散化した世界
したがって、世界の多極化が本質的な現象だと誤解してはならない。これから我々の目の前に現れてくるのは、徹底して分散しシステムなのだ。
こうしたシステムは、2015年から2016年に起こる世界的な不況の過程で出現する。
先の解説ですでに紹介したように、2015年から始まる世界的な不況でドルと円は衰退し、中国の元が唯一の信頼できる基軸通貨となる。
しかし、元の基軸通貨の支配は長くは続かない。
というよりも、2016年頃になると、基軸通貨という概念が意味をなくし始めるのだ。
基軸通貨が必要であるの は、中央銀行が管理する不換紙幣によって維持されている経済システムのもとだけだ。
不換紙幣を相互に交換するツールが基軸通貨なのである。
だが2016年頃からは、ビットコインのような、ネットワークで使われるデジタル化した通貨が、あらゆるものとサービスの取引に使われるようになる。こので は中央銀行も一般の銀行も、中央集権化したあらゆる金融システムは必要なくなる。世界に分散化した個人が、ネットワークを通してデジタル通貨を支払い手段 として経済関係を結ぶのだ。
またこれは、投資にも大きな影響を与える。いま次第に大きくなっているクラウドファンディングが投資の中心的な形態になるはずだ。
もはや、巨大な投資銀行の役割はなくなる。
宗教と信仰
分散化というみずがめ座の時代の特徴は、宗教と信仰にも歴史的な転換を迫ることになる。中央集権化した教壇と、それを支えている信者の信仰心は、やはり急速に衰退する。
権威を集中した一神教的な宗教に変わって、個々の人間に神的な力が宿っていることを自覚する方向にシフトする。これは、特定の権威が神聖なものを独占している中央集権的な宗教の時代から、神聖性が個々の人間に分散化した時代になる。
そのような時代では、自分の内面に宿る力こそがもっとも神聖なものなので、信 仰という態度を保持する必要性もなくなる。
ヤスの備忘録2.0さんより抜粋
PRESIDENT 2015年1月12日号
もし私が日本の若者だったら、外国語を習得して日本脱出に備えます。
もしくは、カラシニコフ銃を手に立ち上がり、革命を起こそうとするかもしれません(笑)。
日本に骨を埋めるつもりなら、農地を買ってトラクターを運転できるようにもなってください。
これからは農業の担い手が不足するので、食糧を生産できる人の将来は安泰です。
ライバルが少ないうちに始めれば、15年後に農家として大成功したあなたのもとに「ここで働かせてください」と言ってくる人が現れますよ。ジム・ロジャース
▼ジョン・ホーグの2017年予測
特に大統領選挙では、1968年から一般投票の勝利者を予測し、すべて的中させている。
周知のようにアメリカの選挙システムでは、一般投票で得票したものが大統領になれるわけではない。
選挙の結果は、各州に配分された選挙人の人数によって決まる。
そのため、たとえ全米の得票数が上回っていたとしても、選挙人の獲得数で対立候補が上回っていれば、選挙には負けることになる。
今回の選挙ではこのケースであった。
クリントンの得票数は230万票もトランプを上回っていたものの、選挙人の獲得数ではトランプが勝っていたので、トランプの勝利が決定した。
ジョン・ホーグは、早くも1998年からクリントンが大統領になる可能性があること、そして2015年にトランプが立候補し泡沫候補であった時期に、トランプ旋風が起きることを予見していた。
そして、おおよそ次のようなことをかなり早い時期から述べていた。
「クリントンが大統領になる可能性は十分にある。それは間違いない。
一方トランプだが、彼が勝利する可能性は5%程度だ。
だが占星術から見ると、11月8日の投票日はトランプにとって絶好調の日だ。
5%が残りの95%を上回る可能性はある。今回は最後まで結果は分からない」
これは、クリントンでもトランプでもどちらが勝利してもおかしくないという予想に聞こえるかもしれないが、
事実、一般得票ではクリントンが勝利し、選挙人の獲得数ではトランプが勝利するという結果になった。
これは、ジョン・ホーグの予見した通りの展開ともいってよいだろう。
そのようなジョン・ホーグだが、今回トランプ政権の2017年がどのような年になるのか、予想する記事を配信した。
次の7つが起こるという。
1)米経済は2017年に好景気になる。
2)しかし好景気は2017年の秋には終わる。2018年にはインフレを伴う大不況がやってくる兆候が出てくる。
3)皆既日食のある8月21日前後には政治的、経済的な災難がアメリカで相次ぐ。
これらの出来事でアメリカ国民は自分たちのアイデンティティーを本格的に問われるようになる。
また、これらの出来事はトランプを決定的に変える。
4)オバマとネオコンが2014年に開始したロシアとの冷戦は、トランプによって2017年には終了する。
5)ロシアとアメリカは協力し、ISを攻撃する。2017年の夏にはISは駆逐される。
6)もしアメリカが2017年中に温室効果ガスを規制する気候変動会議をリードしなければ、2019年にはアメリカの覇権は完全に終演する。
7)2017年に起こる気候変動は激烈だ。トランプ自らが大きな経済的な損失を被る。
これに彼はショックを受けて、地球温暖化を信じるようになる。
もしこの転換が2017年に起こり、アメリカが気候変動会議をリードすることができれば、アメリカは再度大国として世界をリードする位置につく。
だが、この判断が2018年から2019年にずれ込むと、中国の世紀が本格的に始まり、アメリカは中国に追随するだけの国になるだろう。

あほうどりのひとりごと 幸福への近道
http://www.あほうどりのひとりごと.com/article/446147264.html
http://www.あほうどりのひとりごと.com/category/10091553-54.html










2018年10月 4日 (木)
アメリカの近未来〜考えられるオプション
マタイ24章、ルカ21章の預言が現実と化しつつある世の中。
アメリカも水面下で内ゲバの権力闘争が始まっているようです。
トランプに送られた劇薬入りの郵便物、
両親の470億円もの脱税幇助疑惑、
元不倫相手とされるポルノ女優の暴露本
とまあ〜、盛り沢山で集中砲火ですわねえ〜。
おそらくアメリカには3つのオプションが考えられます。
@ 大自然災害〜イエロー・ストーンの活動が活発化している模様。
また、西海岸のサンアドレアス、中西部地域のニュー・マドリッド断層にも要注意。
A 内戦による連邦制国家の崩壊〜FEMA CAMP
B 米露最終決戦〜Show Down!
のいずれかが考えられます・・・これに携挙が絡んでくるのでは?と・・・
最後にルカ伝21章から抜粋してみましょう。
日本を襲う台風の大型化かつ凶暴化、インドネシアを襲った大地震と津波、火山の噴火・・・そして、
中東では
S−300(地対空ミサイル防御システム) VS F−35(メイドインUSAの最新型ステルス戦闘機) 
のバトルが見られるのだろうか?
イドリブに非武装地帯を設置したはいいが、あのテロリスト連中が大人しく武器を捨てて退却するだろうか??
はなはだ疑問である。
21:8イエスが言われた、
「あなたがたは、惑わされないように気をつけなさい。
多くの者がわたしの名を名のって現れ、自分がそれだとか、時が近づいたとか、言うであろう。彼らについて行くな。
21:9
戦争と騒乱とのうわさを聞くときにも、おじ恐れるな。
こうしたことはまず起らねばならないが、終りはすぐにはこない」。
21:10
それから彼らに言われた、
「民は民に、国は国に敵対して立ち上がるであろう。
21:11
また大地震があり、あちこちに疫病やききんが起り、いろいろ恐ろしいことや天からの物すごい前兆があるであろう。
〜中略〜
21:25
また日と月と星とに、しるしが現れるであろう。
そして、地上では、諸国民が悩み、海と大波とのとどろきにおじ惑い、
21:26
人々は世界に起ろうとする事を思い、恐怖と不安で気絶するであろう。もろもろの天体が揺り動かされるからである。
21:27
そのとき、大いなる力と栄光とをもって、人の子が雲に乗って来るのを、人々は見るであろう。
21:28
これらの事が起りはじめたら、身を起し頭をもたげなさい。あなたがたの救が近づいているのだから」。
21:29
それから一つの譬を話された、「いちじくの木を、またすべての木を見なさい。
21:30
はや芽を出せば、あなたがたはそれを見て、夏がすでに近いと、自分で気づくのである。
21:31
このようにあなたがたも、これらの事が起るのを見たなら、神の国が近いのだとさとりなさい。
21:32
よく聞いておきなさい。これらの事が、ことごとく起るまでは、この時代は滅びることがない。
21:33
天地は滅びるであろう。しかしわたしの言葉は決して滅びることがない。
2018年10月 4日 (木) 黙示録、聖書預言 | 固定リンク

子羊通信
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