2018年03月22日

富士山噴火の夢

2018-03-18
【予知夢】茨城県の郁代さんが富士山噴火の夢を見た〜七曜高耶さん、スズさんも噴火の夢+宮城県の美弥さん予感
霊性
茨城県の郁代さん(仮名)から、今朝見た夢をメールで送ってくれた。
富士山噴火の夢だ。
他にも、「まほろばの蒼き惑星」ブログの七曜高耶さんも3/1に富士山の夢をみていた。
そして過去のスズさんの富士山の夢も、リマインダー的に併せて紹介する。
それから、数日前に届いた宮城県の美弥さんからのメールも紹介する。
郁代さんの夢
まず、茨城県の郁代さんが今朝3/18に見た夢を紹介する。
郁代さんについては、昨年3月のTOCANAの3.11特集で書いた
『【3.11】大地震や津波を「予知夢」で見た6人の女たち! 今度は埼玉が危険か!?』
という記事で、初めて紹介させてもらった。
今朝の夢の内容は、下記の通り。
夢の内容
祖母と一緒に実家近くの知っている道を横断しようとしています。
道を渡った後はバスに乗っており、ここでは私一人。外には富士山が見えており、車窓から見ていると富士山の上方に雲が見えます。
それを見て雲なのか煙なのかと考えています。
富士山は見え隠れしていますが、再び山が見えた時、雲かと思ったものは噴煙で、私が「富士山が噴火した」と言って、みんなで外を見ています。
バスが走っている場所は不明、道路も高速道路か普通の道路かは不明ですが、低い位置にある(立体交差?)ようで、
上方にある高架か歩道橋のような場所から、噴火から逃れるために人々が飛び降りてきます。その人達をバスに乗せてと言っているところで目が覚めました。
噴火は山頂噴火、私のいる場所には特に噴石などは飛んできていません。
これまでも噴火を暗示する夢は見ていますが、富士山そのものの噴火の夢は初めてです
私のパターンとして2年ぐらい前から見始めるので、噴火が起きるのは2020年以降になるのでしょうか・・・
2年ぐらい前からというのは、大きな災害は、という意味だと思う。
富士山が気になりだした
2018年1月23日に草津白根山(本白根山)が噴火した頃から、富士山が気になりだした。
そんなときに、スズさんが知り合いの「富士山の噴火が間に合わない」ということをブログで書いた。
その後2/28にFacebookのグループで、2歳の娘が「花火と富士山」と度々言い出したということを知った。
七曜高耶さんも富士山の夢
また、その後に更に、「まほろばの蒼き惑星」ブログの七曜高耶さんが富士山の夢を見たことを3/1に書いていた。
ただし、こちらは明確に噴火するという設定ではない。
下記に引用させてもらう。
さて、本日2018年3月1日に視た夢は、「富士」の夢だった。
「富士」のまま受け取るのが良いのか、
それとも「富士山」だと思えば良いのかの判断が出来辛い。
とにかく「富士」がマグマ(溶岩?)を流すといった内容の夢を視た。
しかし、噴火の夢では無い為、これもまた解釈が難しい。
とりあえず、「富士」を警戒した方が良さそうだ。
これは、普通に考えれば、やはり富士山が噴火によってマグマ(溶岩流)が流れると解釈できるだろう。
スズさんの夢
以下に、過去にスズさんがブログで書いた富士山噴火の夢について書いておく。
富士山噴火の夢は、東日本大震災の前から見ていたという。
長くなるので引用しないが、興味がある方は読んでください。
また、2014年7月には、娘さんが富士山が赤くなってドンと鳴った夢を見た。
霊感が強い子だ。
下記は、スズさんのブログの内容を紹介した記事。
www.tankyu3.com
その後にスズさんからメールが来て、補足的な内容を書いてくれた。
以下に再度引用しておく。
2014/07/02
今朝の娘の夢なのですが、
富士山が赤くなって、ドンて5回なった、、
怖くて泣いた、、
お空が夜になって黒い煙出てた、、
赤のどろどろが出てた、、
熱くてあちっ、あちっ、てなった、、
と、、。
私が一番初めに見た富士山の噴火の夢によく似ていて驚きました、、。 
食い止めるべく、お地蔵様や御札流しのお話が世に広がる流れになったのでしょうか、、。
富士山噴火も、現実味をおびて来たようで身震い致します、、。
私自身は、富士山が噴火する夢は見ていないと思う。
だが、他の人たちがこれだけ揃って富士山が噴火する夢を見るということは、そろそろかと思ってしまうものがある。
しかも、スズさん母子以外は、今年になって続々と出てきたという感じだ。
以前の記事で紹介した、松原照子さんの世見の解釈では、2019年。
郁代さんの夢では、2020年頃またはそれ以降、ということになる。
夢とはまったく関係ないけれど、いまWebを検索していて見つけた。
昨年5月にダウジング地震予測で「台湾東部の内陸」で大きな地震があると出ていた。
2/6の花蓮地震だったのだろうか。
www.bosai3.com
ちなみに、富士山については、下記のような情報もある。
『次は富士山? 草津白根山噴火で気になる「危ない火山」を予測』(週刊朝日1/31)
dot.asahi.com
宮城県の美弥さんからメール
下記のメールは、宮城県の美弥さん(仮名)から3/13に受信したもの。
多忙だったので紹介が遅くなってしまった。
今日は、先程から嫌な胸騒ぎが始まり、ざわざわしています!
耳鳴りも酷くて眠れるか心配になる位、酷い状態です!
横になると、背中にピリピリする様な磁力?も感じます!
何事も起きない事を祈ります!m(_ _)m
かなり強い感覚です!
備えあれば憂なし!
暫くは、御用心下さいませ!m(_ _)m
東日本はしばらく大きめの地震が起きていないが、対応する地震は、まだこれからかもしれない。
千葉県北西部M4.1
2018年3月18日 12時59分頃、千葉県北西部でM4.1、最大震度2の地震があった。
ここ小平市でも震度1くらいの揺れだった。
さいきん、このへんを震源とする地震が多いが、首都直下地震はこのあたりが震源となる可能性もあるので、要注意だ。
www.tenki.jp

探求三昧 by 百瀬直也
http://www.tankyu3.com/entry/2018/03/18/fujisan
https://www.instagram.com/p/BgcpXh7F3WU/
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2018年03月18日

光と闇の最後の戦い:チームTrump vs ディープ・ステート




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By John Rolls (Reporter)
Special Announcement Concerning Team Trump vs Deep State
Thursday, March 15, 2018 12:07

Before It's News
http://beforeitsnews.com/opinion-conservative/2018/03/special-announcement-concerning-team-trump-vs-deep-state-3368165.html
http://beforeitsnews.com/blogging-citizen-journalism/2018/02/2-23-18-192414-latest-q-posts-2587283.html

State of the Nation 2012
http://stateofthenation2012.com/?p=96148
http://tateofthenation2012.com








(要約)
光と闇の最後の戦い:チームTrump vs ディープ・ステート
John Rolls
2018年3月15日(木曜日)12:07
■光と闇の最後の戦い
ディープステートのTrump政権に対するクーデターは進行中で,非常に危険な段階に入っている。
2016年11月以来,紫革命(the Purple Revolution)の記事をリリースし続けているSOTNの記事を引用する 。
引用:アメリカで紫革命がおきる...
グローバリスト代表のSoros-Obama-Clinton陣営の攻撃は,Trump大統領が退任するまで続くだろう。
Trumpが新世界秩序のアジェンダ ( New World Order agenda )を大衆の目に晒し,壊している最近,
紫革命の革命家(the purple revolutionaries )の活動は大胆になっている。
対立が発火点に至る可能性はたかい。
キーポイント: 現在世界が目撃している状況は「タイタンの戦い( War of the Titans )」の現代版だ。
「凶悪」に牙をむくという意味において,この戦いは,現代史の中でかつておきた事がない戦いで,また,グローバリストのカバールたちがここまで追い詰められるというのも前例のない事だ。
2016年の大統領戦,Trumpの勝利,そしてそれに続く翌2017年のカバールとの本格的な政争のはじまり,2018年の政争の激化。。。
考えてみれば,2016年の大統領戦は米国史において非常に重要な出来事であったという事になる。
ハイスピードで展開するこのシナリオを見る限りにおいて,この衝突は続くだろうし,結果としてのグローバリスト・カバール達の失墜は避けられないだろう。
一方,ディープ・ステートは,Sorosがスポンサーとなっている緩やかなクーデター・紫革命( Purple Revolution )を今後も展開し続けるだろう。クーデターが無意味であると悟るまで。
Tweetの記事をみればわかるが,チームTrumpは激しいカウンタークーデターを続けるだろう。
激化する対立の中でグローバリスト側は訴追や死刑を回避するために策を講じる。
しかしTrump側の優位は決定的だ。
グローバリスト側のクーデターの応戦が本格的になる可能性は高い。
今年2018年,Obama主導のボルシェビキ( the Obama-led Bolsheviks )に力が及ぶ前に軍事裁判が成立する危険性はある。
この世界の最後の偉大な戦い。
光と闇の最後の戦い。
Donald J. Trump大統領はディープ・ステートの氷床を横断する巨大な砕氷船「アメリカ号」の船長だ。
Trump船長は,グローバリストのカバール達に乗っ取られた「アメリカ号」を取り戻そうとする船長であり,
愛国主義・民族主義者の乗組員達と共に強大な「アメリカ号」の舵を握って操縦しようとしている。
地上最大のショウ。
このショウで大きい役目を負っているのがロシア。
ショウのスターDonald Trumpと,もう一人のスターVladimir Putin。
なぜロシア?理由はいくつかある。
米ロはともに地上に残る最後の核超大国。
以下メモリスト:
#1 -
Putinロシアの抵抗がなかったら,新世界秩序・秘密結社・全体主義のワン・ワールド・ガバメントはすでに確立されていたであろう。
この時点で世界はGeorge Orwellの描いた小説「1984」の世界になっていた。
ロシアのオリガル党( Russian oligarchs )はロスチャイルド下の政党であったが,それを欺いただけでは,そういった状況を避ける事は出来なかった。
参考記事:秘密の歴史:ソ連( The USSR )崩壊後のロシアでPutinは重要な役割を果たした
#2 -
米国の革命期に一回,内戦時に一回。過去にロシアは米国の歴史のなかで二度緊急援助を行なっている。
そして2016年のDonald Trump氏大統領選挙で,Putinロシアは3度目の支援を行った。
第二次アメリカ革命は2016年の大統領選挙におけるDonald Trump氏の優勢から始まった。
Kremlinはその事を理解している。
#3 -
ロシアがネオコン(the Neocon warmongers,ネオコンウォーミングウォーナー)の脅威に直面する一方で、
Putinは悪意のある軍隊( malevolent forces )が米国連邦政府を完全に引き継ぐのを防ぐ必要があった。
Putinが特に懸念しているのが,ルソフォス( the Russophobes )が米軍機を完全に統制する事態。
Kremlinは,NWOのグローバリストがホワイトハウスの総支配権を回復することを知っている。
ロシアとの戦争は避けられない。
グローバリストが密かに指揮し造る第三次世界大戦の気運。
その目的は,大戦後の混乱に乗じて独裁的国際秩序をつくる事。
#4 -
NWOのグローバリストは、ロシア連邦( the Russian Federation )が世界平和の鍵を握っていることを知っている。
ロシアは世界最大の陸地であり,東西の唯一の橋。
ロシア人気質は,極東と祖国ヨーロッパと隣接する地理的環境によって,何世紀にもわたる東西文明による主従関係によって形成されてきた。
東洋と西洋両国はロシアに強い影響を与えており,永続的な国際平和協定を築くのに最も適している。
#5 -
Donald Trump大統領は,Putin大統領と共に長期にわたる平和交渉を行うため神に特別に選ばれた。
この枢要な世界史の中で,両指導者はまさに平和のために神に選ばれた指導者。
グローバリストがムキになって大衆を戦争へと扇動している理由はここにある。
グローバリストは平和を望まない。
大戦をおこせなければ独裁的国際秩序をつくれないから。
かつて米国大統領選挙において,Donald Trumpほど選挙期間中にロシアと接した人はいない。
選挙期間中,Trumpは米ロ両国の利益のためにPutinと協力するという約束をしたように思う。
この大いなる意図は,TrumpとTrump政権に苦難を伝えていない。
そして,世界の大手メディアがロシアとPutinについて偽ニュースをやっきになって流す理由はそこにある。
参考記事:意図された反ロシア運動の裏にあるもの
ポータスの行動計画
2018年,Trump大統領に提言できるとしたらこう提言する。
Putinの演劇帳 を借りろ(Putinのキャリアに学べ)。
つまり:
Putinが大統領に初当選して3年半が過ぎた2003年,ロシア当局はユーコス石油(Yukos Oil)からオリガル党(oligarchs)のMikhail Khordorkovskyのつながりを絶つべくプロセスを開始した。
石油関係の大物Mikhail Khordorkovskyは,共同被告Platon Lebedevとともに裁判にかけられ,投獄(懲役10年)された。
Kremlinが行ったこの唯一の行為はPutin政権の安定への決定的打だった。
もはや国内にPutin政権の政敵はいない。
以降,ロシア連邦を安定化させるためにPutin大統領と首相は必要な改革を実施することができた。
Putin政権は驚くべき成功を収めた。
(出典:Soros Must Be Arrested, Prosecuted and Imprisoned to Prevent Civil War,ソロスは逮捕され、告発され、内戦防止のために拘束されなければならない)
PutinがMikhail Khordorkovskyを投獄した如くに,Trump大統領も同様に反乱派と裏切者George Sorosの即時の逮捕を命じた。
米国の「オリガル党(oligarchs)」,またはプルートラト(plutocrat)は屈するだろうか?
■結論
重要なポイントは,Deep Stateのエージェントが設計した「ベルトコンベア・システム(inside the Beltway,自動化システム??)」の事態がますます悪化していることが判明していることである。
CIA支配下にあるメディア,表面上攻撃的な民主党,不衛生な米国情報コミュニティ,無計画なSoros資金提供NGO,その他多数のリベラル派,急進派,左派の組織は,皆「Trump降ろし」に必死だ。
参照:Sorosが資金提供する「国家銃規制運動」は米国内戦を開始させるため
パワー・エリートが「デベロッパ」Trumpを非常に懸念する最大の理由は,TrumpがDeep Stateを倒し得る事を知っているからだ。
Trumpは実際に壊れたボールをいかに操るかを知っている。
エリート達も,そういった意図的な破壊がアメリカ共和国の再建のために道を開くことを知っている。
結局のところ,深い国家が存在する限り,米国は真の国家主権や領土保全を果たすことは決してない。
新しい国の建造物を建設する唯一の方法は古いものを壊すこと。
きれいな土台ができれば,その上に新しい政府を構成し汚職や犯罪がない環境を構築し得る。
参照: DEEP STATEの 犯罪令状RICO ACT起訴と罰
この目的のためには,Donald Trumpはこの上ないエージェントだ。
エージェントの目的は「きれいな家」を建てる事。
あるいは「古く荒廃した家」を打ち倒す事。
どちらにせよ,エージェントの仕事は,古いものを取り除き,新しい「きれいな家」を建てる事。
「チームTrump vs ディープ・ステート(Team Trump vs. Deep State)」 の最終結果はアメリカ共和国の運命を決めるだろうし,それはまた人類の未来にも関わるだろう。

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2016年03月16日
世見2016年03月16日ドナルド・トランプ
松原照子氏のスピリチュアル情報
―――★―――★―――★―――★―――
<世見> 2016/03/16
世界はほんの一握りの人の思惑で動いています。
古代の時代から闇の王国があったとしたらどうだろうか。
ローマの建造物を見あャイルド。
英王室内での血は私達より重要な気さえしています。
もしかすると、ダイアナ妃の悲劇は知にまつわることもひとつの要因だったのではと何 となく思ってしまいます。
カトリック教会の頂点のローマ法王も又、闇の部分があるかもしれません。
ヨハネ・パウロ一世は何故暗殺されたのだろう。
アレ、こんなことを書いてびっくりし ています。
だぁって、私の記憶にないことを書いているのですもの。
「ブッシュ一族は主流から外れたの」 こんな想いも広がる。
アメリカ大統領選が近付き人々はトランプ氏の行方が気になるだろうが、
現在闇の王国 に属する人も大統領選の行方が読めなくなっています。
ローマ法王まで異例のコメントを出しトランプ氏を引き下ろそうとしても効果がなく、 だからと言ってヒラリー女史に諸手を挙げて賛成でもない。
「まぁ いいかぁ彼女で」くらいのようにも思う。
でも民衆はどこまで裏の作戦に乗るのかが見ものにも思えます。
アメリカ大統領選は闇の王国にとっても重大事。
トランプ氏に今後いかんでは命に危険が及ぶ気がします。
記事引用元はこちら⇒幸福への近道より
posted by キキ at 00:00 | 世見2016年3月 | |

あほうどりのひとりごと
http://www.あほうどりのひとりごと.com/article/434975568.html






★世見★松原照子氏のスピリチュアル情報
―――★―――★―――★―――★―――
<世見>
2017/010/16
大きく深呼吸すると、秋の香りがホラ、ほんのりと感じられます。
きっと、公園や山々の木や草や花達が、秋の季節に衣替えをしたのでしょう。
日々の暮らしが心の内に様々なものを呼び込みますが、今年も秋が日本列島を包みます。
天高く澄み透る青空の下で自然の息吹を味わわないと、損した気持ちになります。
今年も後2ヶ月と半月です。
私には一年が早過ぎて、顔の衰えだけは少し後からやって来て欲しいと願う毎日になりました。
2017年はまだ終わってはいませんが、
2018年、2019年と世界の動きが自然界や情勢をプラスして、大きく変化をすることと思います。
アメリカでトランプ大統領が当選して、もうすぐ一年になります。
トランプ氏が大統領になったのは何故なのだろうとフッと思いますと、
私達には見えない世界があって、何らかの要因が決定打になったように思うのです。
トランプ大統領が選ばれし人であり、大きな役目を持っているとしたら、2018年には北朝鮮への答を明確にすると思っています。
「選ばれし人」 この言葉の意味には不可思議な言動も含まれ、
人類がこの地球で生活をしていくにあたって、右に行くか左に行くかの選択権も握っている人のことを言っている気がします。
ただ、トランプ大統領が運の強い人かどうかは、彼の任期中に、アメリカが引っ繰り返るような大惨事か大災害をアメリカ国内で味わうかにかかっています。
現時点では「大統領辞めた」は思っていませんが、
日本でオリンピックが開催される年には、この人の顔から精気が薄れてしまっているのを感じます。

あほうどりのひとりごと 幸福への近道
http://www.xn--l8ji6b8dbd9a6a7e0hd.com/





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2018年03月10日

経済情報

2018.3.5
「デフレ脱却」に潮目が変わりつつある?
「デフレの勝ち組」のセリアであるが、筆者が気にかけているのは、ここにきて既存店売上が失速していることだ。
セリアの既存店売上は2017年10月に前年同月比0.7%減のマイナスに転じた。単月でのマイナスとしては2016年2月以来、11カ月ぶりのことである。
当初は天候要因など一過性の現象と思われたが、今年1月には1.6%減と再びマイナスに転じており、今下期(10〜1月までの4カ月)でも0.1%減に転落している。
今上期(4〜9月)が3.3%増だったことを考えると減速傾向は明白だ。
今下期については2、3月が残されているが、ここでプラスを回復できなければ、半期ベースで2015年3月期下期(10〜3月)以来3年ぶりのマイナスとなる。
一方、2017年の百貨店売上は既存店ベースで0.1%増となり3年ぶりに前年を上回っている。
ひょっとしたらデフレの終焉が近づき消費形態に変化が出始めたのかも知れない。
日経平均が一時2万4000円台を付けたのは記憶に新しいところであるが、これは1991年以来26年ぶりの高値でもある。
1991年といえば、ダイソーがチェーン店展開を始めた頃だ。これは、ただの偶然なのだろうか。
それとも、日本経済の潮目がデフレ脱却に変わりつつあるのだろうか。
平田和生(ひらたかずお) ZUU Online

msn.com
https://www./ja-jp/money/news/

















100均業界、デフレ脱却で起こる異変
1990年代初頭のバブル崩壊以来、日本経済は長らく景気停滞とデフレに悩まされてきた。
いわゆる「失われた20年」である。
だが、デフレといっても悪いことばかりではない。
たとえば筆者にとってデフレの恩恵といえるのが、1000円で酔っ払える「1000ベロ」のお店が増えたこと、
そして「100円ショップ(100均)」の普及だ。
「1000ベロ」も「100均」もバブル期にはとても考えられなかったビジネスモデルであったが、いまや両者とも筆者の生活になくてはならない存在となっている。
どんなに時代が変わろうとも「1000ベロ」と「100均」は存続して欲しい。
心の底からそう願わずにはいられない。 気掛かりなのは100均業界の最大手「ザ・ダイソー」を展開する大創産業が上場準備に入ったと報じられる一方で、同じく業界第2位のセリア<2782>の既存店売上高がマイナスに転じていることだ。筆者がこよなく愛する「100均業界」に何が起きているのだろうか? ■「500円で30分楽しめる」レジャーランド 先に述べた通り、大創産業はザ・ダイソー(以下、ダイソー)を展開する「100均業界」の最大手だ。2017年3月期における同社の売上高は4200億円で、店舗数は国内3150店、海外1900店に達する。 ちなみに、2001年3月期の大創産業の売上は2020億円、国内店舗数は約2000店だった。つまり、この16年で売上を2倍以上、国内店舗は1000店以上も増加しているのだ。ダイソーのビジネスモデルは、まさに「デフレの勝ち組」を象徴していると言えるだろう。 ダイソーが積極的にチェーン店展開を始めたのは1991年のこと。「主婦が500円で30分楽しめるレジャーランド」というテーマでお店を演出した。おりしも当時はバブル崩壊が始まった時期、消費者の財布のヒモが固くなりがちな情勢で「安さ」は強力な武器となった。もちろん、ダイソーの魅力は安さだけではない。商品のクオリティの高さはもちろん、品揃えも年々充実する中で多くの人の支持を集めることとなった。 ■セリアの時価総額は高島屋を超える 現在、「100均」の大手は4社ある。2016年度の売上でみると前述の大創産業がトップで4200億円(2017年3月期)、2位のセリアが1453億円(2017年3月期)、3位のキャンドゥ<2698>が680億円(2016年11月期)、4位のワッツ<2735>が461億円(2016年8月期)となっている。大手4社の売上で約6800億円。4社ベースに占めるダイソーの市場シェアは約62%と圧倒的で、次いで同21%のセリアが追いかける情勢となっている。 とはいえ、セリアの成長も目覚しいものがある。同社の売上は決算期変更があった2001年3月期以降16期連続の増収となっている。営業利益はリーマンショック時に減益となったものの、その後は8期連続の増益だ。
2000年9月期の売上204億円から2017年3月期には1453億円まで7倍に拡大しており、こちらも「デフレの勝ち組」と呼ぶにふさわしい成長ぶりだ。
「デフレの勝ち組」は株式市場でも人気銘柄となった。
「100均」のセリアのほか、アパレルではしまむら<8227>、ファーストリテイリング<9983>、ディスカウントストアではドンキホーテホールディングス<7532>、
外食では吉野家ホールディングス<9861>などを挙げることができる。
どれも一般消費者に馴染みの企業ばかりだ。
一方で「デフレの負け組」も存在する。代表的なのが百貨店だ。
2017年の百貨店売上高は約5兆9500億円で市場規模としては「100均」を大きく上回っている。
しかし、時価総額でみるとセリアは約4100億円で、高島屋<8233>の約3900億円やエイチ・ツー・オー リテイリング<8242>の約2600億円を追い抜いているのだ。
市場関係者の多くが百貨店の高島屋よりも「100均」のセリアを将来有望な投資先として評価していたのだろう。
■「デフレ脱却」に潮目が変わりつつある?
そんな「デフレの勝ち組」のセリアであるが、筆者が気にかけているのは、ここにきて既存店売上が失速していることだ。
セリアの既存店売上は2017年10月に前年同月比0.7%減のマイナスに転じた。単月でのマイナスとしては2016年2月以来、11カ月ぶりのことである。
当初は天候要因など一過性の現象と思われたが、今年1月には1.6%減と再びマイナスに転じており、今下期(10〜1月までの4カ月)でも0.1%減に転落している。
今上期(4〜9月)が3.3%増だったことを考えると減速傾向は明白だ。
今下期については2、3月が残されているが、ここでプラスを回復できなければ、半期ベースで2015年3月期下期(10〜3月)以来3年ぶりのマイナスとなる。
一方、2017年の百貨店売上は既存店ベースで0.1%増となり3年ぶりに前年を上回っている。ひょっとしたらデフレの終焉が近づき消費形態に変化が出始めたのかも知れない。
日経平均が一時2万4000円台を付けたのは記憶に新しいところであるが、これは1991年以来26年ぶりの高値でもある。
1991年といえば、ダイソーがチェーン店展開を始めた頃だ。これは、ただの偶然なのだろうか。
それとも、日本経済の潮目がデフレ脱却に変わりつつあるのだろうか。
■ダイソーが「100均業界・新時代」のカタリストに?
もちろん、日本経済を長年苦しめてきたデフレからの脱却が本当に実現するのであれば、喜ばしいことである。
だが、同時にそれはデフレの勝ち組として成長を続けてきた「100均業界」が過渡期を迎えることを意味する。
そうした状況に活路を見出す一つの戦略として筆者が注目しているのが海外展開だ。
先に述べた通り、ダイソーの海外店舗数はすでに1900店に達している。
先日、筆者がシンガポールを訪れたとき、ショッピングモールのダイソーが驚くほどの賑わいを見せていたのを忘れることができない。
あくまで筆者の印象であるが、「100均」の海外での成長余力は十分高いと感じられる経験だった。
「コト消費」としてのレジャーランド「100均」の海外市場は大きなポテンシャルを秘めているように思うのだ。
昨年11月、ダイソーを運営する大創産業が株式上場の準備を進めているとの報道があった。
矢野博丈社長が日経ビジネスのインタビューに応じたものだった。
同社はこれまで非上場を選択していたが、海外展開の積極化で上場を視野に入れ始めたようだ。
もし、大創産業の上場が実現するようであれば海外戦略とあわせて「100均業界・新時代」のカタリストになるかも知れない。
平田和生(ひらたかずお) ZUU Online

msn.com
https://www./ja-jp/money/news/












日本企業が内部留保を増加させるワケ
企業の内部留保の増加が問題となっている。
利益が大きく改善しながら現金をため込み人件費に回さないと批判されているが、配当も利益の増加に比べ低い水準にとどまる。
純利益に占める配当の割合を示す配当性向は、東証1部上場の主要500社の平均は31%で、欧州の主要企業の半分程度にすぎず、むしろ低下傾向にある。
ニッセイ基礎研究所の上野剛志シニアエコノミストは、この背景に日本企業特有の横並び意識があると指摘する。
「日本企業の配当性向は30%前後に集中していますが、これは突出を嫌うためです。
減配や無配を恐れて他社と同じ水準にし、翌年以降も安定した配当をすることを優先して剰余金があってもため込んでしまう」
どうすれば企業にお金を使わせることができるようになるのか。
「人口減少で将来にわたって低成長が続くことが予想されるうえに、円安や原油安もいつ揺り戻しがあるかわからない。
そうなれば、企業は人件費や配当に回すよりもいざというときに備えることを優先してしまいがちです。
企業が成長イメージを持てるよう規制緩和などで政策的に促していくことが必要です」(上野氏)
もっとお金を使える環境づくりが欠かせない。 (図版作成=大橋昭一)
プレジデントオンライン

msn.com
https://www./ja-jp/money/news/




2018.3.7
とばっちり受けた日本株、弱さの所在
今日の日経平均は101円高で引けた。前場は500円超に上げ幅を広げたが売りに押され、一時は小幅安に転じる場面まであった。
いまさら言うまでもないが、弱い相場である。
トランプ政権の通商政策が当初の懸念よりはマイルドなものとなりそうなことや北朝鮮を巡る緊張緩和など、これだけの材料が出て、
一時は105円割れさえ視野に入ったドル円が106円台後半にまで戻っても、日本株の戻りは鈍い。
22500円にワンタッチした今回の下げ相場での最初の反騰のピークだった2月27日から今日までの9営業日で陰線は8回。
特に今週は上ひげが目立つ。高い場面があっても維持できないということだ。
なかでも今日の陰線は嫌な格好だ。長い上ひげが25日線に抑えられたように見える。
2月27日の戻り高値も25日線に抑えられている。 僕は常々、あっさり言って、「景気がいいから株があがるのだ」と主張してきた。
景気動向指数(CI、一致指数)と日経平均の推移をみたものである。
極めて連動性が高い。 現在、我が国の景気は、高度成長期のいざなぎ景気を越え、戦後2番目に長い拡張期にある。
内閣府が昨日発表した2017年10〜12月期の実質GDP改定値は、前期比0.4%増、年率換算で1.6%増だった。
プラス成長は16年1〜3月から8四半期連続。80年代のバブル期に記録した12四半期連続以来、約28年ぶりの長さである。
8四半期連続ということは、2年である。つまり2016〜2017年までは良かったということだ。
ところが2018年に入ると、この良好な景気に変調が見られる。
内閣府が7日発表した1月の景気動向指数(一致指数)は前月比5.7ポイント下落した。
これほどの落ち込みは東日本大震災があった11年3月以来の大きさである。
指数を構成する指標のうち、前月と比較可能な7つの指標すべてが低下。
中でも鉱工業生産や生産財出荷指数が大きく下落した。
景気がいいから株があがる、とすれば景気が悪くなれば株価は下げて当然だ。
そう考えると、日本株は米国発の株安の「あおり」「とばっちり」を食らったと言っていたが、日本の景気自体も悪化していたということだ。
震源地・米国の戻りに比べて日本株の戻りの弱さが解せないと言っていたが、実は日本にも弱い材料があったということだ。
景気動向指数は1月の数字だからグラフにすると、先に景気が悪化して、それを追いかけるように株価が2月に急落したように見える。
だが、実際に景気動向指数が発表されたのは3月7日である。株価が景気動向指数の悪化を先取りしていたのか、
あるいは景気動向指数に反映されるべき大元の経済活動は1月にすでに鈍化していたので、それを受けての株価反応なのか、実際のところはよくわからない。
しかし、いずれにせよ、株価と景気動向がかなり密接にリンクしていることは確かであろう。
景気動向指数の大幅な低下とほぼ同時期に株価の急落が起きているのだから。
ここまで弱気材料ばかり見てきたが、実は明るい材料もある。上述の景気動向指数の悪化は天候要因など一時的なものである可能性が高い。
早晩、上昇基調に回帰するだろう。 テクニカル面では日経平均が200日移動平均を割り込んだことが悲観視されるが、実は昨年9月8日にも一度、200日線を割ったことがある。
実はその日こそ、昨秋のラリーの起点だった。日経平均が16日続伸という新記録を作った昨年秋の上昇相場は、日経平均200日線割れから始まった。
「本当の強気相場は悲観の中に生まれる」を地で行くような相場だった。 従来からの主張通り、10日ほど早い節分天井・彼岸底。
お彼岸を10日ほどあとに控えて、株価はほぼ底値に届いていると判断している。
広木隆(ひろき・たかし) マネックス証券 チーフ・ストラテジスト
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ドル下落、米輸入制限で貿易戦争懸念
2018.3.2
[ニューヨーク 2日 ロイター]
ニューヨーク外為市場ではドルが主要通貨に対して下落した。
トランプ米大統領が前日に表明した鉄鋼とアルミニウムに対する輸入関税が貿易戦争につながり、ひいては米経済の阻害要因になるとの懸念が出ていることが背景。
トランプ米大統領は前日、鉄鋼に25%、アルミニウムに10%の関税を課す方針を来週発表すると表明。
中国、欧州、カナダなど主要貿易相手国が報復措置を発動させる可能性があるとの懸念が出ている。
ドル/円(JPY=)は一時105.26円と、2016年11月以来の安値を更新。
終盤の取引では0.5%安の105.72円となっている。
主要6通貨に対するドル指数(.DXY)は0.4%低下の89.957。
TD証券の北米外為戦略部門責任者のマーク・マコーミック氏は「過去の例を見てもドルは貿易戦争で下落する」と指摘。
ただ、野村(ロンドン)のマクロストラテジスト、ビラル・ハフィーズ氏は、
トランプ氏の輸入制限にドル相場がどの程度反応するかは、諸外国がどのように対応するかによるとの見方を示している。
日銀の黒田東彦総裁が2日に行った衆院議院運営委員会で所信の表明と質疑で、2019年度には現在の日銀想定通りに物価目標2%を達成していると「確信」、
その際には「当然出口を検討している」と述べたことを受け、円は上昇。円は対ユーロ(EURJPY=)で0.1%、対英ポンド(GBPJPY=)で0.5%上昇した。
ユーロは対ドルで0.5%高。市場では4日のイタリア総選挙が注目されている。
市場はこのほか、来週9日発表の2月の米雇用統計にも注目。今回の統計では時間当たり平均賃金の0.2%増加が予想されている。
フォレックス・ドットコム(ニュージャージー州)の調査部門責任者、ジェームズ・チェン氏は
「前回の雇用統計で賃金の伸びが予想より大きかったことが市場が大きく振れるきっかけとなった。
これを踏まえ、今回の統計はとりわけ重要視されている」
としている。
ドル/円 NY終値 105.73/105.77始値 105.42高値 105.74安値 105.26ユーロ/ドル NY終値 1.2317/1.2318始値 1.2303高値 1.2336安値 1.2294
(表はロイターデータに基づいています)
Reuters

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EU、米ブランドへの報復関税準備
【AFP=時事】
ドナルド・トランプ(Donald Trump)米大統領が鉄鋼・アルミニウムに関税を課す方針を表明し、貿易戦争を辞さない姿勢を示したことを受け、
ジャンクロード・ユンケル(Jean-Claude Juncker)欧州委員会(European Commission)委員長は2日、
欧州連合(EU)がジーンズのリーバイス(Levi's)や、オートバイのハーレーダビッドソン(Harley Davidson)といった米ブランドに対する報復措置の策定を進めていることを明らかにした。
AFPBB News

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2018.2.9
リバウンドで、「株価は元の古巣に戻る」
2/9(金) 22:01配信
会社四季報オンライン
リバウンドで、「株価は元の古巣に戻る」
(撮影:尾形文繁)
「行き過ぎもまた相場」という格言に倣うと、相場の続急落は決して異例でも何でもない。
名うてのファンドマネジャーは、米国長期金利の足元急上昇で株式投資の益回りと比較して割高だと見切った。
そして運用に組み入れた日本株の持ち高を調整したのが真相かもしれない。
それにしても東京市場は打たれ弱い。
NY市場の上昇ピッチと比べて出遅れたくせに、本格調整の時期が来ると売り一色となる。
3連休明けの火曜日13日が日本株の”三段下げ”になる可能性は否定できない。
少なくともNYの値幅調整が一巡するまで”押し目買い”は待つほうがよさそうだ。
NY市場が落ち着きを取り戻したかを推し量る指標としては、
米国10年債利回り
米国のVIX指数
ドル/円相場の動向
などがある。
とはいえ、そんな中でも来週の後半からは沸々と「底値買い」「下値拾い」の機運が盛り上がるかもしれないテーマはある。
15日発表の国内12月機械受注が要注目だ。
統計データの数値が良好であれば、スマート工場絡みではやされるIoT関連銘柄が頃合いだけに買い進まれるだろう。
個別の銘柄は、
ファナック(6954)、東芝機械(6104)
など工作機械の各メーカーが主軸。
さらに、全体相場の地合いが良ければの話だが、
日立製作所(6501)、三菱電機(6503)、安川電機(6506)、オムロン(6645)、NEC(6701)、富士通(6702)、横河電機(6841)
といった主力株を狙ってもよいだろう。
来週は、主要企業の決算発表が相次ぐ。
本決算を14日に発表予定の
東京応化工業(4186)、DIC(4631)
などファインケミカルメーカーの好反発は期待してよいかもしれない。「
株価は元の古巣に戻る」という格言は、長期にわたって振り返ると元の水準を取り戻すという格言だ。
両銘柄とも3カ月前の水準まで一気に値を消したが、高値奪回の道はあるということだ。
さらに13日は
大林組(1802)、鹿島(1812)、戸田建設(1860)
のゼネコン決算がある。
西松建設(1820)
が先行して発表した決算内容は芳しくなかった。
労務費と資材費の高騰に加えて、工事の進捗遅れによる採算低下の懸念がくすぶるからだ。
リニア新幹線の談合問題の先行きも不透明なので、大林組と鹿島は様子見だろう。
戸田建設は、得意の病院や学校といった建築物件が完成時期でもある。
9日の値動きを見ると下げ渋っており、逆張りはありかもしれない。
最後に新興銘柄の人気株の動向が相変わらずにぎにぎしい。
先週の本稿で取り上げた
ニチダイ(6467)
は9日も逆行高で高値引けをした。
ただ「買い疲れ」、「飽き」がそろそろ来てもおかしくない。
代替物色されそうな銘柄としては、配当と優待の権利日が接近している2月期、8月期企業で株主還元に熱心な好配当株が挙げられるだろう。
(『株式ウイークリー』編集長)
※当記事は、証券投資一般に関する情報の提供を目的としたものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。
古庄 英一

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世界的な株価急落となった今回のVIXショックはリーマン・ショックなどとは異なる --- 久保田 博幸
2/9(金) 14:51配信 アゴラ
2月5日のニューヨーク株式市場でダウ平均は取引時間中に1597ドル安と過去最大の下げ幅となり、引け値でも1175ドル安となって過去最大の下げ幅を記録した。
これを受けた6日の東京株式市場では一時1600円を超す下げとなり、1071円安で引けた。
このニューヨーク株式市場の急落の要因としては、2日の米雇用統計を受けた米長期金利の上昇とされるが、その米長期金利は2.88%あたりまで上昇したあと、5日には株安によるリスク回避という理由で2.70%に低下した。
しかし、この長期金利の低下そのものは5日の米国株式市場は好材料視していない。
6日のダウ平均は567ドル高と反発したが、この日の米長期金利は2.80%に上昇していた。
これを見る限り、米長期金利の動向が米株に影響を与えたというのはむしろ考えづらい。
そもそも2日の米長期金利の上昇は、1月の米雇用統計で非農業雇用者数は20万人増と予想を上回り、平均時給も前年比2.9%の上昇と高い伸びとなったことにより、FRBの利上げペースの加速観測が背景にあったとされる。
FRBはすでに慎重に利上げを継続させているが、この日に就任したパウエル議長が米雇用統計を受けて、利上げベースを速めると指摘していたわけではない。
あくまで市場の思惑であったが、その思惑が出た理由は米景気の拡大という、米株にとってはプラス要因であった。
今回の米株の大きな調整はあくまでテクニカル的な動きとみておいた方が良いと思われる。
2009年あたりを起点とし、2016年初当たりからやや上昇ピッチを加速させていたダウ平均であったが調整らしい調整が入っていなかった。
このため、今回の米国株式市場の大幅調整の要因のひとつとして、ボラティリティインデックス(VIX)の空売りの解消などが指摘されている。
米株はボラティリティが低い状態で長らく上昇基調が継続していたことも確かで、これはゴルディロックス相場(適温相場)とも呼ばれていた。
その反動が一時的に起きた可能性がある。VIXという要因もひとつの象徴的なものであり、VIXショックが起きたともいえる。
ここにアルゴリズムも絡んでフラッシュ・クラッシュを起こし、予想以上の下げを記録した。
ボラティリティが低い状態で上昇相場が続き、何かしらのきっかけで急激な変動が起き、この場合は急落というケースが多いが、その後はボラタイルな相場、
つまりボラティリティが高く値動きが荒くなることがある。
1987年のブラックマンデーや2006年の日本の債券市場でのVaRショックなども類似している。
このため、今後の値動きにも注意する必要はある。
ただし、今回の下げをリーマン・ショックと比較してみると、市場の地合いは正反対である。
リーマン・ショックの際には市場で不安が渦巻いており、これから特に金融機関で何が起きるのか先が見通せないという、最悪の環境下にあった。
今回は景気が予想以上に拡大している状況であり、金融機関に対する不安視などが出てきているわけではない。
むしろ、順調な景気回復で利上げ加速の心配をするぐらいである。
米長期金利が上昇したと騒いでも3%にすら届いていない。
参考までにリーマン・ショック時の米長期金利は3.4%近辺となっていた。
編集部より:この記事は、久保田博幸氏のブログ「牛さん熊さんブログ」2018年2月8日の記事を転載させていただきました。
オリジナル原稿をお読みになりたい方はこちら(http://bullbear.exblog.jp/)をご覧ください。
久保田 博幸

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アマゾンCEO、史上最大の富豪に ブルームバーグ調査
1/10(水) 12:00配信 CNN.co.jp
ニューヨーク(CNNMoney) 
米ブルームバーグは10日までに、ネット通販世界大手の米アマゾンを率いるジェフ・ベゾス最高経営責任者(CEO)の資産総額が1051億ドル(約11兆8000億円)に達したと伝えた。
米マイクロソフトの創業者、ビル・ゲイツ氏を抜き、これまで記録された中で最も裕福な人物になったことを意味する。
一方、米経済誌フォーブスの長者番付では、ベゾス氏の資産総額は1044億ドルとなっている。
ベゾス氏の資産の大半は保有するアマゾン株7890万株によるもの。
アマゾンの株価は8日に1.4%上昇し、ベゾス氏の資産はおよそ14億ドル拡大していた。
2017年に56%の値上がりを記録したアマゾン株は、年初来7%近く上昇している。
ベゾス氏はこのほか、米紙ワシントン・ポストや米宇宙開発企業ブルー・オリジンといった会社も所有する。
ゲイツ氏の現在の資産総額について、フォーブスとブルームバーグはそれぞれ番付2位となる919億ドル、933億ドルと発表している。
ただフォーブスによると、同氏の資産は1999年4月の短期間、1000億ドルを超えていたという。
インフレ率を調整すれば当時の1000億ドルは現在の1480億ドルに相当する。

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マックとモス、明暗分けた「新潮流」
ハンバーガー各社の積極展開が相次いでいる。内外顧客の獲得を通して、企業価値向上を実現するカギを握るのは、
クレジットカード決済の導入や、無料Wi-fi・電源コンセントの完備などの利便性向上とともに、魅力的なメニューを開発して客単価を引き上げ取り組みだ。
■ハンバーガー事業を有望視し再生に乗り出した企業
ドムドムバーガーは2017年12月8日、6年ぶりに新店・厚木店をオープンした。
小田急小田原線本厚木駅北口(神奈川県厚木市)から程近い場所に位置しており、店内全席に電源コンセント、無料Wi-fiを備え、利便性を高めた。
ドムドムバーガーは1969年6月の会社設立以来長らくダイエー傘下にあったが、2017年7月1日、レンブラントホールディングス(HD)傘下の「ドムドムフードサービス」に譲渡された。
レンブラントHDのプレスリリース「事業譲受に関するお知らせ」の中で、2021年3月期までに19店の新規出店の計画が明記されていることからも、同社がハンバーガー事業を有望とみなしていることが見て取れる。 ダイエー傘下時代のドムドムバーガーは売上が低迷していたが、経営主体の変更で、オールドファンの呼び戻しと、新規顧客の獲得につながるか注目される。 ■「マクドナルド」クレジット決済導入に対する顧客の反応は ドムドムバーガーに限らず、ハンバーガー各社の出店増は大きな潮流となりつつある。日本マクドナルドHDは、メニューの改革とともに、電子マネーやクレジットカード決済の拡大により利便性向上を高めた(同社「平成29年12月期決算短信」より)。 決済手段拡大の狙いとして同社は、日本人顧客のみならず、2020年東京オリンピックに向けて増加が見込まれる訪日外国人客に対する利便性提供を掲げている(同社ニュースリリース「〜もっと便利な「店舗体験」を国内や海外からのお客様に〜」より)。クレジットカード決済導入について、事業子会社の日本マクドナルドに聞いたところ、「お客様から便利になったというお声を頂いている」(広報部)と顧客から好評価を得ていることを明かす。 また、日本マクドナルドHDが2018年2月13日に発表した「2017年12月期通期決算発表」の中で明記された新規出店増の狙いについて、日本マクドナルド広報部は「顧客の利便性向上を図ることに主眼がある」と説明する。同社の「平成29年12月期 決算短信」には、当期純利益が過去最高の240億円(前期比+347.6%)となったこと、および2018年度末までに90%以上の店舗のモダン化(筆者注:改装のこと)を進めることが明記された。積極策を打ち出すことで顧客満足度向上を通じた顧客の囲い込みを進め、競争に勝ち残る狙いが透ける。 ■明暗分かれたマックと競合他社 他社も反転攻勢に舵切り 他社も続々と積極策に舵を切る。現状維持を続けていては、日本マクドナルドとさらに差が開きかねない懸念が背景にあると推察される。販売不振で一度日本から撤退後再参入した米バーガーキングは日本での運営権を投資ファンドに譲渡し、出店拡大に打って出る。店舗数は98(同社ホームページ「店舗紹介」より筆者計算)に留まっており、日本マクドナルドの2911店に大きく水をあけられているが、反転攻勢に転じる。 ファーストキッチンは同業のウェンディーズ・ジャパンの傘下となったことを機に、ファーストキッチンとウェンディースのコラボ店が増えている。
一方、1351店舗を運営する業界2位のモスバーガーは2017年度下期は客数減に沈んでおり、テコ入れが急務となっている。
メニュー改革や店舗戦略の積極化を進めて好業績につなげた日本マクドナルドとは対照的だ。
ハンバーガー各社が積極策に転じる背景には、「マクドナルド」が大々的な積極策を打ち出していること、
知名度が高く訪日外国人客を誘致できるハンバーガーという「コンテンツ」のポテンシャルに活路を見い出していることがある。
人口減少による国内顧客減少が確実となる中、競争に乗り遅れたら生き残れないという危機感が各社の背中を後押ししていることは間違いない。
内外の顧客の獲得を通して、企業価値向上を実現するカギを握るのは、クレジットカード決済の導入や、
無料Wi-fi・電源コンセントの完備などの利便性向上とともに、魅力的なメニューを開発して客単価を引き上げる取り組みだ。
今後もハード・ソフトの両面での魅力向上競争がますます加速しそうである。
大塚良治 ZUU Online

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「人口減少」を逆手に取って生まれるチャンスとは?
経営お役立ち情報 -WizBiz-
02/14 (水) , 7:13
査によると日本人の総人口は8年連続で減少。
前年からは30万人以上も減り、この減少幅は調査開始最大を記録しました。
さらに、こどもの出生数は初めて100万人を割りました。
かつて人口が増えずして栄えた国は、地球上のどこにもありません。
でも「人口減少」は本当にピンチなのでしょうか。
ビジネスチャンスは残されていないのでしょうか。
WizBizでは、少子化を認識しながら、法人が取り組むべき新規事業として、積極的に「子ども向けビジネス」をご紹介しています。
それはなぜかと申しますと、現在「子ども向けビジネス」は活況を呈しているからです。
・政府の推進する2兆円規模の「人づくり革命」に伴う子育て支援や教育無償化
という追い風を受けて
・子ども向け学習塾業界では株式を公開する上場企業がストップ高になど、子どもを取り巻くビジネスは大変好調なのです。
WizBizでは、企業が新規事業として取り組みを検討する価値があるかどうか、優れたビジネスモデルといえるのか…という視点で
「教育ビジネス」を徹底解剖するセミナーを開催します。
「教育ビジネス」がなぜ好調なのか、この好調ぶりはこれからも続くのかを解き明かします。
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※児童発達支援事業とは
2012年4月に児童福祉法の改正で規定されたもので、障がい児たちに対して療育や訓練を行い「発達支援」を行う事業所のこと
WizBizでご紹介しておりますのは『コペルプラス』です。
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独自の教材とカリキュラムで「幼児教室」として25年以上の実績がある『コペル』が展開しているのが『コペルプラス』。
建設・物流・製造・サービス業など異業種から参入したオーナーを中心に
開業2〜3ヶ月以内で黒字化
月あたりの営業利益100万円以上
平均営業利益率40%以上
と、たいへん堅調です。
WizBizでは、昨年11月末よりご紹介しておりますが、
過去半年でご紹介したフランチャイズビジネスのなかで事業説明会の申込企業数は1位。
さっそく加盟を決められた方は複数いらっしゃいます。
早い方ですと、今春開業予定の社長様方もいらっしゃいます。
さらに驚きなのは、ほとんどの加盟企業様は複数枠の加盟をされていること。
皆さん、この事業が持つ価値・必要性を痛感されているご様子です。

WizBiz
http://a05.hm-f.jp/cc.php?t=M698801&c=73686&d=2b8b
http://a05.hm-f.jp/cc.php?t=M698123&c=73686&d=2b8b









「ユダヤの大富豪」に学ぶ資産運用
グローバル規模で、実業界や金融界で活躍するユダヤ系の人々。
華僑やインド人などと比較すれば、圧倒的に数は少ないが、ユダヤ人は存在感を解き放ち、数多くの大富豪が誕生している。
その富を形成する資産運用の秘訣は、民族のルーツに起因している要素が多い一方、一般のサラリーマンでも実践できそうなアイデアも盛り込まれている。
■土地、商品、現金の3分法で資産を管理せよ
キリスト教やイスラム教をはじめとする他宗教との対立などから、迫害を受けてきた歴史を持つユダヤ人。
築き上げた財産を一夜にして失ってしまうリスクと常に隣り合わせで生き延びてきた。
そのような状況下で、ユダヤ人は、資産を「現金」「商品」「不動産」に分けて管理する術を身に着けた。
そうすることで、仮に迫害によって土地を追われ不動産を失ったとしても、持ち運べる「現金」と「商品」は、手元に残すことができたのだ。
宗教や民族間の争いに翻弄された歴史に加え、ユダヤ教の聖典「タルムロード」にも
「富は3分の1を土地、3分の1を商品、残る3分の1を現金と、常に3分法で保有すべき」
と記されている。
この教えにも沿って、ユダヤ人たちは、資産を主に3つのポートフォリオに配分して管理することで、リスクをコントロールして富を築き上げてきたのだ。
■金融と資源の事業を持つ
ロスチャイルドやロックフェラーといった巨大なユダヤ資本は、どんな時代にあっても金融と資源に資産(事業)を分散して保有してきた。
たとえば、戦争が起きそうになると経済の先行き不安から株価は冷え込むが、天然資源などは上昇しすることが多い。
アメリカで9・11(同時多発テロ)が起きたときのマーケットも「株安、資源高」で反応している。
一方が悪くなっても、もう一方でカバーする。
そうやって資産を分散させてきたからこそ今日の繁栄があるともいえる。
■賢人に学ぶ資産運用
確定拠出年金(401k)の導入や少額投資非課税制度(NISA)の整備により、一般のサラリーマンも、投資に向き合いやすい環境が整いつつある。
プロでも勝ち続けることは困難な資産運用において、長い歴史から培われた賢人ともいえるユダヤ人の知恵を借りない手はない。
「タマゴを一つのカゴに盛るな」
という資産運用の格言を忠実に実践したユダヤ人の姿勢を見習いたい。
一攫千金を狙って特定の運用先に資産を集中させるのではなく、リスクの管理という観点に立てるかどうかが鍵になりそうだ。
■ユダヤ系は世界大富豪ランキングの常連
財産を築いたユダヤ人は、米経済誌「フォーブス」が発表する世界の大富豪ランキングの常連でもある。
大手ビジネスソフトウェアのオラクル・コーポレーションの創業者であるラリー・エリソンは資産522億ドル(約5兆5000億円)で、フォーブスの大富豪ランキングでは7位に入っている。
このほか、ニューヨーク市長で通信社「ブルームバーグ」を設立したマイケル・ブルームバーグ、Facebookの創設者であるマーク・ザッカーバーグもユダヤ系大富豪として、
ランキングの常連だ(資産額は2018年3月時点)。
大富豪のほか、金融やビジネスに影響を及ぼす役職でもユダヤ人の活躍が目立つ。
ベン・バーナンキ元FRB議長もユダヤ系の家庭の出身で、バーナンキ氏の後を継いだジャネット・イエレン前FRB議長もユダヤ人だ。
また、トランプ大統領の娘婿であるジャレッド・クシュナー大統領上級顧問もユダヤ系の家庭で育ち、実業家としても名声を上げた。
大富豪として、さらには政財界の重要な役職でも活躍するなどユダヤ人のの影響力は計り知れない。
成功を掴み取ったユダヤ人の教えを参考に取り入れたいものだ。(
ZUUonline編集部)

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▼時系列[経済軸]
20180305 日経平均:今日の日経平均は101円高で引けた
20180305 日経平均:前場は500円超に上げ幅を広げたが売りに押され,一時は小幅安に転じる場面
20180305 日経平均:言うまでもないが弱い相場 広木隆
20180305 日経平均:トランプ政権の通商政策がマイルドなものとなりそうなことや北朝鮮を巡る緊張緩和など好材料
20180305 US$:一時は105円割れさえ視野に入ったドル円が106円台後半にまで戻っても、
20180305 日経平均:好材料が出ているにもかかわらず日本株の戻りは鈍
20180305 日経平均:22500円にワンタッチした下げ相場
20180305 日経平均:2月27日から3月5日まで反騰のピーク
20180305 景気がいいから株があがる 広木隆
20180300 現在,我が国の景気は高度成長期のいざなぎ景気を越え戦後2番目に長い拡張期 広木隆
20180304 2017年10〜12月期の実質GDP改定値,内閣府が発表
20171200 2017年10〜12月期の実質GDP改定値,前期比0.4%増、年率換算で1.6%増
20171200 実質GDPプラス成長,2016年1〜3月から8四半期連続(1980年代バブル期以来約28年ぶりの長さ)
19880000 実質GDPプラス成長,12四半期連続
20171200 実質GDPは8四半期(2年)連続プラス成長
20170000 2016〜2017年,実質GDPは連続プラス成長(1980年代バブル期以来約28年ぶりの長さ)
20180200 良好な景気に変調
20180307 内閣府が1月の景気動向指数(一致指数)を発表
20180100 1月の景気動向指数は前月比5.7ポイント下落(東日本大震災があった11年3月以来の大きさ)
20180100 1月の景気動向指数:指標のうち、前月と比較可能な7つの指標すべてが低下
20180100 1月の景気動向指数:鉱工業生産や生産財出荷指数が大きく下落
20180100 景気がいいから株があがる、とすれば景気が悪くなれば株価は下げて当然 広木隆
20180300 震源地・米国の戻りに比べて日本株の戻りの弱さ
20180200 先に景気が悪化して,それを追いかけるように株価が2月に急落 広木隆
20180307 日経平均が200日移動平均を割り込んだ
20170908 日経平均:200日線を割ったこの日こそラリーの起点だった 広木隆
20171000 日経平均:2017年秋の上昇相場,16日続伸という新記録
20180307 従来からの主張通り,10日ほど早い節分天井・彼岸底 広木隆
20180307 お彼岸を10日ほどあとに控えて、株価はほぼ底値に届いていると判断している 広木隆
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20180310 $INDU ダウ:25335.74▲ +440.53 +1.77%
20180310 NI225,日経225:21469.20▲(+101.13 +0.47%)
20180310 TOPIX:1715▲(+5.53 +0.32% )
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posted by datasea at 12:51| Comment(0) | $ 経済アナリスト | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする