2018年02月10日

株価暴落

リバウンドで、「株価は元の古巣に戻る」
2/9(金) 22:01配信
会社四季報オンライン
リバウンドで、「株価は元の古巣に戻る」
(撮影:尾形文繁)
「行き過ぎもまた相場」という格言に倣うと、相場の続急落は決して異例でも何でもない。
名うてのファンドマネジャーは、米国長期金利の足元急上昇で株式投資の益回りと比較して割高だと見切った。
そして運用に組み入れた日本株の持ち高を調整したのが真相かもしれない。
それにしても東京市場は打たれ弱い。
NY市場の上昇ピッチと比べて出遅れたくせに、本格調整の時期が来ると売り一色となる。
3連休明けの火曜日13日が日本株の”三段下げ”になる可能性は否定できない。
少なくともNYの値幅調整が一巡するまで”押し目買い”は待つほうがよさそうだ。
NY市場が落ち着きを取り戻したかを推し量る指標としては、
米国10年債利回り
米国のVIX指数
ドル/円相場の動向
などがある。
とはいえ、そんな中でも来週の後半からは沸々と「底値買い」「下値拾い」の機運が盛り上がるかもしれないテーマはある。
15日発表の国内12月機械受注が要注目だ。
統計データの数値が良好であれば、スマート工場絡みではやされるIoT関連銘柄が頃合いだけに買い進まれるだろう。
個別の銘柄は、
ファナック(6954)、東芝機械(6104)
など工作機械の各メーカーが主軸。
さらに、全体相場の地合いが良ければの話だが、
日立製作所(6501)、三菱電機(6503)、安川電機(6506)、オムロン(6645)、NEC(6701)、富士通(6702)、横河電機(6841)
といった主力株を狙ってもよいだろう。
来週は、主要企業の決算発表が相次ぐ。
本決算を14日に発表予定の
東京応化工業(4186)、DIC(4631)
などファインケミカルメーカーの好反発は期待してよいかもしれない。「
株価は元の古巣に戻る」という格言は、長期にわたって振り返ると元の水準を取り戻すという格言だ。
両銘柄とも3カ月前の水準まで一気に値を消したが、高値奪回の道はあるということだ。
さらに13日は
大林組(1802)、鹿島(1812)、戸田建設(1860)
のゼネコン決算がある。
西松建設(1820)
が先行して発表した決算内容は芳しくなかった。
労務費と資材費の高騰に加えて、工事の進捗遅れによる採算低下の懸念がくすぶるからだ。
リニア新幹線の談合問題の先行きも不透明なので、大林組と鹿島は様子見だろう。
戸田建設は、得意の病院や学校といった建築物件が完成時期でもある。
9日の値動きを見ると下げ渋っており、逆張りはありかもしれない。
最後に新興銘柄の人気株の動向が相変わらずにぎにぎしい。
先週の本稿で取り上げた
ニチダイ(6467)
は9日も逆行高で高値引けをした。
ただ「買い疲れ」、「飽き」がそろそろ来てもおかしくない。
代替物色されそうな銘柄としては、配当と優待の権利日が接近している2月期、8月期企業で株主還元に熱心な好配当株が挙げられるだろう。
(『株式ウイークリー』編集長)
※当記事は、証券投資一般に関する情報の提供を目的としたものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。
古庄 英一

Yahoo!ニュース
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20180209-00207870-shikiho-bus_all&pos=3



















「グッドニュース」が起点の株価急落、今後の展開を読む
2/9(金) 15:12配信 日経BizGate
株式市場はどう動くか
金利上昇の初期反応としての株安は致し方なし
ニューヨーク現地時間2月2日に米雇用統計の1月の結果が発表されて以来、本記事執筆時点まで日米株価の乱高下が続いている。
ただ、市場関係者からは
「本格的な下げ相場に入ったと見ている向きは皆無に等しい」
「あくまで調整の範囲との見方に変わりはない」
などと比較的冷静な意見が数多く聞かれたことも事実である。
無論、筆者も今回の株価急落についてはかなり楽観的に捉えており、調整一巡後にあらためて日本株全体が一段と上値余地を広げて行くとの見方を変える必要はないと考える。
なにしろ、今回のきっかけは米国における1月の「平均時給」が前年同月比で+2.9%という高い伸びを示したことにあったのである。
これは、長い間待ち続けていた米賃上げの兆候という1つのグッドニュース。
今後はこれが米個人消費市場の活性化につながり、米国経済の成長はいよいよ本格的に加速して行くだろう。
そうした点も考慮しつつ、このたびの日米株価急落について筆者の所見を述べ、あらためて今後の行方を展望しておきたい。
まず、1つ間違いなく言えるのは昨年来、ことに昨年9月半ば以来のNYダウ平均の上昇ピッチがあまりにも早過ぎた、あまりに相場が沸騰し過ぎていたということである。
試しに、あらためてNYダウ平均の週足チャートに、26週移動平均線(26週線)や52週移動平均線(52週線)などを描画してみるといい。
昨年9月半ばあたりから両線に対する上方へのかい離がみるみる広がって、今年1月下旬にNYダウ平均が2万6000ドルをいったん超えた場面では、
26週線からのかい離率が最大で13%超、52週線からのかい離率が最大で20%近くと、過去にあまり例を見ない驚異的な高水準になっていたことがわかる。
言わば、今回はその反動と修正のタイミングが巡ってきたような格好であり、ある意味で相場はそのきっかけを長らく待っていたようなところもある。
そして、前述したとおり米雇用統計における「平均時給」の高い伸びが“そのきっかけ“となった。
より正確には、強めの指標結果を受けて米10年債利回りが一時2.85%台まで急騰したことにより、金利上昇の兆候を嫌気して株価は大きく下押したということになる。
いわゆる「金融相場」がいったん終わりのときを迎え、次に本格的な「業績相場」が盛り上がり始めるまでの一定期間、金利上昇に対する“初期反応“として株価が一時的に調整含みとなるのは致し方ないことと言える。
ましてや近年はコンピューターによるプログラム売買においてアルゴリズム取引のウェイトが大きくなっているが故の混乱というのも生じやすい。
もちろん、ここ数日は突然の下げによって、損失限定に向けた大量のストップ・ロス・オーダーが巻き込まれたほか、狼狽(ろうばい)した投資家の投げ売りなども一気に膨らんだことであろう。
とはいえ、金利が本格的に上昇し始める局面というのは、すでに経済がバブル的な様相を呈し始めていることが多いと考えることができ、往々にして調整一巡後の株価が再び大きく上値を伸ばす展開となりやすいことも事実である。
そもそも、今回はリーマン・ショックのときのように、巨額の損失を抱えた米投資銀行が破たんしたわけでもなく、むしろ米主要企業の足下の業績は“絶好調“を絵に描いたような状況にあるのだ。
筆者は米国経済がすでに“バブル期“に突入していると考えている。
米国のバブルは遅かれ早かれ世界全体を巻き込むことになると考えられ、その意味ではすでに世界経済バブルの局面がスタートしていると言ってもいい。
そこで参考にしたいのは、やはり前回のバブル期において米金利と株価はどのように推移したかを示す当時のデータである。
既知のとおり、かつて米国経済がドットコム(IT)バブル崩壊の痛手から立ち直り、次の新たな金融バブルが萌芽し始めていた時期、米連邦準備理事会(FRB)が政策金利(FFレート)を1.00%から5.25%まで合計17回も引き上げるという策に打って出たことがあった。
前回の利上げ局面でも米株価は堅調だった
当時、最初の利上げに着手したのは2004年6月のことであり、それから2年後の2006年6月の利上げを最後に打ち止めとされた。
その間、図に見るとおり、NYダウ平均はおおよそ1万ドル前後から1万1500ドル前後へと押しなべて緩やかな上昇を続けることとなった。
さすがに、2004年6月から同年10月下旬あたりまでは利上げの影響を見定めたいというムードもあったのか、やや弱含みでの推移を続けた時期もある。
結局、今回は米国における賃金ならびに金利の上昇の兆候がトリガーとなって米株価が大きく下げ、それにつれて日経平均株価もダダ下がりさせられた。
その意味では、とんだトバッチリと言えなくもない。
しかし、合計17回でトータル4.25ポイントもの大幅な利上げを行っている最中でも米株価は意外なほど底堅く推移していたのである。
つまり「金利上昇イコール株価下落」では必ずしもない。
ちなみに、2006年6月に利上げ打ち止めとなった後のNYダウ平均は、そこから一気に上げ余地を拡げ、
ある意味で当時の金融バブルがピークに達した2007年10月ごろには一時1万4300ドル近辺まで上値を伸ばす場面もあったのである。
ただ、日経平均株価の値動きにおいても昨年9月半ば以降の上昇ピッチは相当なものであったし、
NYダウ平均と同様に日経平均株価が直近高値(=2万4129円)をつけにいった局面での、26週線や52週線に対する上方かい離の程度は必ずしも尋常ではなかった。
よって、足下の調整は至極当然のこととも言え、またある程度下げたところは絶好の押し目と見ることもできると思われる。
1つには、52週線が位置する水準近辺で下値をサポートされることとなるかどうかを見定めたい。
 なにしろ、日経平均株価が前日比で1000円以上の下げを演じた6日の時点における日経平均採用銘柄の予想PERはなんと13.81倍という水準まで低下したのである。
過去に本連載でいく度も触れているように、リーマン・ショック後の同指標はおおむね13.5〜16.5倍の間で推移しており、ボトムと見られる13.5倍に近づいた場合には、そこが絶好の買い場になると考えることもできる。
また、この時点における日経平均採用銘柄の予想EPS(1株当たり利益)の平均は1565円と計算でき、そこに予想PER=16.5倍を当てはめれば近い将来において日経平均株価が2万5800円あたりまでは値を上げておかしくないということにもなる。
もちろん、ここでの1565円は2018年3月期の予想であり、翌期の水準はさらに一段と引き上がる可能性もある。
他方、日経平均株価が
「昨年9月8日安値を起点とする20週サイクルにおいてサイクルボトムを形成するタイミングを今ちょうど迎えている」
ということも念頭には置いておきたい。
近年における日経平均株価の目立った安値は
2016年2月12日、
同年6月24日、
同年11月9日、
2017年4月17日、
同年9月8日
など、おおよそ20週ごとにつけられており、実に興味深いほどにそれがパターン化しているのである。
もちろん、サイクルボトム形成には1〜2週間程度の期間を要することもあるし、何より今回の急落は少々傷が深く、投資家がポジションを立て直すにも、しばしの時間が必要となろう。
おおむね2月半ばごろあたりから、あらためて強気の展開が見られる可能性もあると想定しておきたい。
いよいよ米国では消費活発化から物価強含みへ
繰り返しになるが、今回の日米株価急落のきっかけは
「米国で賃上げの兆候と捉えられる指標が出てきた」
というグッドニュースにあった。
筆者は、これまでに本連載でいく度も述べてきているが「米国の雇用市場の現状を鑑みれば、少々時間はかかってもいずれ賃上げのムーブメントが盛り上がってくることは間違いなく、まず賃上げの動きが顕著になってくる。
その後には賃上げの動きが米個人消費市場の活性化に結び付き始め、その後に消費者物価が強含み始める」と想定している。
とにもかくにも
“大事なのは賃上げ“
であって、それは米労働省が毎月発表している『雇用動態調査(JOLTS)』の結果をながめていれば自ずと見えてくるとも述べてきた。
その昨年12月分のデータが6日のNY時間に発表されたわけだが、見れば相変わらず高止まりしている「求人」の件数に「採用」の件数が追いついていないことが明らかにされているうえ、自発的な「離職」の件数が326万件と過去最高水準にまで膨らんでいることも判明していた。
自発的離職の増加は、それだけ米雇用市場が「売り手市場」の状態にあることを示しており、離職者は比較的優位に次の就職の交渉に臨むことができる。
無事、彼らが次の職に就く算段となった暁(あかつき)には、大半の場合、彼らの賃金は以前よりも増えているはずであると推察される。
そんな離職・再就職を実現する人が増えるほど、米国で働く人々の賃金水準は押しなべて上がって行く。
結果、多少のタイムラグを持って個人消費が盛り上がり、さらにもう少しのタイムラグを持って消費者物価も上昇し、賃金をはじめとしたインフレ率全体が上昇することで、FRBによる利上げのペースも加速する可能性が高まってくるのである。
一方で今回、日米株価が一時的に大きく調整しても外国為替市場が極めておとなしかったのは、やはり
主因となった米賃上げから金利上昇の展開が間違いなくドル買い材料であること、
それがリスク回避の円買いと綱引きする格好となったこと
が原因であると思われる。
つまり、今後も円の上値にはおのずと限りがあり、少し長い目では緩やかな円安基調がなおも続くと見ていいものと思われる。
経済アナリスト 田嶋智太郎氏

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株価崩壊は当然だ──アメリカの好景気はフェイクだった
2/9(金) 20:44配信 ニューズウィーク日本版
株価崩壊は当然だ──アメリカの好景気はフェイクだった
米株価が過去最大の暴落を演じた2月5日のニューヨーク証券取引所
10年も続いた株高が、実体経済の反映のはずがない。ここから落ちたからといって驚くにはあたらない
米株価は2009年に底を打ってから、ボラリティー(価格変動率)もほとんどなく安定して上昇を続けてきたが、2月に入って急落した。
1月に付けた最高値から、ダウ工業株30種平均は2200ポイント以上も下落(-8.5%)、スタンダード&プアーズ(S&P)500社株価指数も7.9%下落した。
この株価暴落はブラックマンデー2.0だ
投資家心理を測る指標とされるアメリカ株の変動性指数(VIX)、別名「恐怖指数」は、2009年や2011年以来のレベルに急騰し、株価急落に拍車をかけた。
金融アナアリストや専門家は、暴落の要因を主に3つ挙げた。
・米税制改革であらゆる企業に対する先行き不透明感が強まった。
・債券市場で米長期金利が上昇し、インフレへの警戒感が広がった。
・インフレ懸念に加え、米労働省が2月2日に発表した1月の米雇用統計で賃金の伸び率が市場予想を上回ったことから、
FRB(米連邦準備制度理事会)がそれを口実に利上げペースを上げる、との観測が高まった。
だが株価暴落の真相を突き止めるには、2007〜2008年の金融危機まで遡ってFRBの対応を振り返る必要がある。
■前例のない金融政策
サブプライム危機からリーマン・ショックにつながった2007〜2008年の金融危機が実体経済にも壊滅的な影響を及ぼすなか、FRBは前例のない行動に出た。
大規模な量的緩和で市場にお金を供給するとともに、FRBが銀行に資金を貸し付けるときのフェデラルファンド(FF)金利を事実上ゼロにした。
FRBは数兆ドルの資金を金融市場や銀行に供給し、企業がかつてなく低コストで資金を調達できるようにすることで、投資と雇用を刺激した。
住宅価格や資産価格(株価を含む)の下落に歯止めをかけ、2000年代半ばまで続いた上昇基調に戻ることを目指した。
FRBを大胆な政策に踏み切らせたのは株価暴落と住宅バブル崩壊だ。
それは病気の原因や進行具合を教えてくれるX線画像のようなもので、画像を加工して病気を消してしまっては、医者も患者も正しい治療はできない。
FRBは、異例の大胆な金融政策をとることにより、この2つの病巣を世間から覆い隠してしまった。
米経済に必要だった健全な調整の機会を奪ったのだ。
■市場金利の重要性
オーストリアのルートヴィヒ・フォン・ミーゼスは、中央銀行が「景気循環」の元凶だと初めて指摘した偉大な経済学者だ。
彼によれば、企業はどの事業に取り組み、従業員を何人雇用して、どのような資本財が必要か、市場金利に基づいて判断している。
中央銀行が介入しなければ、借り手と貸手の間の需給バランスを取るうえで重要な役割を果たすのが金利だ。
謝らされた事業判断
■中央銀行の介入
金融市場から流れる情報に従っていれば、最も生産性の高い方法で効率的に資本を分配できる。
それが混乱するのは、中央銀行が介入するからだ。
FRBが量的緩和を実施すると、市場に過剰資金が溢れて金利を押し下げ、企業も人も実際より多くの資本があるように錯覚する。
企業は資金調達して雇用を増やし、工場や機械などのあらゆる資本財を新たに購入する。
消費者も同様に、低金利を利用して住宅や車など、さまざまな消費財をローンで買う。
見た目には万事が順調だ。事業拡大で雇用は増加。新規雇用が増えればその分賃金も増える。
個人消費が活発な間は在庫も飛ぶように売れる。
その流れに乗って株価も上昇する。
好調な企業業績を見た投資家が買い増しに動き、株価は史上最高値を更新するだろう。
アマチュア投資家も参入しやすくなる。
賃金が上がったうえ、万事が順調な時は外れくじを引く方がかえって難しいからだ。
■金融緩和の副作用
いつまでもそんな好循環が続くだろうか? そうはいかない。
我々は過剰な生産や消費をしてきたのだ。企業も事業判断を誤らされていた。
市場から誤った情報を受け取ったために、より高いリスクを負ってしまった。
人工的に安くなった資金は、真に入手可能な資本の量を見誤らせる。
3つの事業ができそうだと思ったが、実際には1つ分の資源しか手に入らない。
今は、信用の蛇口が絞られてバブルがはじけ、人々が改めて自分のお金の使い方を見直し始めたところだ。
景気失速は失業や倒産の増加、株価の下落などを伴うが、自分たちの事業計画や支出を現実に即して見直すための健全なプロセスだ。
■結論
はっきり言えるのは、10年にわたる株価の好調が、持続可能性と生産性をベースにした新しい時代を反映したものではありえないということだ。
実際、数々の株価指数はFRBが緩和したお金の分だけ上昇したのだ。
(翻訳:河原里香)

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世界的な株価急落となった今回のVIXショックはリーマン・ショックなどとは異なる --- 久保田 博幸
2/9(金) 14:51配信 アゴラ
2月5日のニューヨーク株式市場でダウ平均は取引時間中に1597ドル安と過去最大の下げ幅となり、引け値でも1175ドル安となって過去最大の下げ幅を記録した。
これを受けた6日の東京株式市場では一時1600円を超す下げとなり、1071円安で引けた。
このニューヨーク株式市場の急落の要因としては、2日の米雇用統計を受けた米長期金利の上昇とされるが、その米長期金利は2.88%あたりまで上昇したあと、5日には株安によるリスク回避という理由で2.70%に低下した。
しかし、この長期金利の低下そのものは5日の米国株式市場は好材料視していない。
6日のダウ平均は567ドル高と反発したが、この日の米長期金利は2.80%に上昇していた。
これを見る限り、米長期金利の動向が米株に影響を与えたというのはむしろ考えづらい。
そもそも2日の米長期金利の上昇は、1月の米雇用統計で非農業雇用者数は20万人増と予想を上回り、平均時給も前年比2.9%の上昇と高い伸びとなったことにより、FRBの利上げペースの加速観測が背景にあったとされる。
FRBはすでに慎重に利上げを継続させているが、この日に就任したパウエル議長が米雇用統計を受けて、利上げベースを速めると指摘していたわけではない。
あくまで市場の思惑であったが、その思惑が出た理由は米景気の拡大という、米株にとってはプラス要因であった。
今回の米株の大きな調整はあくまでテクニカル的な動きとみておいた方が良いと思われる。
2009年あたりを起点とし、2016年初当たりからやや上昇ピッチを加速させていたダウ平均であったが調整らしい調整が入っていなかった。
このため、今回の米国株式市場の大幅調整の要因のひとつとして、ボラティリティインデックス(VIX)の空売りの解消などが指摘されている。
米株はボラティリティが低い状態で長らく上昇基調が継続していたことも確かで、これはゴルディロックス相場(適温相場)とも呼ばれていた。
その反動が一時的に起きた可能性がある。VIXという要因もひとつの象徴的なものであり、VIXショックが起きたともいえる。
ここにアルゴリズムも絡んでフラッシュ・クラッシュを起こし、予想以上の下げを記録した。
ボラティリティが低い状態で上昇相場が続き、何かしらのきっかけで急激な変動が起き、この場合は急落というケースが多いが、その後はボラタイルな相場、
つまりボラティリティが高く値動きが荒くなることがある。
1987年のブラックマンデーや2006年の日本の債券市場でのVaRショックなども類似している。
このため、今後の値動きにも注意する必要はある。
ただし、今回の下げをリーマン・ショックと比較してみると、市場の地合いは正反対である。
リーマン・ショックの際には市場で不安が渦巻いており、これから特に金融機関で何が起きるのか先が見通せないという、最悪の環境下にあった。
今回は景気が予想以上に拡大している状況であり、金融機関に対する不安視などが出てきているわけではない。
むしろ、順調な景気回復で利上げ加速の心配をするぐらいである。
米長期金利が上昇したと騒いでも3%にすら届いていない。
参考までにリーマン・ショック時の米長期金利は3.4%近辺となっていた。
編集部より:この記事は、久保田博幸氏のブログ「牛さん熊さんブログ」2018年2月8日の記事を転載させていただきました。
オリジナル原稿をお読みになりたい方はこちら(http://bullbear.exblog.jp/)をご覧ください。
久保田 博幸

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〔米株式〕NY株、乱高下=ダウの値幅は576ドルに拡大(9日午前11時)
2/10(土) 1:30配信 時事通信
【ニューヨーク時事】
週末9日午前のニューヨーク株式相場は、今週に入り2度の暴落を受けて荒い値動きが続く中、方向感が定まらず乱高下している。
優良株で構成するダウ工業株30種平均の振れ幅は576ドル超に拡大。
午前11時現在は、ダウが前日終値比3.66ドル安の2万3856.80ドル、ハイテク株中心のナスダック総合指数が12.26ポイント高の6789.42。
主要中央銀行による金融引き締めへの転換見通しや米長期金利の高止まりなどを背景に、前日は週明けと同じく取引終盤になって売りが殺到。
ダウ平均は1032ドル超安と過去2番目の大幅な下げを記録した。
この日は、金融やハイテクなどを中心に買い戻しが入り、ダウ平均は取引開始直後に一時350ドル近く上昇。
ただ、米上院がこの日未明に今後2年間の連邦政府の上限を引き上げる法案を可決したことを受け、国債増発に伴う需給悪化が見込まれるとして、
この日も債券相場が軟調に推移、米長期金利は約4年ぶりの水準付近で高止まりしている。
加えて、午前の原油先物市場で、米国産標準油種WTIの中心限月が一時1バレル=60ドルの節目を割り込んだことをきっかけに、ダウは一時227ドル超安となるなど、この日も荒い値動きが続いている。
ダウ構成銘柄を見ると、マイクロソフト、ナイキがそれぞれ2%超高。
また、画像処理半導体大手のエヌビディアは2017年11月〜18年1月期決算が好感され、4%余り上伸している。
半面、旅行サイト大手のエクスぺディアは減益決算が失望売りにつながり、約17%安となっている。

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19870000 1987年:地価の異常,利根川進にノーベル賞
19870000 1987年にFEMAの活動の恐怖が再び拡大。
19870000 1987年宇宙ステーションは「ミール」と打ち上げ95年完成
19870000 マヤの第5の世界は1987年に終わった。
19870816 1987年8月16-17日。ハーモニックコンパージェンス。
19871000 [バブル崩壊]NYダウ平均株価が一日で-22%という原因不明の大暴落を記録,
19871000 [バブル崩壊]史上最大の下落率であり,世界中に株安が波及する,
19880000 1988年:リクルート疑惑
19880000 エリツィンの「民主化」革命
19880101 1988年,ソウルオリンピック開催。
19880101 1988年,宮沢政権。
19880101 80年代後半から90年代半ばまで膨大なユダヤ人がソ連からイスラエルへ。
19880400 [チェルノブイリ原発事故]事故後,ウクライナにおけるLugyny地区の平均寿命は65歳にまで減少
19881104 アメリカ大統領選挙本選挙(Presidential Election)。
19890000 1989年AIJ設立,資本金は2億3000万円,
19890000 ベルリンの壁崩壊,東西冷戦終結
19890000 昭和天皇死去
19890000 消費税スタート
19890114 週休2日制のさきがけとして官公庁の土曜閉庁はじまる。
19891000 41代大統領ジョージ・ブッシュ(在職1989年1993年)。
19891100 1989年末にかけ東欧共産圏がドミノ倒しのように崩壊,ソ連崩壊へ。
19891203 ブッシュ,ゴルバチョフ,マルタで冷戦終結宣言。
19900000 [評価]中央銀行が「景気循環」の元凶 ルートヴィヒ・フォン・ミーゼス,経済学者
19900000 1990年:ドイツ統一。
19900000 300年近く続いた佐渡銀山の採掘が終了。銀を採りつくした
19900000 イギリスが欧州為替相場メカニズム(ERM)に加入
19900000 湾岸戦争
19900700 1990年7月,米軍艦がペルシャ湾で軍事演習を実行
19900700 アフガン戦争は,ブッシュ政権とタリバンが7月にベルリンで話し合って決めた。
19900700 イラクのHussein大統領は在イラク米国大使Glaspieとバグダッドで会談
19900700 サダムはアラブ連盟サミットで,ヨルダン軍をクウェートから撤退する事に同意
19900700 世界の銀行家は,イラク崩壊に備えた
19900700 米国がイラクをラマイラ油田から追い払うために軍事行動を考えている Glaspie米国大使
19900700 米国が経済戦争をおこそうとしていおり,私は怒っている イラクHussein大統領
19900700 米国はこの世界で最も豊かな油田のあるイラク南部を占拠する目的で戦争を仕掛けた The Oil Daily
19910000 1991年,ザベストテン放送終了,12年つづいた
19910100 1991年1月 湾岸戦争が勃発
19910100 1991年1月,第1次湾岸戦争。
19910100 第1次湾岸戦争下,SSSSにより無発砲でイラク軍降参。
20000000 NY株式市場:2000年代半ばまで上昇基調は続いた
20040000 FRBが政策金利(FFレート)を1.00%から5.25%まで合計17回も引き上げ
20040000 米国経済がドットコム(IT)バブル崩壊の痛手から立ち直り次の新たな金融バブルが萌芽し始めていた時期
20040000 利上げ局面でも米株価は堅調
20040600 2004年6月,FRBが最初の利上げに着手
20040600 分析:金利が本格的に上昇し始める局面というのはすでに経済がバブル的様相を呈し始めていることが多い 田嶋智太郎
20060000 日本の債券市場でのVaRショック
20060600 FRB,利上げ打ち止め,最初の利上げから2年
20060600 NYダウ:F006年6月に利上げ打ち止めとなった後のNYダウ平均は,そこから一気に上げ余地を拡げた
20060600 NYダウ:FRB利上げ期間,1万ドル前後から1万1500ドル前後へと緩やかな上昇
20061000 NYダウ:やや弱含みでの推移を続けた時期
20071000 NYダウ:2007年10月ごろ,金融バブルがピークに達した,上値は一時1万4300ドル近辺
20080800 2008年になって米国がTPP交渉参加に表明
20080800 夏にはブッシュ政権に対する憤りと反発が拡大,前倒しで大統領選実施 Web Bot
20080800 夏には米で住宅の差し押さえが多数発生する Web Bot
20080808 2008年8月8日。北京オリンピック。
20080808 厚生年金,時価で赤字5.6兆円
20080811 LDH 堀江被告らに35億円請求
20080815 麻生首相,15日の靖国参拝せず
20080819 2008年08月19日19時03分〜,火星天秤座 fortunecafe-ceres
20080828 バクスター・インターナショナルはH1N1ワクチンに ついて特許を申請。
20080910 [リーマン・ショック]リーマン・ブラザーズ,9月10日に再建策を発表
20080915 [リーマン・ショック]2008年9月15日,リーマン・ショック
20080915 [リーマン・ショック]ニューヨーク市場は9.11以来の下げ幅を記録
20080915 [リーマン・ショック]バンク・オブ・アメリカ,メリルリンチ買収に関する共同プレスリリース掲載。
20080915 [リーマン・ショック]リーマン・ブラザーズ,サイトで会社更生手続申請に関するプレスリリース掲載。
20080915 [リーマン・ショック]リーマン・ブラザーズ倒産,高い信用力を持っていたAIG,ファニーメイやフレディマックが国有化
20080915 [リーマン・ショック]日本は三連休の最終日。
20080916 [リーマン・ショック]16日のニューヨーク市場は上げで終わった
20080916 [リーマン・ショック]FRB,AIG救済のためAIGの株式79.9%を取得すると発表。
20080916 [リーマン・ショック]NY市場は取引開始後には170ドル超下落
20080916 [リーマン・ショック]リーマン・ブラザーズ・ホールディングス,東京地裁に民事再生手続申立/受理。
20080916 [リーマン・ショック]リーマン・ブラザーズ証券株式会社,東京地裁に民事再生手続申立/受理。
20080917 [リーマン・ショック]17日午前の東京市場も上げで始まっている。
20081000 [リーマン・ショック]サブプライム危機からリーマン・ショックにつながった金融危機
20081000 [リーマン・ショック]リーマン・ショック時の米長期金利は3.4%近辺
20081000 [リーマン・ショック]株価暴落と住宅バブル崩壊
20081000 [リーマン・ショック]市場で不安が渦巻いており,金融機関で何が起きるのか先が見通せないという環境 bullbear
20081000 [リーマン・ショック]世界的インフレ,通貨の供給量は2008年10月の段階でGDPの200倍に。
20081000 米大統領戦,マケイン共和党候補,オバマ民主党候補,
20081024 [リーマン・ショック]株価暴落,いまこそ大規模財政出動の時 小野盛司
20081104 アメリカ大統領選挙本選挙(Presidential Election)
20081200 [リーマン・ショック]FRBが量的緩和を実施
20081200 [リーマン・ショック]FRBは銀行に資金を貸し付けるときのフェデラルファンド(FF)金利を事実上ゼロにした
20081200 [リーマン・ショック]FRBは大規模な量的緩和で市場にお金を供給
20081200 [リーマン・ショック]分析:FRBは異例の大胆な金融政策で株価暴落と住宅バブル崩壊の2つの病巣を世間から覆い隠してしまった NewsWeek
20081200 [リーマン・ショック]分析:人工的に安くなった資金は、真に入手可能な資本の量を見誤らせる NewsWeek
20090000 [リーマン・ショック]金融危機が実体経済に壊滅的な影響を及ぼす
20090000 イランの反政府デモ
20090000 ダウ平均,2009年あたりを起点とし上昇ピッチ
20090000 ティーパーティー運動,2009年より,
20090100 2009年1月の段階でFacebookの登録ユーザ数は約1億5000万。
20090129 経済が世界的規模で景気後退の局面に入ったが,まだ世界は冷静で理性的に動いている nagaiufo
20090129 第3次世界大戦 核戦争はガザが導火線か?
20090625 世界GDPが55兆ドル。
20140000 日経平均株価:リーマン・ショック後の採用銘柄の予想PERはおおむね13.5〜16.5倍の間で推移
20160100 ダウ平均,2009年あたりを起点とし2016年初当たりから上昇ピッチ加速
20160212 [サイクルボトム]日経平均株価:2016年2月12日,日経平均株価の目立った安値,前回の安値から20週,
20160212 [サイクルボトム]日経平均株価:昨年9月8日安値を起点とする20週サイクルにおいてサイクルボトム
20160624 [サイクルボトム]日経平均株価:6月24日,日経平均株価の目立った安値,前回の安値から20週,
20161109 [サイクルボトム]日経平均株価:11月9日,日経平均株価の目立った安値,前回の安値から20週,
20170417 [サイクルボトム]日経平均株価:2017年4月17日,日経平均株価の目立った安値,前回の安値から20週,
20170900 日経平均株価:9月半ば以降,上昇ピッチ加速
20170908 [サイクルボトム]日経平均株価:9月8日,日経平均株価の目立った安値,前回の安値から20週,
20170920 9月半ば以来,NYダウ平均の上昇ピッチが加速,相場が沸騰
20171000 NYダウ:合計17回でトータル4.25ポイントもの大幅な利上げを行っている最中でも米株価は底堅く推移
20180100 1月の米雇用統計で非農業雇用者数は20万人増と予想を上回
20180100 1月の米雇用統計で平均時給も前年比2.9%の上昇と高い伸びとなった
20180100 1月の米国平均時給が前年同月比+2.9%,米賃上げの兆候 田嶋智太郎
20180100 分析:金利が本格的に上昇し始める局面というのはすでに経済がバブル的様相を呈し始めていることが多い 田嶋智太郎
20180100 分析:今後は賃上げが米個人消費市場の活性化につながり米国経済成長は加速して行くだろう 田嶋智太郎
20180125 1月下旬にNYダウ平均が2万6000ドルをいったん超えた
20180125 分析:26週線からのかい離率が最大13%超,52週線からのかい離率が最大20%と,過去にない驚異的な高水準 田嶋智太郎
20180200 [VIXショック]分析:「行き過ぎもまた相場」という格言に倣うと相場の続急落は決して異例でも何でもない
20180200 [VIXショック]分析:VIXショックにアルゴリズムも絡んでフラッシュ・クラッシュを起こし予想以上の下げを記録 bullbear
20180200 [VIXショック]分析:この10年にわたる株価好調が持続可能性と生産性をベースにした新時代を反映したものではありえない NewsWeek
20180200 [VIXショック]分析:コンピューターによるプログラム売買においてアルゴリズム取引のウェイト大が故の混乱
20180200 [VIXショック]分析:リバウンドで,株価は元の古巣に戻る 会社四季報
20180200 [VIXショック]分析:往々にして調整一巡後の株価が再び大きく上値を伸ばす展開となりやすい 田嶋智太郎
20180200 [VIXショック]分析:今は信用の蛇口が絞られてバブルがはじけ,人々が改めて自分のお金の使い方を見直し始めたところだ NewsWeek
20180200 [VIXショック]分析:今むしろ米主要企業の足下の業績は“絶好調“を絵に描いたような状況にある
20180200 [VIXショック]分析:今回の下げをリーマン・ショックと比較してみると,市場の地合いは正反対 bullbear
20180200 [VIXショック]分析:今回はリーマン・ショックのときのように巨額損失を抱えた米投資銀行が破たんしたわけでもない 田嶋智太郎
20180200 [VIXショック]分析:実際,数々の株価指数はFRBが緩和したお金の分だけ上昇しただけ NewsWeek
20180200 [VIXショック]分析:世界的な株価急落となった今回のVIXショックはリーマン・ショックなどとは異なる bullbear
20180200 [VIXショック]分析:米株価は2009年に底を打ってから、ボラリティー(価格変動率)もほとんどなく安定して上昇を続けてきた NewsWeek
20180200 [VIXショック]分析:米国バブルは遅かれ早かれ世界全体を巻き込む,その意味ですでに世界経済バブルの局面がスタートしている 田嶋智太郎
20180200 [VIXショック]分析:米国経済がすでに“バブル期“に突入していると考えている 田嶋智太郎
20180200 [VIXショック]分析:米長期金利が上昇したと騒いでも3%にすら届いていない bullbear
20180200 [VIXショック]分析:米長期金利の動向が米株に影響を与えたというのはむしろ考えづらい bullbear
20180200 [VIXショック]分析:米国株式市場の大幅調整の要因としてボラティリティインデックス(VIX)の空売解消などが指摘
20180200 [VIXショック]分析:暴落の要因:インフレ懸念に加え、米労働省が2月2日に発表した1月の米雇用統計で賃金の伸び率が市場予想を上回った
20180200 [VIXショック]分析:暴落の要因:債券市場で米長期金利が上昇し、インフレへの警戒感が広がった
20180200 [VIXショック]分析:暴落の要因:米税制改革であらゆる企業に対する先行き不透明感が強まった
20180202 [VIXショック]2日,米雇用統計を受け米長期金利上昇
20180202 [VIXショック]2日の米長期金利の上昇はFRBの利上げペースの加速観測が背景にあったとされる
20180205 [VIXショック]NY株式市場/S&P500社株価指数:1月に付けた最高値から7.9%下落 NewsWeek
20180205 [VIXショック]NY株式市場/ダウ工業株:1月に付けた最高値からダウ工業株30種平均は2200ポイント以上も下落(-8.5%)
20180205 [VIXショック]NY株式市場でダウ平均は引け値でも1175ドル安となって過去最大の下げ幅を記録
20180205 [VIXショック]NY株式市場でダウ平均は取引時間中に1597ドル安と過去最大の下げ幅
20180205 [VIXショック]NY株式市場過去最大の下げ幅を受けた東京株式市場は1071円安で引けた
20180205 [VIXショック]NY株式市場過去最大の下げ幅を受けた東京株式市場は一時1600円を超す下げ
20180205 [VIXショック]NY証券取引所で米株価が過去最大の暴落
20180205 [VIXショック]アメリカ株の変動性指数(VIX,恐怖指数,投資家心理を測る指標)は2009年や2011年以来のレベルに急騰,株価急落に拍車
20180205 [VIXショック]市場の思惑:米雇用統計を受け利上げベースを速める
20180205 [VIXショック]分析:あくまで調整の範囲との見方に変わりはない 田嶋智太郎
20180205 [VIXショック]分析:本格的な下げ相場に入ったと見ている向きは皆無に等しい
20180205 [VIXショック]米長期金利は株安によるリスク回避という理由で2.70%に低下
20180205 パウエル氏,FRB議長就任
20180206 [VIXショック]ダウ平均は567ドル高と反発
20180206 [VIXショック]米長期金利は2.80%に上昇していた
20180206 日経平均株価:この時点における日経平均採用銘柄の予想EPS(1株当たり利益)の平均は1565円
20180206 日経平均株価:株価が前日比1000円以上の下げ
20180206 日経平均株価:採用銘柄の予想PERは13.81倍まで低下
20180206 分析:自発的離職の増加は,それだけ米雇用市場が売り手市場の状態にあるあらわれ 田嶋智太郎
20180206 米国:米労働省,2017年12月分の雇用動態調査(JOLTS)の結果発表
20180206 米国では,自発的な「離職」の件数が326万件と過去最高水準にまで膨らんでいる 米労働省
20180206 米国では,相変わらず高止まりしている「求人」の件数に「採用」の件数が追いついていない 米労働省
20180209 [VIXショック]分析:10年も続いた株高が実体経済の反映のはずがない,落ちたからといって驚くにはあたらない NewsWeek
20180209 [VIXショック]分析:株価崩壊は当然だ──アメリカの好景気はフェイクだった NewsWeek
20180209 [VIXショック]分析:今回のきっかけは1月の米国平均時給が前年同月比+2.9%という高い伸びを示したこと
20180209 [VIXショック]分析:今回の株価急落についてはかなり楽観的に捉えており
20180209 [VIXショック]分析:調整一巡後にあらためて日本株全体が一段と上値余地を広げて行くとの見方を変える必要はない 田嶋智太郎
20180209 [VIXショック]分析:米雇用統計における「平均時給」の高い伸びが上昇ピッチ反動のきっかけとなった 田嶋智太郎
20180209 [VIXショック]狼狽(ろうばい)した投資家の投げ売りなども一気に膨らんだ
20180209 [VIXショック]分析:この株価暴落はブラックマンデー2.0だ NewsWeek
20180209 分析:今後も円の上値にはおのずと限りがあり,少し長い目では緩やかな円安基調がなおも続く 田嶋智太郎
20180213 [VIXショック]分析:3連休明けの火曜日13日が日本株の三段下げになる可能性 会社四季報
20180213 分析:国内12月機械受注の数値が良好であれば,スマート工場絡みではやるIoT関連銘柄が買い進まれるだろう 会社四季報
20180213 分析:来週の後半からは沸々と底値買い,下値拾いの機運が盛り上がるかもしれない 会社四季報
20180215 国内12月機械受注発表

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posted by datasea at 08:51| Comment(0) | $ 経済アナリスト | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする