2018年12月22日

ヤス:米国防の実態,中イロ日の新経済圏

ヤス:米国防の実態,中イロ日の新経済圏
2018.12.01(第57回)
加速する世界の多極化、日本が中心
2018年もあっという間に過ぎ、残すところわずかとなってしまった。
今年は、トランプ旋風による保護主義が世界を席巻し、既存の世界秩序が大きく撹乱される一年となったが、
来年はさらに変化の激しい年になると思われる。
今回は、来年の激動の中心となる状況について解説したい。
重要な情報なのではないかと思う。
まず、先頃トランプ政権から発表になった国防関連の報告書について解説したい。
おそらく日本の主要メディアでは報道されないと思うので、重要な情報だ。
●トランプ政権の自由貿易否定の理由
周知のようにトランプ政権は、中国のみならず日本やEUなどの同盟国に対しても関税を大幅に引き上げ、自由貿易によるグローバリゼーションを断念する姿勢を明確にしている。
中国との間で始まった貿易戦争が、世界経済の成長を押し下げるのも時間の問題と見られている。
トランプ政権はこのような保護主義的な政策を採用する理由を、自由貿易に基づくグローバリゼーションでは、アメリカの貿易赤字が大きく不均衡な経済関係を強いられているので、国益を守るためにこれを是正する必要があるからだとしている。
保護貿易へのシフトは、あくまで「アメリカ・ファースト」の政策の一環だというわけだ。
しかし筆者は機会あるごとに、トランプ政権の真の目的は、
軍事的な覇権の再構築である
と主張してきた。アメリカの国防産業の基礎になっているのは民間の製造業だ。
グローバリゼーションの影響で製造業が空洞化してしまったため、国防産業の産業的な基盤が失われた。
そのため、アメリカの兵器システムは、急速に発展しているロシアや中国の最新鋭のシステムに追いつかれ、その結果、アメリカは軍事的に劣勢な状況に追い込まれつつある。
 このような状況を挽回するためにトランプ政権は、
1)保護貿易によって国内製造業を保護し、
2)インフラと軍事に対する政府の公共投資を活発に行い、3)海外に移転した製造業の生産拠点の国内回帰を実現する政策へと舵を切った。
このようにして国内の製造業の基盤を整備して、ロシアや中国を凌駕する強い国防産業を再建することを目標にしている。
これが、トランプ政権の目標であり、現在の保護貿易主義の背後に存在する本当の理由である。
この仮説は軍事産業系のシンクタンク、「新アメリカ安全保障センター(CNAS)」が2016年の大統領選挙の約1ヵ月後、次期トランプ政権に向けて提出した「未来の鋳造(Future Foundry)」という報告書で提言された内容に基づいている。
このレポートでは、アメリカの国防産業は製造業との有機的な連関を喪失しており、ロシアや中国に負けないためには、最先端のITを導入して、国防産業を再強化しなければならないとしていた。
しかしこの報告書では、国防産業の劣化した状況を総論的に解説するにとどまり、状況の深刻さを示す詳細な記述はなかった。
●10月に公表された新しい報告書
そのようななか、9月にまったく新しい報告書がトランプ政権に提出された。
これは内容が非公開の報告書だったが、10月にその一部が公開された。
2017年9月、トランプ大統領は「大統領令13806号」を出し、アメリカの国防産業の実態の調査を命じた。
この報告書は、これに対する調査結果として提出されたものである。
この報告書は、「合衆国の国防産業と製造業におけるサプライチェーンの弾力性調査とその強化に向けての報告書(Assessing and Strengthening the Manufacturing and Defense Industrial Base and Supply Chain Resiliency of the United States)」という非常に長い題名である。
これは国防総省を中心に、あらゆる省庁が協力して編成したタスクフォースによる報告書である。
目的は現在の国防産業の産業的な基盤を徹底して調査し、最先端の軍事力の維持が可能であるか査定したものだ。
国防産業の基盤の包括的な調査としては、60数年ぶりになるとのことだ。
●300を越える領域で格差が拡大
この報告書を見て驚くのは、アメリカの国防産業の劣化の実態が詳細に分析されていることである。
すでにロシアや中国との間では、300ほどの領域でアメリカの国防産業の劣化が進行しており、深刻な状況だという。
深刻さを認識してもらうために、いくつかの例を見てみる。
・数値制御工作機械のドイツ依存
精密兵器の製造にはなくてはならない数値製造工作機械はすべてドイツからの輸入に依存している。
・レアアースの供給は中国依存
2000年代初頭まではアメリカ国内でもレアアースの掘削産業は存在していたものの、いまはない。
精密兵器やIT機器にはなくてはならないレアアースは、すべて中国からの供給に依存している。
・ASZM-TEDA1添着炭
化学兵器や有毒ガス、また放射能ガスの防御機器の製造には欠かせない物質、「ASZM-TEDA1添着炭」の国内メーカーのほとんどは倒産しており、すでに一社しか残っていない。
「ASZM-TEDA1添着炭」は72種類の防御機器で使われている。
・精密兵器用IT基盤
精密兵器はプリントされたITの基盤を必要としているが、この分野でも米国内のメーカーはほとんどが倒産しており、一社しか残っていない。
300を越えるエリアがあり、延々と書くと長くなるのでこのくらいにとどめるが、報告書を読むとアメリカの国防産業の劣化の状況がよく分かる。
●倒産、熟練工不足、海外サプライチェーンの依存
このような劣化を引き起こしている最大の原因は、グローバリゼーションによって製造業が空洞化したことだとしている。
米国内の製造業では倒産が相次いだ結果、最先端の兵器の製造には欠かせない特殊部品メーカーが消滅しつつあるのだ。
たとえば、海軍艦艇のためのプロペラのシャフト、戦車の砲塔、ロケット燃料、ミサイル用の精密赤外線探知機などのメーカーはすべて倒産した。
その結果、最先端の兵器製造にはなくてはならないこうした部品の供給は、中国を中心とした海外のサプライチェーンに完全に依存した状態だ。
また現状では、装甲車や海軍の艦艇、軍用航空機の製造には欠かせないアルミプレートの生産も危機的な状態にある。
さらに、こうした兵器用部品メーカーの倒産とともに、働いていた熟練工の多くは解雇され、国防産業から去った。
特に、工作機械、溶接、エンジニアリングなどの分野が深刻な熟練工不足の状況にある。
一方国防総省は、機会を見て国防産業の現状把握に努めてきた。
しかしその調査は、今回の報告書のように詳細なものではなく、国防総省と契約しているロッキード・マーチンやボーイングのような巨大企業に調査をしただけであった。
国防産業の基盤がどのような状態にあるのか分からなかったとしている。
ロッキード・マーチンやボーイングは多くの種類の軍用航空機を生産しているが、その製造は無数の部品を供給しているメーカーに依存している。
これらのメーカーは国防産業に特化しているわけではなく、一般の製造業のメーカーだ。
グローバリゼーションによる国際競争に敗退し、生産拠点を海外に移転するか、または倒産してしまったのである。
その結果、ロッキード・マーチンやボーイングのような会社は、中国やEUを中心とした海外メーカーのサプライチェーンに、部品を発注しなければならなくなっている。
こうした、国防産業内部の脆弱性は詳細な調査を待ってはじめて明らかになった。
●2025年までに国防産業を再建する
こうした報告書だが、急速に発展する中国のテクノロジーと、ロシアの軍事システムに対する恐怖が滲み出ているのが分かる。
中国は「中国製造業2025」という巨大プロジェクトを立ち上げ、2025年をひとつのメドに、中国が最先端テクノロジーの製造業大国になるとしている。トランプ政権はなんとしても2025年までに、中国、ならびにロシアの動きを阻止し、アメリカが最先端テクノロジーで圧倒的な優位を確確立し、米国内の国防産業を再編しなければならないと考えているようだ。
こうした国防産業の脆弱性への危機とそれを乗り越えるための再編計画の推進こそ、トランプ政権がいま強く推し進めている、
自由貿易とグローバリゼーションの否定
に基づく保護貿易主義政策の背後にある最大の理由であることは間違いない。
今回の報告書の公表で、これが証明された。
●変更不能な保護貿易政策と加速する多極化
こうした状況なので、トランプ政権が現在の保護貿易政策を変更するなどということは、まずあり得ないと考えたほうがよい。
トランプ政権は自由貿易こそ米経済を支える基盤であることを理解しつつあるので、いずれ政策を転換するだろうとの希望的観測も主要メディアではときおり見られるが、そのようなことはまずないと見たほうがよい。
トランプ政権は、アメリカの軍事的覇権を永続化するために、国防産業の再建に必死に取り組んでいる。
彼らにとって自由貿易とグローバリゼーションは、アメリカの覇権を軍事的に弱体化させた最大の原因なので、同盟国との関係などあらゆる犠牲を払ってでも、これを阻止するつもりだ。
もちろん、トランプ政権が引き金を引いた保護貿易主義への動きは、各国に大きな波紋を巻き起こしている。
水面下で始まっている、ドルによる国際決済通貨システムから脱却する脱ドル化の動きはその一端だ。
それとともに、アメリカの同盟国から、こうしたトランプ政権を真っ向から非難する発言も相次ぐようになっている。
たとえばドイツ外務省だが、11月7日、ハイコ・マース外相は地方紙のインタビューで、
「今回の中間選挙での選挙運動は、米国社会がいかに分断されているのかを示しており、さらに推進した」
と述べた。さらに外相は、
「米国は欧州域外の最も重要なパートナーの一国であり続けることに変わりはないが、その関係を再検討する必要がある」
とした。そして、「米国の国際条約撤退や制裁関税などの措置に対し、欧州結束が唯一の打開策だ」と強調した。
 またドイツ産業連盟(BDI)は、「貿易摩擦の終焉みえず」と題する声明を発表した。
ディーター・ケンプ会長は
「ドイツ産業界は、米国から厳しい逆風を受け続けることになる。
多くの民主党議員もトランプ大統領の通商政策を支持していることから、米国の貿易政策が保護主義から方向転換することは、想像できない。
米政府の対立路線は世界経済にとって脅威で、今後も続くだろう」とコメント。
さらに、
「貿易摩擦が米国企業に対しても利益をもたらすことはなく、米政府の制裁措置が米国内の景気にマイナスの影響を与えるのは時間の問題だ。国家の安全保障にかこつけて、一方的に関税を課すことは誤りだ」と指摘した。
●多極化の動きの中心のひとつは日本か?
このように、トランプ政権の保護主義を強く非難する発言は、同盟国の多くの政府関係者から相次いでいる。
フランスのマクロン大統領もトランプ政権の批判を躊躇しなくなっている。
だからといって、保護主義の理由が軍事的覇権維持のための国防産業再編と強化であるとしたら、トランプ政権の方針が変化することなどあり得ないことだ。
むしろ、保護主義の動きは加速するだろう。
そして、その余波として、各国の脱アメリカ化と多極戦略も加速するはずだ。
そして、このような多極化の中心のひとつになっているのは、日本の安倍政権の動きである。
この方向がはっきりと見えたのが、10月26日の安倍首相の訪中である。
「競争から協調へ、日中関係を新たな時代へ押し上げたい」
とする安倍首相は李克強首相と会談し、通貨スワップ協定の再開や、第三国でのインフラ共同開発で合意した。
ちなみに「通貨スワップ協定」とは、金融危機などによる自国通貨の暴落を回避するために、両国の通貨を相互の中央銀行が持ち合う協定のことだ。
たとえば、なんらかの理由で人民元が大幅に下落した場合、中国の人民銀行は手持ちの円を市場で売って人民元を買い支え、下落幅を抑えることができる。
また、日銀も同じことができる。
また、「第三国でのインフラ共同開発」とは、言葉の使用は回避したが、中国が
「一帯一路」構想
で推し進めているインフラ建設への協力である。
これで中国と日本は、「一帯一路」でがっちり組む方向に動き出したということだ。
そして、さらにここで注目されるべきは、安倍政権のその後の動きである。
訪中から帰国直後、訪日したインドのモディ首相と会談した。首脳会談では、日本とインド両国の経済や国防への協力が合意されたほか、ミャンマー、バングラデシュ、スリランカのインフラ建設における両国の協力は合意された。
この3ヵ国は中国の「一帯一路」によるインフラ建設も進んでいる地域である。
ということでは、ある意味で日本が仲介役となりながら、インドのインフラ建設構想と中国の「一帯一路」になんらかの協力関係ができる可能性が出てきた。
さらに日本はロシアとも良好な関係にあり、領土問題はあるものの、経済協力は進展している。
すると、中国、インド、ロシアは日本が仲介することで、これまでにないような新しい経済協力関係が築かれる可能も出てきた。
●ロシア、中国、朝鮮半島を結ぶ行路
これは
中国、インド、ロシア、日本が結ばれる新たな経済圏の出現
といっても過言ではないかもしれない。アメリカには依存しない本格的な多極化の動きになるはずだ。
そして、すでにこうした動きの成果も出てきている。
日本の主要メディアではほとんど報道されていないようだが、
鳥取県と韓国江原道、中国吉林省、ロシア沿海地方、モンゴル中央県
の5地域が共同発展策を探る
「第23回北東アジア地域国際交流・協力地方政府サミット」
が10月30日、ロシア・ウラジオストクで開かれた。
そこでは、境港と韓国の東海、ウラジオストクを結ぶ定期貨客船航路の延伸による物流ルートの構築に向けて連携することで合意した。
さらにウラジオストクからは、ロシアのシベリア鉄道でヨーロッパにまでつながる。
また、中国の吉林省も鉄道でウラジオストクにつながっている。
これが完成すると、
日本、朝鮮半島、中国、ロシアが単一の貿易ルートで結ばれる
ことになる。いわばこれは、日中韓ロの「一帯一路」のような構想である。
しかし、日本のこのような動きは保護主義と中国、ロシア排除のトランプ政権の基本政策からは大きくずれている。
ということでは、今後は日本の安倍政権がトランプ政権による攻撃のターゲットとなるということだ。
ただ攻撃は、表だった安倍政権批判ということにはならない可能性のほうが大きい。
予想外のところから日本を代表する企業が攻撃されたり、また日本経済の弱いエリアが締め付けの対象になるかもしれない。
昨今、カルロス・ゴーン会長の逮捕で日産とルノー、そして三菱自動車の三社アライアンスの行方に暗雲がただよっている。
この動きもこうした文脈で見たほうがよいだろう。

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アメリカ在住経験もあることから、アメリカ文化を知り、英語を自由に使いこなせるのが強みでもあるヤス先生は、世界中の情報を積極的に収集し、バランスのとれた分析、予測をされています。
スピリチュアルなことも上手く取り入れる柔軟な感性で、ヤス先生が混迷する今後の日本、そして世界の情勢を予測していきます。

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[予知情報] 松原照子予言,2019年

[予知情報] 松原照子予言,2019年
世見2017年12月30日来年の世の中の動向は
★世見★松原照子氏のスピリチュアル情報
<世見>
2017/12/30 来年の世の中の動向は 
2017年も明日で終わりです。
2018年に向けて、今年の内にお心の整理をなさってくださいね。
2018年がどのような一年になるのかは、月刊SYOの新年号で思いの丈を書かせていただいていますが、けっして油断できない一年になると思っています。
自然界も、経済界も、国との付き合いも、中々厳しいものを感じています。
私の感じる世界が真実に迫るものかはわかりませんが、世界は大きく変化しようとしているのが感じられるのです。
自然界におきましても、危機迫る何かを感じ取り始めているのは私だけではないと思います。
人類はあらゆる自然災害に打ち勝ち、生き抜いてきたのですから、今後どのような災害が来ても大丈夫と申し上げておきたく思います。
いつも申し上げていますように、自然界に感謝する気持ちを忘れずにいますと、必ずや自然界に届きます。
来年は中国の動きから目を離してはいけません。
来年も隣国北朝鮮は、日本国を嘲笑うかのようにミサイル発射をすることでしょう。
来年も韓国は、中国と共に慰安婦問題を突き付けて来ることでしょう。
来年、中国・韓国は反日ムードを国民に煽ることになると思います。
来年と申しましても二日後です。
今年を振り返りますと、アメリカ合衆国大統領トランプ氏の動向が目立ちました。
出来ることなら、月刊SYO新年号の「世の中の動き」を是非お読みいただきたいとも思います。
2018年、2019年の2年間に、何か大きなことが起きるようにも思えて、自分の心に気合を入れてもいます。

あほうどりのひとりごと 幸福への近道
http://www.あほうどりのひとりごと.com/article/456049358.html












世見2016年09月29日中国の大金持ち達
松原照子氏のスピリチュアル情報
<世見>
2016/9/29
企業の資金調達方法は株式市場。
世界中に投資家がいます。
「この投資家が参加する市場でない市場」
こんな市場ってあるのかなぁ〜。分からなくても感じたので進みます。
何かしら暗い影を感じます。
「新しく発行する株式には仕掛けがあった」
これってアメリカ経済の落とし穴?
株式市場は世界中の投資家の資金が流入していますが、ポイント投資家と云うのかなぁ〜、大きく株式市場を動かす投資家の想いが的中して一般投資家が振り回される確率は高い。
中国の大金持ちは中国の発展より世界(株式市場)を動かすことが喜びになっています。
このことが後々の中国に影響を及ぼす気がするのです。
「子供達にアメリカ国籍を取らせたい」こんな声も聞こえます。
もしかすると中国の大金持ち達は、いつの日にか民衆から襲われる日が来ると思っているからかも知れません。
株式市場を思惑通りに動かせるランダムな集団の動きが気になっています。
中国に進出して工場を建設している日本。
民衆を煽ると日本の中国工場は右往左往することになる。
ある日突然、中国の銀行が閉鎖。
ここまで書いて何をお伝えしたいのかがわからなくなっていますが、2018年の秋頃までは特に油断大敵。
では2019年は大丈夫かと聞かれても今日はわかりませんが、間接的に集めようとする資金。
この計画は今日本にもジワジワとやって来ています。
日本は地方銀行の数が減る時期を迎えようとしています。
金が金を産む様々な方法がありますが、冷静さだけは失わずにいてください。

あほうどりのひとりごと 幸福への近道
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世見2018年5月1日平成時代、この30年
★世見★松原照子氏のスピリチュアル情報
<世見>
2018/5/1 平成時代、この30年
昭和をどのようなイメージで受け止めているのでしょうか。
平成はもうすぐ終わりを告げます。
1989年から丁度30年後の2019年に平成は終わります。
この30年で世界はどのように変わり、どのようなピリオドを打つのでしょうか。
30年というのは、過ぎてしまえばアッという間です。
平成元年には、天安門事件やベルリンの壁崩壊が起きました。
その後、ソ連が解体。
香港が中国に返還され、金正日が総書記に就任したのが平成9年。
そして彼は平成23年に死去しました。
EU単一通貨ユーロが導入されもしました。
イラク戦争が勃発したのも15年前です。
地下鉄サリン事件が起きたのが平成7年、今から23年前の3月20日です。
未曾有の巨大地震が西と東に起き、阪神淡路大震災では大火が暴れ、東日本大震災では大津波の恐怖を体験したのです。
この大災害から未だに立ち直っていない方々もおられます。
天災は人類の想いなど受け付けてはくれません。
いつ起きるのかは地球しか知らないことなのです。
雲仙普賢岳の火砕流のもの凄さ、そして御嶽山の噴火。
豪雨は、日本列島を洗っているかのようです。
平成元年の4月には消費税3%の徴収開始。
バブルピークの平成元年、そしてバブル崩壊。
日経平均株価は3万8,957円、こんな時もありました。
時代は流れゆき、一人一人の生き様が刻まれて歴史が作られて行きます。
私達は歴史の証人です。
望むことが出来るのであれば、未曾有の大災害はもう二度と体験したくありませんが、
「災害は忘れぬ内にやって来る」
と言葉が変化しそうです。

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富士山より怖い白頭山の噴火確率99%だって
早川由紀夫教授のホームページに見つけた資料を下記に転載します。
また、東北大学名誉教授である谷口宏充氏は、
「白頭山の過去1100年間の噴火を調査した結果、10世紀に大噴火した後、14-20世紀の間に6回噴火したことが明らかになった」
という公式発表を2012年にしています。
なぜかというと、
「2011年3月の東日本大震災で、プレート運動が起き、白頭山が噴火する確率は、2019年まで68%、2032年までは99%」
と述べているのです。
以下早川教授記載のもの転載
青森県内の十和田湖915年火山灰の上には,白頭山 Baitoushan から日本海をわたって飛来してきた火山灰(苫小牧火山灰)が認められる(町田・他,1981;Machida and Arai, 1983)
両テフラの間にはクロボクまたは泥炭が約3cm堆積している。
苫小牧火山灰は,アルカリ長石を含むというきわだった特徴をもつ。
北海道・青森県・秋田県北部のほか,八戸沖および日本海北部の海底にも見いだされる。
白頭山は朝鮮民主主義人民共和国(北朝鮮)と中国の国境にあり,中国では長白山 Changbaishan とよばれている。
長白山の地表直下では,次のような堆積物の積み重なりが観察される(Machida et al., 1990):上位より,
白山 Baishan ⇒火砕流
円池 Yuanchi ⇒降下軽石
両江 Liangjiangラハール/長白 Changbai ⇒火砕流
白頭 Baegudu ⇒降下軽石
二道白河 Erdaobaihe ⇒岩なだれ
なお,町田・光谷(1994)は上の層序を若干修正し,白山火砕流を長白火砕流の上部に含め,円池降下軽石を10世紀ではない後世の噴火堆積物としている。
また,町田・白尾(1998)は,苫小牧火山灰を長白火砕流から立ち上った灰かぐらと考えている。
白頭山の10世紀噴火のマグニチュードは7.4であり,過去2000年間では,インドネシア・タンボラ火山の1815年噴火(M7.1)をしのいで,世界最大級である。
日本列島の上に降り積もった苫小牧火山灰の厚さは5cm以下であるから,北海道・東北北部が受けた被害は軽微なものだったろう。
しかし,噴火規模・噴火様式から考えて,当時の白頭山周辺地域が受けた被害は甚大であったと想像される.
Machida et al. (1990)は,少なくとも4000km2の森林がこの噴火によって破壊されたとみている。
青森県小川原湖の堆積物中に,厚さ13cmの泥を挟んで,苫小牧火山灰と十和田湖915年火山灰があることを福澤・他(1998)は認め,その間に22枚の葉理を数えた。
この葉理が年縞であるとみなすと,苫小牧火山灰は937年に降ったことになる.しかし泥の堆積速度が一様だったと考えると,13cmの泥の堆積時間として約40年が期待され,22年では短すぎる(池田・他,1997)。
『高麗史』の世家巻第二の高麗定宗元年(946年)条に「是歳天鼓鳴赦」,および志巻第七に「定宗元年天鼓鳴」とある。
また,『朝鮮史』は同年条に「是歳,天鼓鳴ル.仍リテ赦ス」と記し,その引用元として『高麗史』および『高麗史節要』を挙げている。
天にかなりの鳴動があったため,罪人の大赦をとりおこなったのだろう、鳴動が聞こえた月日は,いずれの史料にも記されていない。
鳴動の聞こえた場所にかんする記載もないが,大赦をおこなうほど深刻に受けとめられたのであるから,おそらく高麗の都であった開城(Kaesong,現在のソウルの北西)付近で為政者らが直接体験した事件であったと想像される。
当時の高麗の領土は白頭山のある威鏡道地方に及んでなく,火山灰の分布軸からも外れている.このため,鳴動の原因を知るには至らなかったようだ。
なお,『高麗史』と『朝鮮史』をみる限り,10世紀前半に他の鳴動・降灰事件の記録は見られない。
まとめ
史料に書かれた記録にもとづいて火山学的に検討した結果,以下の結論が得られた。
白頭山の噴火クライマックスは947年2月7日で,噴火開始は946年11月(あるいは944年2月)だったと思われる。
以上 
早川氏のホームページには、十和田湖の噴火についても書かれてあります。
十和田湖の噴火と白頭山の噴火には相関関係があるとも推察されています。
ふと869年に起きたという貞観地震と関連があるのかもしれないと思ったりします。
白頭山付近には中国の赤松原発があります。
もし、白頭山の噴火が起きれば、規模は1980年のセント・へレンズ山噴火レベルと推定されると谷口教授は言います。

あほうどりのひとりごと 幸福への近道
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[予知情報] 射手座木星の2019年


[予知情報] 射手座木星の2019年
2019年は最後の浮足立った年?木星が射手座に移動後の社会情勢
October 05, 2018 00:01
2017年10月〜2018年11月中旬まで蠍座の間をうろついていた木星が、2018年11月下旬より1年間、射手座に移動します。
その木星を使って、2019年の世相を読み解いてみましょう。
そもそも占い関係なしに言えば、日本国を揺るがす大きなイベントとして、
天皇即位、
参議院選挙、
オリンピック前年、
消費税10%開始

などが挙げられ、かなりざわつく年であることが予測されます。
射手座は、弓を掲げたケンタウロスの形をしています。
弓は遠くのものを射止める道具であり、今ここに無い理想を狙う象徴です。
空想上の生物ケンタウロス族は人馬の姿をしており、一般的には粗暴な性格をしています。
しかし、この星座のモチーフとなっているケンタウロスは、ケンタウロス族の賢者ケイローンと呼ばれる人物で、
医学・音楽・予言
など多才で博識であったとされています。
そのようなことから、
運動、
医学、
音楽、
予言(オカルト)、
遠くにあるもの(海外・通信・移動)、
理想的なもの(宗教・教育)、
足元を省みない

などといったキーワードが抽出できるでしょう。
木星が射手座を通り過ぎるというのは、そういったキーワードの意味が強まる時期ということです。
こういったキーワードと、2018年現在見られている兆候をぶつけてみて、ありうる未来を予測することができます。
【1】いざなぎ景気の再来
木星の公転周期は12年なので、木星を使って社会を読み解こうとするならば
12年前の2007年
にそのヒントがあります。
その時期は、米国でじりじりサブプライムローンが焦げ付いておりましたが、日本はいざなぎ景気の時代です。
その翌年のリーマンショックまで、景気はイケイケでした。
消費税増税前の駆け込み需要、オリンピック前の需要と波に乗るならば最後の時期ですが、調子に乗っていると翌年以降痛い目に遭います。というよりも、
水面下では不況の波が押し寄せています
ので、見た目に騙されないことが重要です。
【2】教育改革
2020年度(2021年1月)からセンター試験が廃止されて、大学入試共通テストという形式で大学受験が新しくなります。
つまり、2018年4月以降に入学した高校生はこの変更に巻き込まれる形となるでしょう。
教育業界もこの対応に追われていますが、ある程度の試験の予測が整いノウハウが確立してくる時期になるかと思われます。
また、角川ドワンゴ学園のN中等部の2019年4月開校、堀江氏のゼロ高の2018年10月開校と様々なスタイルの学校が教育業界に殴り込みをかけ、少子化社会の中、学生獲得は熾烈を極めるでしょう。
【3】スポーツの注目度アップ
別にサッカーワールドカップ等の大きな行事は少ないものの、オリンピック代表選手の選考に一喜一憂する機会が増えたり、日本人選手の海外での活躍が期待できたりするかもしれません。
オリンピックについて、2018年は運営体制で国内からのバッシングが激しかった訳ですが、スポーツそのものに対する注目度は高くなることで今よりかは、良い意味で注目できそうです。
ただし、開催費用はさらにかさむでしょうから、それのバッシングは避けられないでしょう。
【4】宗教絡みの事件が増える
例えば、24年前はオウム真理教の地下鉄サリン事件が起きました。
12年前は、紀元会、顕正会、摂理などの宗教団体が問題を起こしました。
2019年も宗教絡みで何かしら、大きなことは起こるのでは無いでしょうか。
考えられそうなのは、創価学会の池田氏がここ数ケ月姿を見せていないことが大きな波紋を作るとか・・・。
まあ、天皇即位も広義での宗教変革といえるかもしれませんが。
【5】通信が更に便利になる
日本のwifiインフラ整備は先進国の中では遅れていますが、オリンピックに向けて、公共インフラが更に充実する可能性はあるでしょう。
また、新通信規格5Gも2020年開始予定から1年前倒して開始される可能性も高まってきました。
5Gでは、スマホのデータ転送量が更に増える他、他の機器への通信がより便利になると言われています。

魔術師ダッチの人生放浪日記
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2050年までの未来を科学的考察を含めて占う
July 21, 2018 17:10
時代は、複業だとかテレワークだとか色々と言われていますが、大多数の人にとっては、今一つ実感が湧かない現状にあります。
ただ、いずれはそちらの方向にシフトしていくことはまあ間違いはないでしょう。
問題なのは、いつ時代が変遷していくかということです。
何事も大事なのはタイミング。
儲かると言われる株だって、売るタイミングを間違えると損することは充分にありえます。
青信号で安全な筈の横断歩道も、しばらくそこに立っていればやがて赤信号になり、車が往来し始め、歩行者にとって地獄の環境となるでしょう。
世界のダイナミズムにタイミングを合わせないと、先走って変人扱いされたまま終わったり、遅すぎて先行者利益を取られてしまったりします。
そういう訳で、大まかな世の中の流れを西洋占星術(特に天王星の動き)及び、その他、科学的統計などをミックスして、2050年までの日本の流れを追っていこうと思います。なお、
★マークは占星術を基にした予測、
☆マークはオカルト一切抜きにした資料に基づいた予測
です。
【1】2018年〜2026年(牡牛座天王星)
★更なる豊かさを求め、インフラを整備する時代
牡牛座は資産や安定性を司る星座。星の動きからすると、2010年代半ばぐらいまでの独立・起業・副業を煽るような動きは落ち着きます。
ある意味では企業文化の最盛期ということもありますので、企業とか組織にくっついていた方が、ソロ活動をするよりも何かとお金を稼ぎやすい時代かと思われます。
また、この時代では資産を守る意識が強く働き、堅牢性も追及されることでしょう。
☆おそらく日本における企業社会の最盛期となるのがこの時代です。
東京オリンピックに向けたインフラ整備が急ピッチで進み、以後も余波で企業の経済活動は活性化していることでしょう。
また、ここで最盛期と書いたのは、既に日本の人口が毎年減ってきているのであり、それに伴って経済が衰退することを意図しています。東京の人口のピークも2025年です。
それ以降は東京ですら、衰退の道を歩み始め、インフラの整備が困難になっていきます。
インフラは何も、物理的なものに関わらず情報に関わるものも含みます。
例えば、オリンピック観光客用にとwifi環境の整備が進むことでしょう。
一方でサイバーセキュリティの強化も伴い、ガチガチの監視管理によって、逆にユーザーに不便を強いることもあるでしょう。
特に企業活動について、セキュリティは非常に大事なものですので、ガチガチの防御システムに守られることとなります。
それによって在宅勤務を推奨する潮流が一時的に弱まるかもしれません。
【2】2026年〜2033年(双子座天王星)
★多様性と流動性の時代
双子座は移動・流通・通信を司る星座です。また、双子座はその名のとおり、双子であり、多数の顔を有している星座でもあります。そういったところから多様性という言葉もキーワードにしても良さそうです。
その辺りに革命的な何かが起きると占星術では予測できます。
☆デパートも銀行も老人ホームも地方からなくなります。
2030年ごろには人口不足により、38道府県で生産力が低下するためです。
職を求めて労働者はさらに都会に進出し、地方に老いた親をそのままにしてはおけないと引退した老人をも地方から引っ張り出されるケースが増えるでしょう。
つまり、引っ越しなどの民族大移動が日本列島各地で見られることとなります。
すると物流業者は大忙し。
昨今、ヤマト運輸は人手不足に伴い、サービスの質を下げましたが、今のペースでは流通サービスの質はますます落ちていくため、流通改革を求められる機運が高まることでしょう。
また、引っ越しをするということは、働き方や働く場所そのものを変えるということになります。
様々な事情を持った人たちがマジョリティ化することで、職場はそれらに対応していかなければなりません。
ここでようやく企業社会も規制が緩やかになり、ダイバーシティ対応や複業など多様な働き方が、実感を持てるほどに一般化されることでしょう。
【3】2033年〜2039年(蟹座天王星)
★家・共同体・国の概念が変わる時代
蟹座は保守的な性格を帯び、自分のホームを守ることを主眼とした星座です。
我々にとってホームとは何かということですが、それは文字通り物理的な家屋であったり、家族や共同体などのコミュニティだったり、人によっては国や地域を指すこともあるでしょう。
双子座天王星の時代を経て、多様な価値観が普及し、これまでの伝統的なホームは失われつつあります。
蟹座天王星は、容赦なくホームに改革のメスを入れることでしょう。
☆多様な価値観普及の功罪として、若者は結婚しないもしくは、マッチングの難易度が上がり結婚したくてもできない時代に突入し、既に少子高齢化問題が盛んに叫ばれています。ただ、この時代になると様子が変わってきます。かつての若者が高齢化し、かつての高齢者(団塊の世代)はぼちぼちお迎えが来る年頃です。
2039年前後は年間160万人ぐらいずつ日本人が死んでいくと考えられます。
2017年の出生数が91万人ですから、この死亡数がいかに多いかは納得できるでしょう。
検死するための医者不足、僧侶不足、火葬場不足、墓不足などの問題が一時的に湧きあがります。
そういった多死社会への対処をするために、儀式の効率化、墓の機能性重視の風潮は強まると予測されます。
今では親族に対して、盆暮正月、冠婚葬祭ぐらいでしか顔を合わせない人も多いでしょうが、死に対する扱いの変化は、親族の在り方にも一石を投じることになるかもしれません。
また、家屋そのものに関しても、変化はあるかもしれません。双子座天王星の時代の引っ越し前の地方の家、今では誰が住んでいるのでしょうか?
大抵の場合は、空き家ですね。
空き家を放置すると犯罪者の温床になったり、害獣(スズメバチなど)が住み着いているのに駆除できなかったり、不法投棄による環境汚染問題が発生したりで問題です。また、都市部でも、タワーマンションの老朽化に伴い、管理組合内での意見の対立して補修が進まないといった問題に見舞われるリスクはあります。それ故に、居住環境の大幅な改革が求めらることでしょう。
また、インフラも老朽化が甚だしくなっているにも関わらず、地方は人口減による税収不足で、インフラ再整備ができず、住む場所を規制する公的な動きも強化される可能性はあります。というよりも、この頃には青森市(2018年時点で28万人都市)レベルでも存続が危ぶまれる状態となっています。
自然災害やハザードマップとかにかこつけて、コンパクトシティ化が求められるでしょう。
【4】2039年〜2046年(獅子座天王星)
★遊びの社会が到来する時代
獅子座は子どものように無邪気な遊び心を持った星座です。
近年、一部のオピニオンリーダーは「好きなことだけで生きていけば?」と周囲を煽りますが、一般人レベルがそれを実感できるのは、この時代あたりからだと思われます。
お気楽な一般市民としては、遊びそのものが産業化して、主婦が趣味でやっている小物づくりをバザーに出店がするがごとく、利益度外したビジネスごっこが流行るかもしれません。
もしくは、2010年代半ばに流行ったサロンビジネスブームの再来もありえるでしょう。
ただ、利益を度外視して、遊んでいるだけでも生きていける時代って、何が起こっているのでしょうか?
☆2040年代前半は、人口のボリュームゾーンのひとつである団塊ジュニア世代(1971〜1974年生まれ)が70歳に到達し、定年が引き上げられていなければ、というか定年や年金の概念が残っていれば、引退して余生を送る時期です。
しかし、一説によれば楽観的試算で2043年には国民年金(厚生年金は2037年)の積立金が枯渇しています。
年金以外の何らかの方法が生み出されていることを祈るばかりです。
・・・ということもありますが、架空の楽園の実態は、人工知能や3Dプリンタなど技術の発展に伴う失業でしょう。
業務の高度化、資本所有の格差によって、多くの人が働きたくても働けない社会が到来します。
そうなると、古代ローマのように、市民はパンとサーカス(食料と娯楽)が提供されて、遊び惚ける時代になるかもしれません。
何故、提供されるかといえば、貧困とそれに伴う暇は、犯罪に繋がりやすいからです。
税収もないのに、支出に悩まされる行政としては地獄のような時期であるため、海洋資源の採掘などで資金源を獲得しなければ非常にまずい状態です。
【5】2046年〜(乙女座天王星)
★シンギュラリティの時代
乙女座は、細かい物事や緻密作業全般に影響する星座です。
つまりプログラミング、コンピュータ言語、人工知能に関する革命が起きる時期と解釈できるでしょう。
人工知能が人間の知能を超え、生活が大きく変化するという概念を
「技術的特異点(シンギュラリティ)」
と言います。一般的に流布されているレイ・カーツワイル博士の説によれば2045年が可能性が高いとのことです。
とはいえ、社会の変化は、大抵の場合、助走期間がありますので、翌日から急に違った生活を強いられるというのは考えづらいです。
2044年〜2046年の間に木星と冥王星の合とか、天王星と冥王星の衝など占星術的にインパクトのあるイベントが目白押しであり、その3年間において世界がじわじわと激変していくものかと考えられます。
☆人工知能が人類を凌駕するということで、実務的なことは人工知能がやってくれるとした場合、人類は何をするのでしょうか?
おそらくは、技術に関する法整備、倫理・哲学の整備、管理責任などそういったことが求められるのでしょう。
機械が起こした事故は誰が責任を取るのか、機械が生産した機械の所有者は誰か。
人に似せた機械を作成・廃棄するときに制約を作るべきなのか・・・
そういった細かいことが沢山決められ、守ることが義務となります。
ところでテクノロジーは、加速度的に進歩しており、世界の保存情報は、2年ごとに倍になるとすら言われています。
とはいえ、いくらデータや知恵があったとしても、それを物理的に影響を与えるいわば手足が無ければ、バーチャルの存在に留まっているだけだということです。
例えば、2050年頃には世界で深刻な水不足が懸念されています。そういった、試算は機械の得意分野です。
ところで水不足の件ですが、日本は水資源は一見豊かそうに見えますし、水道を捻れば水はいくらでも出てきそうなもので、何が問題なのでしょうか。
実は問題は農作物の輸入にあります。
農作物の育成には多大な水を使うのです。
そして、現在大量の農作物を輸入しているということは、大量の水を輸入しているのと同義なのです。
ついでに言えば、インフラの老朽化から日本国内の水道水の利用料金は高くなると言われています。
人工知能様がこういった社会問題を解決してくれればいいのですが、いくら優秀な頭脳があったとしても、地球規模で何らかの解決策を実行してくれる手足が無ければ、理想通りの世界には中々ならないでしょう。
・・・そんな感じで、未来の状況を天王星の動きに即した時系列にまとめてみました。
既に記述したとおり、その時期になったら、いきなり切り替わるのではなく、グラデーションのように少しずつ変化していきます。
周囲の人たちの携帯電話がガラケーからじわじわスマートフォンに切り替わったかのような感じです。
グラデーションの最先端の部分を見極めつつ、少しだけ先行して、少しずつ慣らしていくのが、多分、効率の良い生き方なのだと思われます。

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hベンチャー企業北京支社の20代管理職⇒プロ無職⇒プロ占い師⇒普通な魔術師。
他人の仕事運、旅行運、恋愛運を占いながら、国内外問わずいろんな所をぶらついて、
見て聞いて考えたことを徒然なるままに書き殴ります。

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posted by datasea at 10:42| Comment(0) | ) 占星術 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする